財務・会計≪減価償却費≫ | ともりんblog

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診断士試験に向けて、財務・会計勉強中っ叫び


今日は『減価償却費』について。


最初は、ホントにちんぷんかんぷんで、なんだそりゃはてなマークって思ってたけど、


やっぱり勉強を重ねていくと理解できるもんだなぁ・・・叫び


そうじゃなきゃ、勉強する意味がないけど。



でも、問題を解いてみたら・・・減価償却費の計算は公式に当てはめてできるんだけど、


根本的な考え方や理論的に説明するとなると・・・難しいじゃんっしょぼん




設問1 減価償却の目的は?

減価償却とは、費用配分の原則に基づいて有形固定資産の取得原価を基礎とし、
残存価額を除いた減価償却総額(要償却額)を、一定の基準に従って耐用期間における
各事業年度に費用配分する手続をいう。



設問2 減価償却の3要素は?

①取得原価:有形固定資産を購入するために要した実際の支出額
②残存価額:有形固定資産の耐用年数到来時において予想される売却価格または利用価格
③耐用年数:固定資産の予想される利用期間



設問3 減価償却の計算方法4種類は?

①定額法

②定率法

③級数法

④生産高比例法



設問4 ファイナンス理論やキャッシュフロー経営では、減価償却費をキャッシュフローとして

認識している。その理論的根拠に減価償却の金融機能がある。
その減価償却の金融機能を簡潔に説明しなさい。


減価償却の金融機能とは、減価償却費が増えると、税引後のキャッシュフローが増加することを

理論としたものである。







たとえば・・・

2008年4月1日に、1,000万円の機械を購入しました。・・・取得原価

その機械は10年間使用できるとします。・・・耐用年数

その機械は10年後、10%の価値しか残りません。・・・残存価額



機械を購入した2008年度、1,000万円の支出が伴い、損益計算書の費用として計上しますが、

この機械は10年間使用します。


なので、その10年間にわたって、価値の減少分を費用として計上していきましょうということが、

『減価償却』の目的であり、本質なのです。


その機械を10年間使用することによって、『売上高』という収益を継続して得ることができると考える。

そうすれば、購入した2008年度のみに費用化するのではなく、

使用し続ける10年間で費用化していくと考えることになる。


そして、具体的な計算方法として、定額法、定率法、級数法、生産高比例法があります。

主には定額法と定率法。(診断士試験範囲では・・・)


公式は

定額法:年間の減価償却費=(取得原価-残存価額)÷耐用年数

定率法:年間の減価償却費=(取得原価-減価償却累計額)÷定率


この公式にあてはめて計算された金額が費用として計上される。


ここで考え方としては10年間で費用化するけれど、

実際のキャッシュとしてはどうなのか?という問題がある。(費用収益対応の原則)



実際には、2008年度に1,000万円支出しているので、

残りの9年に関しては、『支出がが伴わない費用』として、


キャッシュフローの源泉として扱われる。

これが、発生主義と現金主義の違いを理解できていないと難しい。


そのため、減価償却費が増えると、税引後のキャッシュフローが増加するのである。

この『減価償却費が増えると、税引後のキャッシュフローが増加する』という理論が、

『減価償却の金融機能』





ふぅ・・・。


こうやってブログに書こうと思うと、自分が理解してないと書けないもんだなぁ・・・。


自分だけしか見ないノートだと、けっこういい加減に書いてしまうから、


すぐに忘れちゃうし・・・。


でも書くのに時間がけっこうかかるので、勉強したこと全部は書けないけど、


自分が苦手としているところは、ブログに書き残す・・・っていうのが、


いいかもしれない。