この世には「モンスターペアレント」なる存在がある。

なにも、学校だけの存在ではない。


医療界にもしっかり存在し、

時として理解しがたい攻撃をしてくる。


以下にWikipediaに記載されている「モンスターペアレント」の原因論の全文を紹介する。



「モンスターペアレント」という語が登場する以前から、こうした問題を「親のイチャモン」として研究してきた大阪大学 大学院の小野田正利 教授によると、こうした保護者が目立って増え始めたのは1990年代 後半からであるとされる。また、小野田によると保護者を「モンスター」にしているのは、「モンスター」という言葉を使っているマスコミ や教育現場であるという。「モンスター=人間でない」ことで、保護者との関わりを拒否していると言う。

門脇厚司 の指摘によると、この時期に子供が学齢期を迎えた多くの親は概ね1965年 前後の生まれで、1970年代 終盤から1980年代 序盤の校内暴力 時代に遭遇したので、元来教師への敬意を持っておらず、さらに、(就職市場が圧倒的な売り手優勢の状況下で教職の人気が低かった)バブル景気 の時期に社会に出たために、教師を愚弄している。また、バブル崩壊後のリストラ などで社会的な地位を失った人々の、(公務員ゆえ倒産や失業の心配が無い立場に置かれている)教師に対する嫉みもあるという。さらに、「言ったもん勝ち」がまかり通る風潮が強まっている点も、モンスターペアレント出現の原因の一つではないかと小野田は指摘している[4]

他方、喜入克 は、こうした保護者の増加の原因を、「保護者の消費者意識の暴走」とする見解を述べている。喜入によれば、保護者は自分の子供が学校で他の子供より「損」な待遇を受けることが我慢できず、「同じ値段を払えば同じ商品が手に入る」という意識で教育サービスを捉えているからであるとされる。例えばある学年の学級担任が新卒、中堅、評判の良いベテランというような構成になったとする。モンスターペアレントは、自分の子供が「評判の良いベテラン教師」以外に担任されることを不当待遇であると考える。なお、保護者の過剰な消費者意識を問題視する意見は河上亮一 からも提出されている[5]

また、喜入は、これらモンスターペアレントやその子供に学校が手こずる理由として、彼らが「学校と対等な消費者」としての立場と「まだ半人前である子供」としての立場を使い分けるという現象も指摘している。すなわちモンスターペアレントやその子供たちは、学校に対してクレームをつける際には「消費者」として振るまい、そうしたクレームが学校に「ルール違反」と認定されて退学停学 などの処分を出されそうになると、「半人前である子供への情状酌量」を要求する。

こうした保護者については、門脇によっても世代の問題が指摘されている。山下・岡田らは小学校2年生の保護者を対象としたアンケート調査のクラスター分析 をもとにターゲット・プロファイリング を行った。それによって、「既に子育てを経験している、経済的な余裕は無いが教育ママ度はそれなりに高い、パート 勤務の母親」が、学校への信頼度の低さを示す6つの指標においていずれも突出した数値を示すことを明らかにしている[6] 。山下・岡田らはそういった母親を「生活切迫型パートママ」と命名している。

その他、地域の人間関係が希薄になった結果、かつては地域社会が緩衝材となっていた個々の親の不満が直接学校に持ち込まれるようになった状況も背景にあるのではないかという意見も多い[4]

なお、こうした保護者は初等教育や中等教育に限られた問題ではない。星野・横山・横山・水野・徳田らは幼稚園の保護者でも、「特定の園児は自分の子供と遊ばせるな」「クラス分けで特定の園児と同じクラスにするよう要求」「テレビや本で紹介された教育方法を導入するよう要求する」「時間かまわず保育者の自宅に毎日電話をかける」等、自己中心的な保護者が問題化していることをアンケート調査によって示している。この調査によると、保育者の4人に1人が問題のある保護者としてこうした保護者を挙げている[7]

一方、アメリカにおける「ヘリコプターペアレント」は、主に高等教育における保護者の過干渉過保護 を念頭に置いた用語であり[8] 、主に初等・中等教育の問題として論じられている日本におけるモンスターペアレントとは一見似て見えるも、詳細に見れば言説の様相が若干異なっている。


by Wikipedia



医療界では医療サイドと患者さんサイドのお互いの信頼関係を如何に強固に確立できるかにかかると自分は考えている。

特に保険点数でガチガチに拘束されている保健医療においては、

内容は定義されている範疇内ではどこでもほぼ一定の大差ない内容となる。


提供するほうも受けるほうも満足できる医療の質を向上させるためには、

「信頼関係」であると考える。


なぜか、初めから上から目線で頭ごなしに要求のみ通達してくるケースがある。

これでは全く歩み寄れない。

お互いが提案し、その可否をお互いで吟味して質の高い医療を確立すべきである。


どっちかが押し付けてはいけない。

モンスタードクターであってはならない。

モンスターペイシェントであってはならない。

モンスターペアレントであってはならない。


結局苦々しい思い出だけ残って、

質の悪い結果が残るだけ。

お互いが苦しみを共有し、

少しでも良い結果を目指すべきである。

上記原因を把握し、良好な結果を皆で目指す意識改革が必要であると最近強く感じる。


読売新聞掲載の睡眠に対するモバイルの影響に対する記事を紹介する。


就寝前に毎日携帯、睡眠障害リスク1・4倍に

7月1日20時0分配信 読売新聞

 就寝前に毎日、携帯電話を使う中高生は、使わない生徒に比べ睡眠障害になるリスクが約1・4倍高いことが、日本大学医学部の大井田隆教授(公衆衛生学)らのグループによる全国調査で分かり、1日、名古屋市での日本睡眠学会定期学術集会で発表された。

 調査は、2008年10月~昨年3月、全国から無作為に抽出した92校の中学生4万151人と、80校の高校生5万5529人が質問書に回答する形で行った。

 それによると、1日の携帯電話使用時間(1か月平均)が2時間を超えたのは高校2年の男子で35%、女子で45・8%で、「就寝前に毎日、携帯電話でメールをする」男子は18・9%、女子は27・8%だった。「毎日通話する」生徒も高校3年生男子で11・2%、女子12・5%だった。

 生徒に睡眠障害について尋ねたところ、就寝前に毎日、携帯電話で通話やメールをする生徒は、そうでない生徒に比べ入眠障害や中途覚醒、早朝覚醒などの睡眠障害を発症するリスクが約1・4倍高かった。「日中に過度の眠気に陥る」リスクも、毎日通話する生徒で1・17倍、メールする生徒で1・5倍に高まることも分かった。