こんばんは
なでしこJAPANがついに決勝進出しましたね
世界からのたくさんの支援に対する感謝の横断幕も感動しました
世界のベスト2に入るというのはホントスゴいですね
17日のアメリカ戦も優勝目指して頑張ってほしいです
当の本人はと言うと湘南ハーフへ向けて、今日は仕事終わりに約10キロ走りました
話は戻りますが、なでしこにちなんで
以前、メルマガのビジネス選書で紹介されていた女性起業家に関する一文を紹介したいと思います
日本では、女性社長は、まだまだ少ない。総務省の調査では、日本の就労者人口6642万人のうち、経営者は153万人と約50人に１人の割合とされている。
個人事業主まで入れれば、10人に１人は「代表」と肩書きがつく仕事をしていることになる。
冗談で「石を投げたら代表に当たる」などと言うが、都市部では、あながち冗談でもないのだ。
一方、女性社長はというと、帝国データバンクの調査では6.7万人に過ぎない。
ざっと計算してみると、男性経営者20人に対して女性経営者一人にすぎないのだ。
日本でもこれから実力のある女性経営者が増えると予測される。
専修大学の鹿住倫世先生が、５年ほど前に女性経営者の職業経験と起業後の経営成果等を分析した研究成果を発表した。
それによると、企業で管理職を経験してから起業した女性経営者は、数字による経営管理や組織マネジメントができる人が多く、男性と同様に成長意欲があるという。
管理職やプロジェクト管理の経験の有無だけでは、有意な影響は見られないが、これらの経験年数が長いほど、創業した会社の資本金額や従業員数、年商が増大する傾向があるという。
今は、統計だけを見て「女性の方が廃業率が高い」とか「売上げの伸びが緩やかだ」などと言われている。
しかし、今後、企業での経験豊かな女性たちの起業が増えれば、その差はもっと縮まるはずだ。
アメリカでは、経営者の４人に１人が女性だという。これは少し前の統計だから、今は３人に1人になっているかもしれない。
つまり、日本はアメリカに比べ、女性トップがまだ少ないのが実情だ。
日本では、女性の就業率が低いだけでなく、管理職比率、トップ比率も少ない。アメリカでは、女性社長が1300万人の雇用を生みだしている。
日本の女性社長がアメリカ並みの割合で増え、平均５名の雇用を生み出すようになれば、100万人の雇用につながる。
これは、１万人規模の企業を100社作るより、ずっと可能性があると思う。
かつて女性社長の集まりに対して、ある大手メディアの記者の方から「弱者連合」と言われたことがある。
このような女性社長に対する偏見や思い込みをまず突破したいと思う。
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日本でも今後、世界のトレンドを動かしていく女性起業家や女性管理職が増えることにより、経済成長のカギになっていくことを願ってます
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なでしこJAPANがついに決勝進出しましたね
世界からのたくさんの支援に対する感謝の横断幕も感動しました
世界のベスト2に入るというのはホントスゴいですね
17日のアメリカ戦も優勝目指して頑張ってほしいです
当の本人はと言うと湘南ハーフへ向けて、今日は仕事終わりに約10キロ走りました
話は戻りますが、なでしこにちなんで
以前、メルマガのビジネス選書で紹介されていた女性起業家に関する一文を紹介したいと思います
日本では、女性社長は、まだまだ少ない。総務省の調査では、日本の就労者人口6642万人のうち、経営者は153万人と約50人に１人の割合とされている。
個人事業主まで入れれば、10人に１人は「代表」と肩書きがつく仕事をしていることになる。
冗談で「石を投げたら代表に当たる」などと言うが、都市部では、あながち冗談でもないのだ。
一方、女性社長はというと、帝国データバンクの調査では6.7万人に過ぎない。
ざっと計算してみると、男性経営者20人に対して女性経営者一人にすぎないのだ。
日本でもこれから実力のある女性経営者が増えると予測される。
専修大学の鹿住倫世先生が、５年ほど前に女性経営者の職業経験と起業後の経営成果等を分析した研究成果を発表した。
それによると、企業で管理職を経験してから起業した女性経営者は、数字による経営管理や組織マネジメントができる人が多く、男性と同様に成長意欲があるという。
管理職やプロジェクト管理の経験の有無だけでは、有意な影響は見られないが、これらの経験年数が長いほど、創業した会社の資本金額や従業員数、年商が増大する傾向があるという。
今は、統計だけを見て「女性の方が廃業率が高い」とか「売上げの伸びが緩やかだ」などと言われている。
しかし、今後、企業での経験豊かな女性たちの起業が増えれば、その差はもっと縮まるはずだ。
アメリカでは、経営者の４人に１人が女性だという。これは少し前の統計だから、今は３人に1人になっているかもしれない。
つまり、日本はアメリカに比べ、女性トップがまだ少ないのが実情だ。
日本では、女性の就業率が低いだけでなく、管理職比率、トップ比率も少ない。アメリカでは、女性社長が1300万人の雇用を生みだしている。
日本の女性社長がアメリカ並みの割合で増え、平均５名の雇用を生み出すようになれば、100万人の雇用につながる。
これは、１万人規模の企業を100社作るより、ずっと可能性があると思う。
かつて女性社長の集まりに対して、ある大手メディアの記者の方から「弱者連合」と言われたことがある。
このような女性社長に対する偏見や思い込みをまず突破したいと思う。
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日本でも今後、世界のトレンドを動かしていく女性起業家や女性管理職が増えることにより、経済成長のカギになっていくことを願ってます
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