＜3階級間の相関関係、その2、若年者比率の高い地域＞
前回に引き続き、47都道府県の人口の年齢構成比率を比較する3階級間の相関関係を図式化したものの、その2、を紹介したい。
一昨11/4日と同様、3階級の各都道府県での割合を出し、それぞれの階級での割合の単純平均を「１」として、この１＝平均に対しての各都道府県「指数」を比較してみた。
全国のそれぞれの平均をとる地域は、水平の「一」の字になる図式化だ。
今回、手前の折れ帯グラフの手前から若年者比率の高い都道府県を11位まで並べてみた。
前回のものを比較するため再掲したが、高年者比率の低い都道府県を10位まで並べたが、ある意味対極にあり、同じ県が並んでもいいいようなるような感じもするが、１位は同じ沖縄ではあるが、一目瞭然のように、そのようにならないどころか、極めて明示的な特徴が出ている。前回の①「右下がりパターン」、②「片仮名ヘの字パターン」に次ぐ、特徴的なパターンだ。
③＜急峻な渓谷のような、九州の「V字パターン」＞
九州全県、７県がこの若年者比率の高い都道府県の11位までに入り、しかも、福岡を除き、全て同じ「Ⅴ字」型のパターンなのだ。
若年者比率の高い上位11県なので、当然のごとく、左側が、1.00 以上で並んでいる。
でも、福岡を除く、九州6県は他の上位県と違って、中間人口（15-64歳）が、全て1.00 以下であるため深い谷になり、一方、右側の高年事項比率も、佐賀は 0.99 であるものの、全て、1.00 以上、つまり全県の中間人口比率の単純平均よりは高く、反転して急に上り坂になり、深い渓谷という「V字パターン」になっている。
人口ピラミッドに置き換えれば「双曲線」型だ。
相対的な傾向ではあるものの、九州各県は「少子高齢化」から最も遠い位置にあるといえよう。偶然にしては、あまりにも特徴的で、地域全体としての地理的・歴史的要件が強く働いていることを思わせる。
少子高齢化の中での相対的なものではあるとはいえ、多い高齢者を少ない中間人口が支えることに付け加えて、多い若年人口をも支えるという構造だ。現在的、短期的には苦しく、自助・共助・公助がフル稼働しなければもたない人口構造であるが、逆に、将来の中間人口に期待できるの、元気にフル稼働できる社会だともいえる。勿論、日本の他県に相対的に比べてのことではあるが、、、
とまれ、他の要素を加味しなければならないが、より「少子高齢化」から遠い、次の④の福岡のパターンに、このパターンの特徴がより先鋭化しているといえるかもしれない。
④＜緩斜面から急斜面に変わる「逆さホッケー・スティック・パターン」
このパターンの福岡は、大幅な人口移動がない限り、年月を重ねた、他の九州6県の「V字パターン」の未来形としての側面もあると思われる。無論、札幌と並んで、単身赴任者が多いとか、交通の要衝であるとかいう、短期的な特定年齢の人口移動の側面もあることに間違いない。
若年者比率の高い地域上位11県の九州の「V字パターン」6県と沖縄の全てが福岡、滋賀、愛知、広島（広島は右下がりパターンでもあるが、、、）のパターンだ。
人口ピラミッドに置き換えれば「釣り鐘」型だ。
人口の増減がプラスマイナスゼロの、ある意味では、社会が「持続性」を無作為で保てる、程よい安定した人口構造だといえるかもしれない。
いずれにしても、少子高齢化の中での相対的な傾向であり、そう、簡単なものでもなく、他の要素を見極める必要があることはいうまでもない。
前回同様、データの典拠は以下の通り。
国立社会保障・人口問題研究所『日本の地域別将来推計人口（平成30（2018）年推計）』将来の地域別男女5歳階級別人口（2020年10月1日時点の推計人口)」
