女子柔道の問題、大きくなりすぎ本当に困ったことになったものだ。
経過を見ていると、もう少し早めに手が打てた問題でもあった。
と言うのも、9月に一人の選手が暴力に対し、柔道連盟に訴え出た。
それに対し、連盟は調査し事実を確認、園田監督に対し注意をしたとの話である。
ここで連盟は他にも暴力が無かったか、他の選手にも事情聴取するなど、もっと詳しく調査すべきで有った。
もし調査をして本当は判っていたとすれば、事態の呑み込みが甘かったか、処分内容が不適切であったことになる。
次期監督の発表も迫っていいたため、処分を軽くし監督の継投を早く発表したかったのかも知れない。
そして発表になった途端、選手１５名がJOCに提訴すると言った異常事態になったわけだ。
もし、妥当な処分なら選手も提訴するなどの行動には出なかったと思う。
これは柔道連盟に対する、抗議の意思とも見える。
提訴後、JOCから柔道連盟に調査を指示したと言うが、これも１か月余りたってからのようだ。
JOCも１５名もの連名提訴は、その時点で事態は異常と思えなかったのか。
ここで直ぐに手を打って、JOCや柔道連盟は公にし、監督やコーチが選手に対し暴力や暴言が有った為に交代させると発表すれば、監督とコーチのだけの問題であったのかも知れない。
しかし、JOCや柔道連盟は隠蔽とも思われる工作をした。
未だに柔道連盟の対応も二転三転しており、不信感を増すばかりだ。
この問題、最終的には監督とコーチの辞任という形で、決着をせざるを得ないだろう。
オリンピックで韓国の監督かコーチが選手を殴って、出場停止とかの処分を下された事が有るそうだ。
更には指導者としての資格の停止もあるようだ。
そのままうやむやにすれば、国際的な問題にならないとも限らない。
熱血指導のため行き過ぎる場合も有るというが、逆に選手が委縮してしまうことも考えられる。
オリンピックで柔道が振るわなかったのは、暴力のせいが有るかも知れないとさえ思える。
選手が安心して練習に励む事が出来るよう、早く決着して欲しいものだ。
東京オリンピックの誘致賛成が、東京都の調査で初めて70％を超えたという。
やっと問題になっていた国民の支持率向上し始めたというのに、その影響は国内のみならず、オリンピック委員の国際的評価に、影響を及ぼさなければ良いのだと思うのだが。
文部省もJOCに対し、他のスポーツでもこの様な事が無かったか、調査するように命じたという。
ここだけの問題で有ることを願うばかりだ。