日本人がどれだけメディアに洗脳されてるのか世界と比べて見た。

先日調べ物をしていたところ、非常に興味をそそられる書籍が目に留まった。去年の10月に発売された【世界主要国価値観データブック】なるものだが、世界各国の国民の意識・価値観の多様性を、多種多様な調査項目から紹介するデータ集だという。日本人の、あるいは他国の人たちとの特異性などを推し量れるデータが図や表で盛り込まれているとのこと。今後の記事構成や考察に役立つものも多いだろうと判断し、早速アマゾンで購入。今回は手に入れた同紙から、「これは今後他の記事でも役に立つはずだ」とチェックをした項目の中でも最上位にあたる、「主要国における新聞・雑誌やテレビ(要はマスコミ)に対する信頼度」についてグラフ化してみることにした。

今調査結果は世界数十か国(80か国以上)が参加して実施している国際プロジェクト「世界価値観調査」によるもの。各国・地域毎に全国の18歳以上男女1000サンプル程度(実際には1000～2000人程度)の回収を基本とした個人対象の意識調査。調査そのものは2005～2006年にかけて行われており、該当冊子は先行して集計が終わった25か国分のデータが収録されている。

今回グラフ化するのは、資料編に掲載されている「組織・制度への信頼」のうち、「新聞・雑誌」と「テレビ」、いわゆる「既存マスメディア・マスコミ」に対する信頼度。選択項目として「非常に信頼する」「やや信頼する」「あまり信頼しない」「全く信頼しない」「わからない」「無回答」が用意されているが、このうち「非常に信頼する」「やや信頼する」を足して、そこから「あまり信頼しない」「全く信頼しない」を引き、各メディアへの信頼度(DI値)を算出することにした。要はこの値が大きいほど、その国では対象メディアが信頼されていることになる。なお「新聞・雑誌」においてイラクは調査が行われず、表からは除外してある。

世界各国における新聞・雑誌への信頼度(2005年)(非常に信頼・やや信頼－あまり信頼しない・全く信頼しない)

世界各国におけるテレビへの信頼度(2005年)(非常に信頼・やや信頼－あまり信頼しない・全く信頼しない)

ぱっと見で分かるのは、日本は先進諸国の中ではずば抜けて、そして全体でもかなり上位に位置していること。特に「新聞・雑誌」においては「妄信」に近いレベルとなっている。【「新聞って信頼できるよね」「正確だよね」はそれぞれ6割、ただし若者と高齢者の間には大きなギャップも】や【新聞記事や特集7割・テレビ番組8割……シニア層の情報源、テレビや新聞が圧倒的】にもあるように、日本国内では特に高齢者の方が新聞などの既存紙媒体のメディア、そしてテレビを信頼する傾向が強い。この傾向は世界各国どこででも同じようなイメージがあったが、実は日本だけの傾向の可能性はある(アメリカでも【アメリカ人がいつテレビを見ているのかがひとめで分かる図】にあるように、高齢者の方がテレビ視聴時間は長い。にも拘わらずテレビへの信頼度が全体として低いままなのは、「テレビは信頼できないもの」と割り切った上で、娯楽として視聴しているからなのだろう)。

また、国の名前の並びを良く見ると気がつくことだが、全般的にアジア系諸国は「新聞・雑誌」「テレビ」への信頼度が高い。メディアや情報に対する考え方が根本的に違うのかもしれない。


今調査はあくまでも2005年当時のもので、インターネットの普及が進み既存メディアの権威が相対的・絶対的に下落し、日本に限ればさらに各メディアの体制構造上の問題の露呈(例えば押し紙問題や、いわゆる「WaiWai事件」に代表される「自国を意図的に卑下する」ことを肯定する情報を世界にこっそりと配信していたこと)を起因とし、多少違った値を示す可能性は高い。とはいえ、各国における全般的な傾向は十分につかみとれることができるはずだ。

マスコミは司法行政立法に続く第四の権力と呼ばれることがある。西洋社会においては今調査結果のように、視聴者側の割り切り・実態の把握が出来ているからこそ、適切な力の発揮に留まり、すぐれたバランスを維持している。しかし日本においてはあまりにも影響力が大きすぎ、きわめて不健全でアンバランスな状態にあるのかもしれない。

なぜ民主党は同胞の小沢氏をここまで追い込むのか？

米戦争屋およびその菅政権、検察、マスコミによる小沢氏への攻撃がなぜ、これほど執拗なのかに関して言及しますと、小沢氏は自民党時代、米戦争屋ボス・デビッドRFに対し、面従腹背で従属していました。だから90年代の湾岸戦争後、米戦争屋に国民資産1兆3千億円を献上したのです。ところが、2007年、ブッシュ戦争屋政権がレームダック化した後、先読みして、小沢氏はジェイRF（デビッドの宿敵）に乗り換えたのです。この意味で、米戦争屋からみて、小沢氏は“裏切り者”なのです。その証拠は、デビッド爺来日中の2007年暮れ、小沢氏が戦争屋の恫喝で震え上がって党首の座を辞任しようとした事実に潜んでいます。

米国という社会は日本の戦国時代と同じく、弱肉強食社会ですから、裏切り者は絶対に見逃さないのです。なぜなら、裏切り者を許すと裏切り者が続出し、いつか自分が殺られると、彼ら米戦争屋は本能的に考えるからです。

　米戦争屋は戦争のプロであるため、常に、自分以外を敵とみなす本能的習性があり、マフィアと同じく裏切り者を絶対に許さない傾向がことさら強いのです。彼らは常に“殺らなければ、殺られる”という世界で生きています。

　このような米戦争屋の本能的習性に日本人も菅総理も、まったく馴れていないため、戦争屋の恫喝に恐れおののいて、小沢氏に対して、到底、日本人とは思えないような非常識な対応をしています。

　だから、彼ら米国ジャパンハンドラーは本音では、とても口では言えないほど下劣な言葉で日本人を愚弄していると、かつて、2002年、石原慎太郎氏が述懐しています。

　われわれ国民は、菅総理がなぜ、同胞のはずの小沢氏に対し、日本人として到底、理解不能な対応するのか、考えるべきです。

　また、米戦争屋の本能的習性を知れば、日本政府官僚や日本の政治家がいかに彼らに愚弄・翻弄されているかも見えてきます。

CO2削減２５％の理由は「原子炉利権」パート２

京都議定書の離脱表明に見られるように、これまでアメリカは地球温暖化対策に対して全く協力的ではなかった。これはブッシュの背後にいる闇の支配勢力の石油利権を守るためであったと考えられる。

しかしアメリカ民主党勢力の台頭によって、アメリカの地球温暖化防止に対する姿勢が少しづつ変わっった。

ブッシュも地球温暖化に対する政策転換を打ち出していた。

しかし、この動きの背後にはもう一つの闇の支配勢力がからんでいるようで、アメリカ民主党を軸としたこの勢力が地球温暖化を前面に打ち出す裏には、原子炉を売ることを目的とし、エネルギーで世界を支配することを画策しているようだ。


英米の秘密結社は二つの大きな派閥に分かれています。

①テロ戦争派

②温暖化防止派

①のテロ戦争派は石油利権が目的で、②の温暖化防止派は原子炉利権が目的です。参考までに①の石油利権派はデイビット．ロックフェラーとＪＰモーガン（ハリマン、ウォーカー、ブッシュなど）で、②の温暖化防止派はジョン．ロックフェラーとフィリップ．ロスチャイルドです。

①のテロ戦争派は永遠に続く戦争（当面は中東と中国の戦略）を狙っています。②の温暖化防止派は石油利権の権力を弱め、中国などで500機の原子炉を売ることを目的としています。

実際問題として、①のデイビット．ロックフェラーやアメリカが強いのは石油を支配しているためです。彼らは石油に代わる技術を潰すことに精力を注いでいます。②の温暖化防止派はエネルギーで人を支配したいのは同じだが、原子力を用いて支配したいと考えている。

確かに温暖化やＣＯ2は問題だけれど、地球は温度が変化し続けている。

例えばトロイという街は現在１０ｋｍ以上海から離れているが、古代ギリシャの神話では港だった。

またグリーンランドでは、800年～1200年の間に農業をやっていた。その後小さな氷河期が始まったので、グリーンランドから人々は避難したのである。

今その小さな氷河期が終わろうとしていて、自然と地球は暖かくなってきている。

地球の温度は変動している。

その事実を隠して原子炉を売るための口実として、温暖化防止をアピールしている②の温暖化防止派には残念です。

①のテロ戦争派に比べれば、どちらかといと②の温暖化防止派のやり方の方がマシですが、どちらにしても人類を奴隷にしたいのは同じです。

地球温暖化防止⇒原子力という論調には要注意だ。

宇多田ヒカルも秘密結社だった。

確信犯です。

写真をよく見てください。有名なマークが書かれています。これが話題になったあと、その部分だけ修正して出されたらしいです。

「酒井法子＆小向美奈子事件」誘発の裏に、北朝鮮の覚せい剤責任者粛正という闇があった。3

覚せい剤の多くは、日本の暴力団が北朝鮮あるいは中国マフィアと手を組んで密輸する。

　まず、北朝鮮や中国の組織が漁船などに偽装して日本領海に侵入し、大量の覚せい剤を海洋投棄する。その荷にはGPSで位置情報を伝える発信機が取り付けられており、暴力団が回収して日本に持ち込むというわけだ。

　来日外国人が空路で持ち込む覚せい剤はある程度検挙できても、こうした方法で持ち込まれると、現実には対応は難しい。このため警察など当局が押収できる麻薬は、全体の一部に過ぎず、統計をはるかに超える薬物が国内に持ち込まれているのは間違いない。

　少なくとも当局は、GPS発信機を備えた不審物は直ちに回収するか、海底に沈めるべきだ。

　嘆かわしいことに、最近では暴力団や外国人犯罪者だけでなく、普通の日本人も麻薬の売人を平気でやるようになっている。自らの薬物代を稼ぐためや安易な金儲けとして若者が手を染めるケースもある。

これ以上の蔓延を防ぐため、麻薬所持や売買には厳罰を科すべきではないか。

覚せい剤は依存性が強く、いったん始めると、止めたくても止められなくなる、恐ろしい麻薬だ。

　以前にも、覚せい剤中毒の生徒を更正させようと「オレもいっしょに1本打つ。だからいっしょに止めよう」と提案したものの、結局自ら覚せい剤中毒に落ちた「熱血教師」事件があった。それだけ依存性が高いのだ。

　使用し続けると幻聴や幻視、妄想などが現れ、強い恐怖感を感じるようになる。たった１回の使用ですら、こうした幻覚症状が起こることもある。

　最後には錯乱状態で自殺したり、他人を傷つけたり、使用量が増え死亡することもある。

　覚せい剤中毒からの離脱は、極めて難しい。特効薬などないので、時間を掛けて回復させるしかない。専門的な施設で治療を受けるべきだが、日本には専門病院はほとんどなく、治療面の整備も必要だ。

酒井法子が覚せい剤を使用するようになったきっかけは、「本人の供述」によれば、夫の勧めだ。夫は「自称サーファー」で不良のボンボンと聞く。最初から彼女を「金づる」として狙ったことも考えられる。

　覚せい剤は、夫の公判での証言では「イラン人から買った」だが、これが本当かどうかは不明だ。ルートについては、ここで書けないいろいろな噂が流れている。押尾学事件も同様だ。

　酒井法子は、これまで生きてきた中で、人に言えないような闇を隠していたり、愛情への強い渇望があるのかもしれない。

　専門的な治療と共に、過去のあらゆる思いや恥を徹底的に誰かに告白して救いが求められれば、立ち直れる可能性がある。身辺にそれだけ信頼に足る立派な人物がいればいいが、彼女のバックにうごめく連中は、いろいろだ。保釈の送迎で現れた人物を見てもわかるだろう。

　海外では、聖職者がこうした役割を担うことが多い。日本でも仏教やキリスト教など伝統的宗教がその器になってくれればとは思うが……。

　いまだに彼女のファンは国内外に多いと聞く。ぜひ立ち直って、覚せい剤や麻薬の恐ろしさを社会に啓蒙するような人間になってほしいと願っている



完