昨日、中津川市バローホームセンターで、給湯器用の灯油を購入したら、リットルあたり90円だった。周辺の石油販売店では、たぶん、ここが一番安い（水曜日だけ）。
風呂シャワー用の給湯だが、毎月30リットル前後は使っているので 3000円を切る程度。たぶん、これでもプロパンより安い。
あとは車のガソリン代だ。中津川市内では、リットル155～165円程度だ。内陸だからローリーの運賃が嵩むのだろう。春日井市まで出れば149円程度で給油できる店もある。
昨年は、130円以下のときもあったから、2割近い値上げで、走行距離の大きい地方都市住まいだと、かなり痛い負担増になっている。
私の家から一番近いスーパーまで15ｋｍ20分くらいはかかり、ガソリンも往復で、1.5リットルくらい使い、一回の買い物で200～300円必要なので、買い物の回数を減らさないといけない。今は週に一回程度だ。
田舎暮らし＝地方都市住まいでは、車の利用を前提にしなければ生活が成り立たないので、ガソリン代高騰が生活を直撃してしまう。
石油製品の値上がりは、コロナ収束による景気回復への期待感から先物が買われているという説明があったが、現実には、新型コロナは収束どころか、世界的なパンデミックの進行によって世界経済を沈降させ続けているし、世界各国で深刻な水害の影響が出て、景気の先行きは危うい。
ただ、北米大陸・欧州などの猛暑でクーラーの需要が劇的に拡大していることが、石油の価値を上げているらしい。それでも、それだけで、これほどの高値安定が続くだろうか？
以下は、石油価格上昇の一般的な解説だ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4cf8cc3745fb0241620da73877088dd2f67ab371
「ワクチン接種が進んだこともあり、欧米を中心にコロナ禍からの景気回復が順調に進み、それにともない石油の消費も伸びています。そうした需要の動向が、原油価格に反映されているのです」
とのことだが、やはり本質的には、コロナ禍によって景気が沈降し、国際金融資本の莫大な余剰資金が行き場を失っていて、値上がりしそうなものに片っ端から資金が投入されていると考えるべきなのだろう。
つまり世界的な金余りマネーゲームの思惑のなかで、もっとっも流動性が高く、稼げそうな先物として膨大な需要のある石油がターゲットにされているということだ。
国際金融資本の拠点、アメリカでは、昨年、コロナ禍による石油需要の減退により、シェールオイル業界が大きな痛手を被ったが、現在は、決して景気が回復したわけでもないのに、シェールオイル業界が息を吹き返し、OPECの減産合意の成立により、高値安定が続いているのは実に不思議だ。
国際経済の裏側に不可解な思惑が蠢いているように思える。
この不可解な情勢を見ていて、理由として最初に思い浮かぶのがイランの石油輸出だ。
アメリカは、トランプ政権時代に、イランが核合意を破棄したとして、強力な経済制裁を加えたが、バイデン政権になっても制裁解除をしないと公表している。
https://www.bbc.com/japanese/55975660
この政策は、イランが核合意を守らないなどと屁理屈をつけてはいるが、本当の理由は、もしイランが莫大な原油埋蔵量から、低価格で良質のイラン産原油輸出を再開してしまえば、世界全体の原油価格の低下を招き、せっかく基幹産業の地位にまで上り詰めたアメリカのシェールオイル産業が、再び致命的な競争に晒され、アメリカの経済基盤を崩壊させてしまうということだ。
だから、徹底的にイランの石油輸出を妨害することだけが、アメリカ石油業界を守ることになる。だが、我々としては、再び、出光佐三が登場し、イラン産原油を日本に運んでもらいたい。そうなれば、我々の生活は格段に楽になりそうだ。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E7%AB%A0%E4%B8%B8%E4%BA%8B%E4%BB%B6
結局のところ、アメリカの国際金融資本は、バイデン政権とも癒着し、シェールオイル産業の利権と投資を守るため、イランへの制裁を継続し、政治的に輸出をさせないことで、原油先物の高騰から自分たちの巨大な利権を確保していると考えるのが正解であるように思える。
今のところ、石油価格が昨年のように庶民的な価格になるためには、イランへの制裁解除と、OPECの不調和、石油輸出競争が欠かせない。
長期的な展望としては、欧米は、世界の原動機エネルギーを、石油から電気にシフトさせる動きを見せている。
これは原油先物価格抑制をもたらすはずだが、なぜか、そうならない。きっと、国際金融資本は、昨年の損失を取り戻さないうちは、先物価格を下げない圧力を加え続けるのだろう。
EVシフトは、ビルゲイツらダボス会議＝国際金融資本のグレートリセットのための基幹的近未来ビジョンではあるが、ゲイツらが目論むリニア新幹線を含む原発電気へのエネルギーシフトについては、無理筋との評価が多いし、EV車シフトについても、現在の技術レベルから否定的な見解を持つ評論が多い。
ガソリン車は生き残れない!? 近未来、クルマは本当にEVだけになるのか【大谷達也のEV再考 最終回】
https://kuruma-news.jp/vague/post/49500
私も、ビルゲイツ・アルゴア・竹中平蔵らの提唱するスマートシティ＝原発電気社会構想が実現するとは思えない。
電気エネルギー社会は省エネのように宣伝されているが、実際には違う。例えばリニア中央新幹線構想の実現のためには、100万キロワット級発電所が必要になり、付帯設備により巨大な無駄が出てくる。
現代は、中央集中＝スケールメリットの時代ではないのだ。巨大発電所から電力消費現場に至る送電経路では、莫大な損失が発生する。それは全エネルギー量の2割にもなるという。夜間余剰電力を蓄電する揚水発電所など使おうものなら、そのエネルギーロスは50％にも達することになる。
結局、小規模発電による「現場発電」という考え方にシフトしてゆくと考える方が合理的なのだ。それはEV車ではなく、発電可能なエンジン付きHV車であり、燃料電池車である。
ところが、燃料電池車についても、水素が宇宙最小の原子であるため、完全に密閉することができず、腐食性が極めて強いため、耐用年数が短いという深刻な問題があり、解決できる物理学的な見込みがない。
したがってガソリン発電機付きのHVにしか未来がないことになる。さらに効率的な現場発電システムが登場してくれば、世界は巨大発電インフラに別れを告げることになる。
原発電気が原油を駆逐することは無理だ。まして、原発こそが温暖化の元凶であることが世界に知られれば、もう二度と口にすることさえできなくなるだろう。
燃料電池システムが、巨大インフラ発電所を駆逐するのも無理だろう。ただHV車だけが生き残ることになる。
だから、2030年になっても、石油依存社会が続くだろうし、原油を先物投機のターゲットにする国際金融資本の思惑も消えることがない。
だから、世界中の文明が崩壊しないかぎり、原油価格が下がる見込みはない。
と絶望的な見解を言う前に、「世界中の浪費文明が崩壊する可能性」は本当にないのだろうか？
新型コロナ禍は、「まさか！」と驚愕するしかない文明の崩壊を示唆するものだった。それは、いつまでたっても収束せず、現代文明の桎梏であり続けている。
私は、もし、スペイン風邪ウイルスのような猛毒種が登場し、ワクチン禍を含めて世界で十億人以上の死者が出ることになれば、現代文明は根底から崩壊するだろうと予想している。
仮にビルゲイツが主張してきたとおり、77億の人口が10億人まで激減したなら、何が起きる？
それは死者の遺産を、生き残った者が分け合うことで、当分のあいだ、生産の必要が消えることを意味している。
死者の膨大な遺産のおかげで、たぶん数年の間、生鮮食料品以外の生産が不要になり、資本主義が根底から崩壊してしまうことを意味している。
石油も有り余るから当然、暴落する。信じられない投げ売り価格になるだろう。
そんな可能性が、あるはずがないと、大部分の人々が信じているが、今朝のコロナ感染者は2億人を超えていて、死者も450万人、この一ヶ月、爆発的なパンデミックが発生している。
https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-casualties-idJPL4N2PI4H2
これで、スペイン風邪のような猛毒種が登場してくる可能性が非常に高まっていると私は考えている。なぜなら、複合感染が変異種を激増させ、感染力が強く、猛毒であるほど優勢になる必然性があるからだ。
ビルゲイツが望んだような、人類の激減が、夢ではなく目前に迫っているかもしれない。だが、それはゲイツら国際金融資本による支配社会をもたらすのではなく、金持ち優位の資本主義社会の崩壊、物質的価値観だけの社会を根底から崩壊させるのだ。