2023.12.6更新
どーも、こたんです。
私は現在、資産1億円と配当月20万円を目指し、資産形成してる一般男性です。
今回は、今後子供3人にかかる教育費の総額を子育てシミュレーターで試算してみた結果、について話します。
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子育てシミュレーター
今回使用したツールはこちら
自分や家族の年収や年齢、想定している学校の公立私立等を入力すると、育児休業給付金の給付額や、児童手当の給付額、教育費の無償化の適用の有無など制度に関わる情報から、必要な教育費がいくらなのかを瞬時に計算して表示してくれます。
めちゃくちゃ便利だと思いました。
全ての制度を確認して、自分が適用されるか確認するのはかなり手間ですからね。
また、用意する必要のある教育費の総額が瞬時にわかるのでダイパが抜群です。
子供3人で教育費3342万円
子育てシミュレーターで弾き出された子供3人に今後かかる教育費の総額は、3341.9万円でした。一人当たり大体、1114万円です。
出典も文科省のデータに基づいているので問題ないと思います。
試算条件(進路条件)
子供の学校の公立私立の設定については下記の通りとしました。3人とも同条件にしています。
小学 公立 、 中学 公立
高校 私立 、 大学 私立文系
教育資金を貯める上で考えること
一人当たりの必要教育費は約1114万円でした。その内訳として大きいのは、高校と大学の費用で、約760万ほどになります。しかしながら,下図の通り、公私や進路により金額が大きく変わります。
教育資金を貯める場合は、いつまでにどのくらい貯めるかを考えます。そのため、私は高校卒業前までに、大学資金を貯めることを目標とすることにしています。
つまり、442.1万円×3人分=1326.3万円を子供の年齢に合わせて貯める予定です。
解釈で気をつける点
子供の進路は未知数
子供が想定した進路に進むとは限りません。例えば、公立と思っていたけど私立に行くことになった、文系かと思ったら理系に行った、留学することになったなど、実際にどんな進路に行くかはわかりません。
そのため、参考に留める必要があります。
インフレ率は考慮されてない
教育費用は令和3年度のデータを使用しているため、インフレ率が考慮されていません。文科省の子どもの学習費調査を見ると、公立私立を問わず教育費用は年々増加傾向にあります。
そのため、1〜2割程度は多く見積ってもいいと思います。
学校外活動費が想定より多く必要になる可能性がある。
塾代や部活費用などの学校外活動費は、地域特性や家庭内の教育方針などで大きく異なります。また、データとしては、年収が高ければ高いほど、都市の規模が大きければ大きいほど、学校外活動費は高くなる傾向があります。
そのため、塾や部活にかかる費用が多い場合は注意が必要です。
ではまた
★★★★★★★★★
この後、教育資金の目標金額を更新した結果はこちら👇
また、その金額がジュニアnisa で賄えないかどうか試算した結果はこちら👇