マスメディアが絶対に公開しないメルトダウンの真実

■チェルノブイリの放射能汚染地区で内部被曝をされた方の画像です。　
　喉に放射性ヨウ素が溜まり、このあと、手術をして命は取り留めました。
　当時のロシアでは、４０歳未満の方で、このような症状が出た人は数多くいます。
（半径３００キロ以内）

　現在、今の日本の放射線汚染基準は、当時のチェルノブイリよりも甘いため、半年以上かけて、多くの人たちが、このような症状が出てくるかもしれないと言われています。

こうならないためにも、国民のことを第一に考えた動きを政府に求めます。

数年後、さまざまな症状の健康を害する人達が出てくると思います。

そのときに政府はどう対応するのだろうか？

なぜ、年間の被爆量の基準を上げたがるのか？

すべては数年後、数十年後に起こる裁判などによる多額の賠償金を今から考えているんでしょう。

そうじゃないことを祈りたい。

内田裕也と古川組と樹木希林

別れ話を持ちかけてきた交際女性を脅して復縁を迫ったなどとして、警視庁原宿署は強要未遂と住居侵入の疑いで、ロックミュージシャンの内田裕也容疑者＝本名・内田雄也、東京都渋谷区富ヶ谷＝（７１）を逮捕した。


　同署によると、内田容疑者は「手紙を書いたり、ドアの鍵を鍵屋に交換させて開けたのは間違いない」と容疑を認めている。

　逮捕容疑は４月２日、交際していた女性会社員（５０）に別れ話を持ちかけられ、復縁を迫ろうと、「会社に連絡した。内容は、暴力団と交際している。アブリをやっている。まだ実名は言ってない！よく考えて一週間以内にＴＥＬを！今ならまだ間に合う！」などと書いた文章を女性宅のポストに投函（とうかん）。さらに同月１９日、女性宅を自分の家と偽って鍵屋に頼んで鍵を無断で交換し、女性宅に侵入したとしている。帰宅した女性が１１０番通報し、内田容疑者は同署で事情を聴かれていた。

　同署によると、内田容疑者と女性は平成２１年１２月ごろから交際。内田容疑者は別れ話を持ちかけられた後、数回にわたり、復縁を迫る文書を女性に送っていた。女性は今年３月ごろから同署に相談にしていた。

　内田容疑者はロックミュージシャンとして活躍する一方で、平成３年の都知事選に出馬。最近では、民主党の事業仕分けの現場に姿をみせコメントするなど、多方面で活躍。東日本大震災では、４月７日に宮城県石巻市に入りピザなどを振舞い、「未来はある。ロックンロール！」などと呼びかけていた。夫人は女優の樹木希林さんで、娘は女優の内田也哉子さん。俳優の本木雅弘さんは娘婿に当たる。



暴力団と付き合っているとは自分自身のことを言っているのだろうか？

山口組直系の古川組

芸能人が多数交友関係があることで有名だ。

内田裕也、中野英雄、本宮ひろ志、桑名正博 、吉川銀二 、ジョー山中　など

上記の芸能人は映像に残っている。



報道が正しいなら、内田裕也自身は組に在籍はしていない。

しかし、繋がりはある。

余談だが、東日本大震災があったとき、まっさきに支援をしたのはヤクザだ。阪神大震災のときもそうだ。

何か災害がおきた時に、本部から、直系、２次、３次、と連絡がわたり、すぐに支援をするようになっている。

日本が戦争で負けたとき、荒れ果てた街の治安を守っていたのもヤクザだ。

ヤクザは良い人だとは言わない。

ただ、こういう活動を真っ先にしてることは事実だ。

読売はなぜ、セ・リーグ開幕を急いだのか？

新聞本業の収益力が厳しさを増す中で、読売新聞グループにとって巨人軍は大きな収益源であることは想像に難くない。

国民の節電意識が高まる前に、集客力のある東京ドームで試合をして既成事実を作って、高い人件費を回収していかないと・・・・という焦りもあったのだろう。

それにしても読売と震災は不思議な因縁を感じる。
関東大震災の時に、「●●人が暴動」「井戸に毒を流した」という風評が流布されたが、その首謀者は、時の警視庁官房主事で後に読売新聞社主となる正力松太郎とされる。

彼はその後、原発の普及に尽力、「原子力の父」とも呼ばれた。

そして東日本大震災で福島原発事故が発生。首都圏の浄水場に、今後は紛れもなく本物の毒（放射性物質）が流されてしまったのである。何たる因果か。

原発事故が原因で東京ドームでの巨人戦が困難になったというのも皮肉な話である。

なお、「日本球界最高の賞」として「正力松太郎賞」というのがあるが、今年ばかりはせめてもの罪滅ぼしで原発関係者を対象として、勇敢な「フクシマ50」らを表彰したらどうだろうか。


さて、本題に戻すと････読売新聞グループ本社の連結決算を分析しようとネットで手を尽くしてみたが無い。単体の開示はあるが、連結は無い。ウィキペデイアには09年度の連結売上、営業利益、純利益の数値だけ記載があるが出所が明らかではない。ＥＤＩＮＥＴにもない。

仕方ないので純粋持株会社の単体決算を見てみた。→単体決算

資本金6億円超、会社法上の大会社である。

でも無借金会社。長老支配。チェックはかかっているのか･････何かイヤな予感。

すぐに大きな疑問が湧いた。

「読売新聞グループ本社は、会社法監査（会計士監査）を受けているのだろうか？」


読売の関係会社、日本テレビ放送網の監査法人はトーマツ。

しかし、トーマツの事業報告書に記載されているクライアント一覧には、読売新聞グループ本社の名前は無い。

よみうりランドの監査法人は新日本。しかし、新日本の業務報告書にも、名前はない。

一方、同じように資本金が6億円超ある「朝日新聞」は、「テレビ朝日」と同じあずさ監査法人。
読売はあずさの監査の報告書にも名前がない。


もちろん大手以外から監査を受けている可能性もあるのだか、どうもおかしい。

【衝撃】巨人がどうしても開幕強行したい理由が判明

巨人がどうしても強行したい理由はこれ

東電会長だった平岩外四氏は燦燦会の会長を歴任。

他に強行したい理由は阪神巨人が最初のナイターカードであるから絶対やりたいドル箱

星野が原発のＣＭ出てた広告塔だから原発から目先を逸らしたい

読売関係者が原発に関わって東電とズブズブだからタッグ組んで世の中から原発の話題を消したい。

東電は責任回避したい。

読売は利益を追求したい　　


利害が一致

読売と東電はズブズブの関係があって、開催決定前に会議で合って打ち合わせしてる

日本に原発を持ち込んで、議員と利権を作ってきたのが読売の正力松太郎



燦燦会とは？

燦燦会は長嶋茂雄終身名誉監督が巨人の監督に復帰した１９９３年（平成５年）に発足した、日本を代表する財界人による巨人応援団です。

燦燦会は元々はナベツネが「せっかく長嶋君が巨人の監督に復帰したんだから、みんなで長嶋君を支えていこうではないか」と自分の知己の財界人に呼びかけて発足させた、いわば長嶋氏の個人応援団に過ぎませんでした。名前の「燦燦会」も長嶋氏が巨人の監督に復帰したときの背番号「３３」と長嶋氏のイメージ＝「太陽」からナベツネが名づけたものです。

なので長嶋氏が巨人の監督を引退した２００１年（平成１３年）に一度は解散話が持ち上がりましたが、長嶋氏が「私が監督を引退しても、これからは原君と巨人の選手を支えてくれ」といったことで存続が決まりました。現在は個人ではなく巨人軍全体を応援する団体になっています。

CIAに日本を売った読売新聞の正力松太郎

　これは超弩級のニュースである。

早稲田大学の有馬哲夫という教授が、正力松太郎がCIAに操縦されていた歴史的事実を明らかにした。その根拠は、例によって、米国公文書館の公開された外交機密文書である。しかも彼が見つけた文書はいまだ殆ど誰も手にしていない文書であるという。研究者にとっては願ってもない貴重な文書だったと有馬教授は述べている。この発見がこれからどこまで日本で波紋を広げていくのか。


　その文書から有馬教授が読み解いた事実の一端は次のとおりである。
　まずそのファイルの量である。同じCIAのファイルとして既に研究されている岸信介元首相や重光葵元外相のものと比べても、圧倒的な厚みであるという。CIAが正力を如何に徹底してマークしていたかの証明である。しかも正力を「ポダム」という暗号で呼んでいる。

　正力は東京帝大を出て警察庁につとめ戦前、無政府主義者、共産主義者の取締りで名をあげたという。その正力は政界の大物から大金を借りて当時わずか５万部に低迷していた読売新聞を買収し、自ら陣頭指揮をとって、奇抜な企画や大衆に親しみやすい紙面つくりに励み、毎日、朝日につぐ大新聞に読売を成長させたといわれている。米国はその正力に目を付け、援助を与えることによって彼のマスコミに対する大きな影響力を利用しようとしたのだ。日本全土に、親米・反共のプロパガンダを流す手段にしたのだ。

　今度の研究で具体的に明かされた事実として、CIAが１０００万ドルの借款を正力に与えて、全国縦断マイクロ波通信網を建設させようとしていたという。これが完成した暁には、CIAは日本テレビと契約を結んで、アメリカの宣伝と軍事目的に利用する計画であったという。

　幸か不幸か、この工作は成就直前で破綻した。その原因は、「正力とアメリカの国防総省が陰謀をめぐらし、正力がアメリカの軍事目的のために、アメリカの資金で全国的な通信網を建設しようとしている・・・近代国家の中枢神経である通信網を、アメリカに売り渡すのはとんでもない」という怪文書がばらまかれ、国会で取り上げられたためCIAが作戦を見直したからである。

　それにしてもCIAは資金や女性問題、果ては麻薬によるコントロールまであらゆる情報をファイルして工作対象者をマークしていることがこの文書で明らかにされている。正力の場合は、「テレビのベンチャーに対するアメリカの資金供与」と記載されていたと有馬教授は書いている。

　これまでにも岸信介元首相をはじめとして様々な日本の指導者が米国の手先となって、米国の日本間接統治に手を貸していたことが明らかにされている。しかし今回のCIAの正力ファイルはこの事実をここまで詳しく明らかに示した。

読売グループが何故ここまで対米追従のメディアであるのかは、この歴史的事実からつじつまが合う。

あれから半世紀、小泉、竹中は言うに及ばず、米国CIAの日本工作は我々国民の知らないところで驚くべき広さと、深さで進んでいることであろう。しかし恐れる必要はない。その事実が国民に知れた時点で、大きなしっぺ返しを食らう事になる。最後の決めては情報公開である。内部告発でも、密告でもなんでもいい。とにかく一つでも多くの隠された事実を白日の下にさらすことだ。これこそがジャーナリズムの使命であり、醍醐味である。