ドローンの出現が戦争を変えたといわれ、ウクライナ戦争では、攻撃の主力がドローンになっていると報道されている。
かつて、80数年前に、同じように戦争の形を変えたといわれる変化があった。
19～20世紀は「大艦巨砲主義」の時代といわれ、「軍事力」といえば、威圧感を最優先させたコケオドシ兵器が主流だった。
太平洋戦争で、日本軍の軍備といえば、まさに大艦巨砲主義を地で行くもので、当時は海軍船舶が戦力の主役で、さらにその主力は、巨大な戦艦だった。
戦艦大和、ムサシをはじめとする、現在価値で言えばトータル数千兆円もの軍事艦船が建造され続けた。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A7%E8%89%A6%E5%B7%A8%E7%A0%B2%E4%B8%BB%E7%BE%A9
日本軍は、なぜ大艦巨砲主義を採用したかといえば、当時の軍人の価値観が、階級序列主義と、人を「権威で脅して従わせる」儒教的な価値観に洗脳されていたからだと私は思う。
「目に見える立派なもの、偉大なもの、圧倒されるものこそ一番強いものだ」と軍人たちは信じ込まされていた。また戦勝を求める国民感情に迎合することがたやすかった。
これは、現在でも地位学歴偏重の価値観に名残を見ることができる。人々は、出会ってまず、相手が「自分より上か下か」と値踏みして、「上であれば媚びへつらい、下であれば見下して威張り散らす」序列主義に洗脳された人は多い。
だから、上位を称する人たちは、高級車に乗ったり、高級な衣類をまとったり、地位を示す形象を見せびらかしたがるのだ。
こんな発想が、100年前には普通だったので、戦争に使う兵器であっても、最初に見てくれや威圧感を大切にしたため、大艦巨砲主義が蔓延することになった。
だが、太平洋戦争に突入する前に、アメリカは、そんな見てくれの威圧感よりも、本当に戦争に勝つために必要なものを準備しようとした。
だから見てくれ主義の戦艦の建造はやめて、攻撃力最優先の航空機と航空母艦の建造に注力した。同時に、日本軍の大和のような巨艦海軍を嘲笑した。
真珠湾攻撃でも、日本軍が大戦果を上げたと大喜びした。このとき、戦艦ウエストバージニア・オクラホマ・メリーランド・アリゾナ・テネシーカリフォルニアが命中弾を受け、アリゾナは沈没して3000名の将兵が死亡したとされる。
ところが、米海軍が保有する7隻の超大型航空母艦は、攻撃当日、一隻も真珠湾におらず、すべて太平洋に脱出していた。
この空母群は、やがて太平洋戦争の命運を分けたミッドウェー海戦に投入され、日本軍敗北の直接の原因を作った。
実は、このとき、米軍は日本軍の暗号無線通信の解読に成功していて、意図的に日本軍に真珠湾攻撃をさせたといわれる。撃沈された戦艦アリゾナには、米軍の問題兵士ばかり集められ、大量死することで、アメリカ国内の戦争世論を焚きつけることに役立った。戦争にもっとも必要な空母打撃軍は、すべて退避させられていた。
だから真珠湾攻撃は、アメリカによる偽旗作戦ともいえるのだが、理由は、フランクリン・ルーズベルトがケインズの助言を受けて、日本を巻き込んで太平洋戦争を引き起こすことで、ニューデール大恐慌以来、とどまるところを知らない大不況から脱出できると考えたことだった。
当時、日本軍首脳も大艦巨砲主義から脱出し、機動的な最強の戦闘機・爆撃機部隊を作っていたのだが、まだ古い考えに固執する威圧大好きの軍幹部が多数いたため、大和・武蔵・陸奥などの超高価で扱いづらい戦艦を作り続けていた。
この姿勢が天下分け目のミッドウェー海戦の敗北につながった。
太平洋戦争は、大艦巨砲主義の愚かさを端的に示して見せた。これによって、示威的な兵器でなく、実質的兵器を使う効率的な戦争へと、世界の戦争が変化していった。
とりわけ、決定的な契機となったのは、広島長崎に投下された核兵器だった。核兵器は、一発で戦況を決定的に左右することができる。
世界中の戦争大好き人間は、一斉に核兵器開発に走った。世界は核戦争の時代に進んだ。日本でも敗戦後、正力松太郎や岸信介が真っ先に行ったのが核開発だった。
ところが、ウクライナ侵略戦争が2022年2月末に始まってみて、ロシアは最初から繰り返し核兵器使用を仄めかしてウクライナや西側諸国を威圧したのだが、戦争から2年を経ても、未だにロシアは核を使うことができない。
核兵器は、人類集団心中を前提にしなければ使うことができないのである。（恐怖の抑止効果）
プーチンは、自分が攻撃で死んだとき、数十メガトンの水爆を積載したサルマトミサイルを西側諸国に対して自動的に発射する「死の手」と呼ばれるシステムを配備しているといわれる。
このミサイルなら、たった３発で、日本列島を完全破壊できるといわれている。
2022.03.09 プーチンが狙う「日本の大都市」の名前…核ミサイル爆撃で起こる「ヤバすぎる現実」
https://gendai.media/articles/-/93153?page=1&imp=0
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%AD%BB%E3%81%AE%E6%89%8B
そんなわけで、もしもプーチンが核兵器を使用したなら、そのときが人類（現代文明）滅亡の号砲になるわけだ。
だから、ロシアは、決定的な敗戦局面になるまで、核兵器を使用できないことになる。
それでは、核兵器を使わない現代戦争は、どのように戦われるのか？
それをウクライナが端的に示してくれている。アメリカは、ウクライナに軍事力を送らなかった。
ウクライナの通常兵力は、開戦時に約110万人、現在は100万人と公表しているが、実際には70万人との試算もある。少なくとも数十万人が戦死したことになる。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/78805?page=4#:~:text=%E4%BB%96%E6%96%B9%E3%80%81%E3%82%A6%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%8A%E8%BB%8D%E3%81%AE%E9%96%8B%E6%88%A6,%E5%B9%B44%E6%9C%8828%E6%97%A5%EF%BC%89%E3%80%82
これまで戦争の常識からは、ウクライナ軍は壊滅状態なのだが、実はロシア軍も似たような損耗状況といわれる。いわば川中島の激戦が戦われ続けているのだ。
そこで、現在は、ウクライナ戦争の最前線の攻防は、ほとんどドローンによって行われているともいわれる。
ドローンと次世代防衛の行方 Vol.1 ドローンは戦争の形を変えた…いま日本にもドローンが必要な理由 松田小牧 2023年11月28日
https://drone-journal.impress.co.jp/docs/series/column202301127-01/1185661.html
ドローンは現代戦の形を変えた。ロシアによるウクライナ侵攻では、ロシア・ウクライナの双方が大量のドローンを利用。とりわけロシアとの大きな戦力差を抱えたウクライナにとって、安価で大量に用意できるドローンは極めて重要な役割を担っている。
ウクライナでは、ロシアが侵攻を開始したそのわずか1週間後に、トルコ製の無人戦闘攻撃機の活躍をうたった愛国歌「バイラクタル」がつくられ、国民の間で人気を博した。
ウクライナのデジタル変革（DX）省などは、ドローンの調達支援プロジェクト「Army of Drones（ドローン軍団）」を展開。世界中からドローンを調達するための寄付を募り、多数の無人航空機を調達している。ゼレンスキー大統領は10月、世界初となる「海上ドローン艦隊」の創設を表明するなど、さらなるドローンの活用に強い意欲を見せている。
またウクライナのみならず、ロシア側もドローン活用を進めている。中国製やイスラエル製のドローンを大量に輸入し、自国での製造・開発も急ぐ。ロシア政府は今後、ドローンの専門家を100万人まで増やす計画を有していることが報じられている。
戦地でドローンが果たす役割は、偵察や監視、攻撃まで実に幅広い。日本人にとって「ドローン」といえば、空を舞う機体をイメージする人が多いだろうが、ウクライナでは地雷を載せて陸上を走るものや、爆薬を積んで水上を走行するものもすでに実践に投入されている。
そもそもドローン自体、もともと軍事利用を目的として開発が始まったものだ。「ドローン（Drone）」とは「雄の蜂」を意味するが、これも一説によると、イギリスの無人飛行機「Queen Bee」に対抗して名付けられた名称だといわれている。
ドローンの歴史を振り返ると、第二次世界大戦時にはすでに、米軍などが爆弾を搭載したドローンの開発を開始。技術的な課題や費用対効果などから実用には至らなかったが、その後もドローンの軍事開発は続いた。
たとえば米軍では、当初は射撃訓練における標的機（ターゲット・ドローン）として用いられることが多かったものの、1970年代ごろからは偵察用途での開発が進み、1990年代には攻撃機が実戦に投入されている。2001年にはアルカイダの幹部に向け、「プレデター」から対戦車ミサイル「ヘルファイア」を発射。これが世界初のドローンによる攻撃だといわれている。
ドローンの軍事利用の観点からも、世界中の軍事関係者が一斉に注目したのが2020年に起きたアゼルバイジャンとアルメニアによる「ナゴルノ・カラバフ紛争」だ。アゼルバイジャンはトルコ製の「バイラクタルTB2」やイスラエル製の徘徊型自爆ドローン「ハーピー」を用い、アルメニアの防空システムや戦車を次々と破壊。長らくアルメニアが実効支配していたナゴルノ・カラバフの大部分を奪還するうえで、ドローンは大きな助力となった。
ナゴルノ・カラバフ紛争に注目が集まった理由は、「ドローンが戦地で使えると実証した」のみならず、「ドローンを誰でも使える時代が到来した」ことを示す事例となった点だ。これまでドローンは、米国や中国といった「大国が保有しているもの」といった認識が持たれていた。
ところがアゼルバイジャンという、決して大国とは呼べない国がドローンを活用して戦果を挙げたことで、「貧者の武器」の側面が強調されることとなった。世界中の軍事組織がドローンを「手が届く、かつコストパフォーマンスが高い武器」として認識するようになり、急ピッチで導入が進んでいった。
ドローンが遅れている日本
翻って日本の状況をみると、ナゴルノ・カラバフ紛争後も、その動きは極めて鈍かった。2022年時点で、無人機関連予算は「滞空型UAV（無人航空機）の試験的運用（47億円）」「水中無人機（UUV）用海洋状況把握モジュールの研究（60億円）」「戦闘支援無人機コンセプトの検討（101億円）」などにとどまり、実用からは程遠い状態にあった。
陸上自衛隊に導入されたドローンとしては、2004年の「遠隔操縦観測システム（FFOS）」が最初だ。初めて配備されたのは西部方面特科隊第302観測中隊であり、そこからもわかる通り敵の射撃位置や火砲の弾着の確認がその主眼だった。その後2007年には、改良型である「無人偵察機システム（FFRS）」に移行。2011年には「UAV近距離用（JUXS-S1）」を配備している。
2010年代には諸外国からの輸入も行うようになり、米国の「スキャンイーグル」やカナダの「スカイレンジャー」、フランスの「アナフィ」を導入。ただし、これらの用途はもっぱら偵察・情報収集であり、攻撃型ドローンはゼロという有様。2022年の国会において、複合型ドローンの取得の是非を問うた井坂信彦衆院議員の質問に対し、岸田文雄首相は「偵察とともに攻撃を実施できる無人化された装備品の取得について具体的な計画はない」と表明していた。
また、導入台数も限定的なものだった。このような状況に、元陸上自衛官で現一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）参与の嶋本学氏は、「自衛隊のドローン活用は、世界と比べるとかなり遅れている状況にある」と話す。
嶋本氏は自衛官時代からドローンの必要性を痛感していた数少ない人物だ。たとえば日米共同訓練の場においても、「ドローンを用いて情報収集を行う米軍の情報収集力の差は歴然たるものだった」と振り返る。
なぜ自衛隊はドローン活用が遅かったのか。嶋本氏によると、「自衛官の中にも、ドローンの重要性に気付いている者はいました。ただ、当時はまだ『ドローンは他国の領域での攻撃などに使用するもの』という認識が強く、自国の領域を防衛する自衛隊が組織的に導入するまでの意思決定には至らなかったのです」という。
ドローンが必要なのは「日本を守るため」
とはいえそんな自衛隊でも、ようやくドローンに対する認識が変わってきた。2022年12月に決定された安保3文書（国家安全保障戦略、国家防衛戦略、防衛力整備計画）では、これまでのドローン施策を大きく転換。ドローンをはじめとする「無人アセット」を「防衛力の抜本的強化策」の一つとうたったのだ。
嶋本氏は、「これまでの戦略や計画では『無人アセット』という枠組み自体が存在していませんでした。きちんと枠組みを示し、抜本的強化策の一つとして位置づけたことの意義は極めて大きい」と高く評価する。
自衛隊が考え方を変えた背景としては、やはりナゴルノ・カラバフ紛争やロシアによるウクライナ侵攻によるドローンの活躍を目の当たりにした点が挙げられる。市販の廉価なドローンでも十分に戦果を挙げたことも、その背中を後押しした。「『みんながドローンを持っていて、みんなが使える』という時代がやってきています。そんな中で、『自衛隊だけ持っていない』という選択肢を取ることは、もはやできません」と嶋本氏は話す。
また、日本周辺の国々によるドローンの利用が目立つようになってきた点も、ドローンへの注目度を高めている要因だ。たとえば2023年4月には、中国のドローンが台湾を一周したことが報じられ、台湾に緊張感が走った。北朝鮮も2023年7月、新型ドローンとみられる映像を公開しており、韓国軍もそのような脅威に対応するため、9月に「ドローン作戦司令部」を創設している。
もはや、日本も少なからずドローンの脅威にさらされる時代に突入した。そんな中で嶋本氏が強調したいのは、「ドローンが必要なのは、日本を守るため」ということだ。
「本質的なことを考えれば、一番重要なのは『どうしたら日本を守ることができるか』を考え、実行していくことです。ドローンが必要なのは、あくまでその目的を達成するため。その大前提を理解することがまずは重要です。ドローンは安く買えて、誰でもすぐに使えて、たくさんのメリットがある。まさに『安い、早い、うまい』の『装備の吉野家』ともいうべき存在です。
作戦行動における費用対効果の面だけでなく、隊員がけがをするリスクも低くできますし、これまで人が担ってきた業務をドローンに任せることで、その業務に就いていた人員をほかの業務に回せるようにもなります。ドローンは日本国民、そして自衛隊員の命を守るために、なくてはならないものなのです」
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引用以上
まあ、ドローンと通常兵器を比較すると、圧倒的にドローンが有利な店は、
① 通常兵器に比べて圧倒的に安価である。米軍の代表的なミサイルであるトマホークの値段は1発1億円といわれるが、ドローンはカメラと爆弾投下装置がついたものでも、一機数十万円程度で、場合によっては1000分の1以下だ。爆弾も数万円程度。
トマホークの威力と同等の破壊効果は、ドローン10機もあれば十分だろう。
② 兵器製造に熟練した軍需産業でなくとも、民間の模型飛行機業者でさえ容易に参入できる。実は、このことが日本でドローンの導入が遅れている最大の理由といわれる。
なぜなら、軍需産業の金儲けシステムを横取りするからだ。防衛省幹部は、全員が三菱などの軍需産業と一体の利害共有関係にあるので、ドローンの導入は利権を損なうことになる。
また世界の兵器産業を牛耳っているユダヤ金融資本にとっても喜ばしいニュースではない。
③ ドローンは、十分に訓練された兵士でなくとも、むしろゲームに長けた若者たちの方が、操縦が容易で効率的なのだ。これも自衛隊の存在理由を根底から脅かすことになる。
また、一人っ子政策のモヤシ中国軍でも、ゲーマーの若者たちが十分な戦力になるわけだ。
ドローンに、カメラと、爆薬やBC兵器を取り付けて、標的を発見次第殺戮することが、金のかかりる通常兵器よりも、はるかに低コスト高効率でできることになる。
だからドローン戦争は、本当に恐ろしい。また中国大陸から飛ばす超航続距離ドローンも、登場してくるだろう。
ちょうど、太平洋戦争初期、1200キロの航続距離を誇ったゼロ戦が無敵だったのと同じだ。
日本はドローン迎撃駆除システムを開発しない限り、極めて危ういことになる。
だから、私は、ドローン戦争の次の時代を考えている。
それは、孫子の兵法「戦わずして勝つ、戦う前に勝敗を決する」という発想だ。
中国やロシアが、戦争を引き起こす、その愚かさ、馬鹿馬鹿しさを、中国やロシアの民衆に周知させる宣伝戦である。
そもそも、ロシアのウクライナ侵攻も、これから起きる中国の台湾尖閣侵攻も、その理由は、実に馬鹿げたもので、まともな人間性を持った人なら絶対にやらない愚劣な動機から来ている。
それは、プーチンや習近平の、個人的な強欲という趣味に他ならない。社会の必然性などかけらも存在しない。実に愚劣な権威拡大主義の強欲でしかない。
これを、中国やロシアの民衆が、その馬鹿馬鹿しさに気づいたなら、侵略戦争を止めようとする力に変わってゆくだろう。
まあ、中国もロシアも、民衆の心のなかに、どっぷりと洗脳された拡大侵略主義も間違いなく理由になっているのだが、これも、人として人生を全うするにあたって、無意味であり、愚かな結果しか招かないという論理の筋道を、あらゆる形で、情報として浸透させればよい。
この努力が「戦わずして勝つ」という結果をもたらす。
それでは、これまでなぜ、ロシアや中国の民衆に対して、御国政府のやっていることは人道に反し、自らを滅ぼす結果をもたらすしかない、世にも愚劣な政策である、という真実を宣伝し、納得させられなかったか？
それは、そうした宣伝をすることに及び腰の反対勢力がいたせいだ。逆の言い方をすれば、「戦争をやれば儲かる巨大な勢力がいる」からである。
それは世界の軍需産業を経営している、ある特別な勢力である。戦争をやればやるほど儲かる人々がいるのだ。
その手先が、日本にたくさんいる。例えば企業でいえば、電通、経団連、三菱G、東芝G、日立Gなど。
人間で言えば、自民党の親中派である林芳正や二階俊博、竹中平蔵らである。
彼らは、習近平やプーチンの愚かさを指摘することができない。同じ発想を自分たちが行っているからである。また指摘しようとすると邪魔に入り、メディアの反戦姿勢を電通を使って弾圧さえしようとする。
そこで、これから、我々の行う反戦活動、本当の意味での防衛戦略としてもっとも大切なものは、プーチンや習近平の人間としての、世界史的な意味での愚かさ、馬鹿馬鹿しさを大規模に宣伝し、中国やロシアの人々を直接説得することだろう。
新しいメディア、電通に邪魔されないメディアが必要である。
私は、このブログで、それを日本人向けに行っているつもりである。