開催できる地域で、開催できる主催者が、開催できる内容で | 計測工房社長・藤井拓也のブログ

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マラソン大会などのスポーツイベントのタイム計測のプロフェッショナル、株式会社 計測工房の社長である藤井拓也のブログ。

クライアントさんから聞いた話ですが、

同じ県内でもA自治体では大会開催の

許可が出たのに、B自治体では許可が

出なかったということがありました。

 

しかも異なるクライアントさんから、立て

続けにそのような話を聞きました。

異なる県で全く同じような内容の話に

なっていました。

 

(冒頭写真は大会のイメージとして使った

だけであり内容と関係はありません)

 

 

おおまかな話としては以下のようなもの

です。

 

A自治体は観光地であり、観光客に来て

欲しい。

 

B自治体は観光地ではなく、しかも感染者

が少ない。

 

 

示唆されるのは2点、

 

・観光地かどうか。

 

・感染者が少ない自治体にとって、外部から

 の来場者を誘致するイベント開催は難しい。

 

 

同じ県内であっても自治体によってここまで

判断が異なるという現実があります。

 

現時点で国内では、

 

・観光地の自治体のほうが開催に寛容。

 

・感染者が少ない自治体は、外部からの

 来場者を敬遠し、むしろ開催に後ろ向き。

 

と言えそうです。少なくとも異なる県で同じ

ような事例が見られました。

 

 

 

民間が主催する大会であっても、開催地の

自治体の許認可は必要です。

 

結論としては、現状のコロナ禍においては、

残念ながらこのような地域差が存在する

という前提に立つしかなく、

 

「開催できる地域で、開催できる主催者が、

開催できる内容で、どんどん大会を開催

していきましょう」

 

と言えるでしょう。

このブログで何度か書いていますが、今、

先行してなんとか苦労しながらも大会を開催

している人や団体がコロナ後のDOスポーツ

業界の主役です。