中国では、人間は立派な食材であった。人を食べる文化が記録されたのは、たぶん春秋時代の書物からだと思うが、2500年前、孔子の大好物が人肉の塩漬け（醤醢）だったと記録されている。
https://jimusiosaka.hatenablog.com/entry/20050628/p1
人を食材の対象にしなくなったのは、1970年代、田中角栄が数十兆円というODAを中国に与え、1980年以降は、世界的な産業大国にのし上がって、世界中の食材が中国になだれ込むようになって以降のことだ。
たぶん、20世紀末まで中国で人間が食べられていた証拠がある。
なぜ、そうなるかというと、中国は日本の25倍の国土と14億の人口で、広いように見えるが、実は人間生活に適した国土面積は、日本の数倍にすぎず、残りは不毛の砂漠や山岳地帯である。
おまけに公称14億という人口はウソで、本当は20億人はいると考えている人が多い。だから、中国は、どこに行っても人、人、人で、プライバシーが保てない。
公的統計制度が設けられたのは、建前上1953年頃だが、実際には1990年になっても正確な国家統計システムは成立していない。本当の人口は、誰にも分からない。
中国には、1979年から2014年まで、「一人っ子政策」が施行され、二人産んだ家庭には高額な罰金など処罰が与えられた。
二人目の妊娠が発覚すると、強制連行されて避妊手術を強要されたことは映画にもなっている。
秘密裏に複数の子を作った家庭は、子供を養子に出すならマシな方で、なかには臓器提供用としてマフィアに叩き売ることも珍しくなかった。
ブルースリーの「ドラゴン危機一髪」に、臓器移植用の子供の氷漬け死体が描かれていることで、臓器ビジネスが、少なくとも半世紀以上前からあったことを裏付けている。
子に対する愛情のある親は、秘密裏に子を育てたが、戸籍も公民権も教育も受けられず、「黒亥子」（ヘイハイズ）と呼ばれる番外国民になるしかなかった。
彼らは、働けるようになると、「食べさせるだけ」という奴隷工場に送られることが多かった。20世紀末における中国の驚異的な産業躍進は、実はヘイハイズの低賃金が支えていたのだ。
そして、その総数は、推定で2億人以上はいると考えられている。
２００９年３月３日 中国を暴走させるヘイハイズ 2009年03月16日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-287.html
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1418.html
少なくとも数億人の「闇に隠れた人権を持たない人々」が中国にいる。彼らには教育も与えられず、公民権もなく、ひたすら奴隷労働で食べながら年を重ねてゆく。
これによって、中国の資本家は、非常な低コストで製品を作ることができるため、世界中に極端に安い中国製品で侵略を行っている。中国に潰された世界の産業は半端な数ではない。
日本の中小零細企業群が崩壊させられた本当の事情も、実は「一人っ子政策」にあると考えてもよい。中国共産党の権力も、彼らの奴隷労働の上に成立しているのだ。
数年前から、中国でヘイハイズを必要としなくなった事情は、彼らの代わりに、チベットやウイグルの人々を奴隷労働に駆り立てているからだ。
このような中国社会で起きることは、「人命軽視・無視」の思想が人々に定着してしまうことだ。
中国では人の命が、あまりにも軽い。
中国人の命は安い 2020年02月18日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1034.html
https://www.newsweekjapan.jp/satire/2017/12/post-6.php
中国共産党が、法輪講信者を不法拘束し、その臓器を売買して金儲けする、とてつもなく恐ろしい「臓器ビジネス」を始めたのは、1999年、江沢民の指示によるといわれるが、この事実が、今世紀になって、さまざまなメディアによって中国国民に広く知られるようになったのだが、中国国内で、これを糾弾する勢力が一向に現れない。
もちろん、共産党に刃向かえば皆殺しになる恐怖から身動きできない事情があるとしても、もっと臓器ビジネス糾弾の声が世界中に漏れてきてもよさそうだ。
これは、中国の人々が、人命軽視・無視の思想に慣らされているからと、いうこともできる。中国では人の命は吹けば飛ぶほどに安いのだ。
大紀元に、以下のニュースが掲載された。
24時間鳴り止まぬ騒音...中国買収の鉱山、セルビア住民の暮らしを破壊 2021年9月11日
https://www.epochtimes.jp/p/2021/09/78768.html
セルビア東部の都市ボルの郊外に位置するクリベリ村には、銅鉱石を採掘・加工する巨大な鉱山が広がる。ここでは、中国企業が株式の過半数を所有する鉱山で大規模な採掘事業が進められている。村の住民は、産業汚染により農業が破壊され、24時間止むことのない騒音とほこりに苦しめられている。
ことの発端は2018年。セルビア政府による公募で、中国最大級の金鉱山会社・紫金鉱業集団が鉱山開発の契約を決めた。政府発表によると、銅鉱山・精錬所を管理するRTBボルの株式63％を12億6000万ドルで取得した。残りの株式37％は現地政府が保有する。後に同社は、セルビア紫金波尔銅業と社名を変更した。
それ以降、採掘場は3交代制で24時間稼働し続けてきたという。近隣住民は騒音に悩まされ、降り注ぐ粉塵は農作物をだめにした。米ラジオ・フリー・ヨーロッパの取材に応じた住民は、真夜中でも騒音は鳴り響き、生活のすべてに支障をきたしていると語る。
住民のパウン・ボグダノビッチ氏は、政府と紫金鉱業に被害を訴えてきたが、毎回「何とかする」と軽くあしらわれてきた、と怒りを露わにした。また、自宅への唯一の道が紫金鉱業社により管理されていると話す。
2020年、ボル市当局は深刻な大気汚染をめぐり、紫金鉱業を告訴した。セルビア環境保護庁（SEPA）が公表したデータによると、紫金鉱業の二酸化硫黄（SO2）の排出量は、連日にわたり1立方メートルあたり350マイクログラムの規制値を超え、その7倍近くに上る日もあったという。告訴内容によれば、2019年の大気汚染は住民の健康を危険にさらすレベルだった。
紫金鉱業は告訴を受け、作業を一時停止した。同社は二酸化硫黄の過剰排出の理由として、古い集塵・排ガス装置と脱硫装置の深刻な損傷であることが確認されたと発表した。
セルビアのエネルギー大臣ゾラナ・ミハイロビッチ氏は、紫金鉱業社による環境汚染を受け、1000世帯あまりの住民の立ち退きを計画していると公表した。しかし、時期は明確にされていない。
セルビア政府は7月、紫金鉱業が今後6年間で当初の計画を上回る19億ドルの投資を計画していると発表した。今後も、同社と戦略的パートナーとして関係を維持していくとの見解を示した。
住民のズラタ・ツベトコビッチ氏は、どんな補償があるのかも明確にされていないと訴えた。「先祖代々受け継いできた土地に値段をつけることはできない。二度とこの土地に戻って来られないだろう」と胸の内を明かした。
欧州議会議員は1月、欧州委員会のオリバー・バルヘリイ欧州近隣・拡大交渉担当委員に宛てた書簡の中で、セルビアにおける中国の投資事業は、「無謀なプロジェクトであり、透明性に欠けている」と指摘した。広範囲にわたる環境や周辺住民に壊滅的な影響を与えている可能性があるとし、EU機関とセルビア政府に対策を講じるよう求めた。
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引用以上
中国企業が、外国に行くと、必ず上に描かれたような人権無視・人命軽視の問題を起こす。それを現地行政に巨額の賄賂を送ることで、もみ消すというパターンだ。
中国には「人権」という概念が存在しないに等しいので、住民の健康を守ろうという進出企業側の意識は存在しない。
ただただ、中国共産党の裏の綱領である「拝金主義」を実行するだけなのだ。
中国は、世界中で同じような人権無視の無茶苦茶ビジネスを展開しているが、実は日本でも例外ではない。
あなたは、日本国土が中国共産党関係者によって、どれほど買収されているか知っているか？
自民党の二階俊博という中国共産党の代理人が、中国に不利な情報を公開しないよう圧力をかけているので、きちんとした情報が伝わってこないのだが、例えば北海道を見てみよう。
https://honichi.com/news/2019/09/25/chinahokkaido/
北海道の3000ヘクタール、静岡県に匹敵する面積が、すでに中国人の所有物となっている。例えばニセコに行ってみると、右を向いても左を向いても中国人の超大金持ちばかりで、背後を向けばオーストラリア人だといわれる。
日本全土で、どれほど買収されているかといえば、たぶん数県分はいってるだろう。
もちろん、表だって中国共産党が直接買収するわけではなく、シンガポールなどのペーパーカンパニーの名前で買いあさっている。このあたりは、実に要領がいい。
中国人は、外見上日本人と区別がつきにくいので、現地を視察しても一見では分からないところがミソだ。
彼らの思想は、日本と同じ人権重視か？ といえば、もちろん違う。彼らは中国の伝統的な人権無視・人名軽視の文化を携えて日本にやってきている。それどころか、メンツとウソで固めた中国文化は、法令コンプライアンスを嘲笑するように、中国人が持っている運転免許の大半が偽造だといわれている。
もちろん、こうした中国人の買収を規制しようとした動きもあったが、自民党には中国共産党代理人として君臨する、二階俊博や秋元司、竹中平蔵らがいて、河野太郎の父親、洋平でさえ、中国共産党と深い関係があると噂されていて、彼らが、中国共産党の日本国土買収阻止の規制を潰し、支援しているのだ。
https://news.goo.ne.jp/article/mag2/world/mag2-502103.html
そこで、もしも中国人土地所有者が、日本国内で起業した場合、上に紹介したセルビアのような事例が、日本中の至るところに蔓延すると予想するのは当然だ。
何よりも、20年前から、中国は、日本の国土の水源地に狙いを定めて買収を進めてきた。
https://toyokeizai.net/articles/-/429632
日本の民法や自治体法が、外国からの侵略的買収に無知であり無力であることから、なんと土地の地下水源まで、規制する法律がない。
したがって、ある日突然、中国人所有者が日本人の水資源を止めることさえ可能なのだ。
中国共産党がヒマラヤ水資源を自国に分捕ることで、インドの水資源を枯渇させている戦争行為と同じ事が日本でも起きるのだが、それに対する備えや立法措置は皆無である。
ウイグルやチベットで起きている人権破壊を放置すれば、同じことが必ず日本でも起きるのだ。
我々は、中国人が、日本人と同じ道徳的価値観を得るまで、中国共産党による秘密裏の土地買収、水資源独占を許してはならない。
このような言論は、日本人の未来を守るために絶対に必要だが、ブログランキングを見ていると、実に悲惨な、脳天気ブログであふれかえっている。これでは、これから日本で何が起きるのか、読者は想像されたい。
私のブログは、ヤフーやグーグルから検索排除されていて、どんなにアクセスが多くても、検索下位に沈んでしまい、人々の目に触れないように仕組まれている。
これも、自民党が私のような政権批判を、人々の目に触れさせないように操作していることを知って欲しい。