MMTの正体を暴く。ユダヤ金融のための安全装置。理論ではなく目的を見よ。その1。 | よしくんのブログ ~愛する日本を守りたい~

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売国・安倍政権を糾弾!
アメリカは、資本家・グローバリストという王侯貴族の国家。
アメリカ、韓国、竹中平蔵、統一教会のために売国する、
安倍政権を批判します。
当初は、経済評論家・三橋貴明さんに期待しましたが、安倍政権の一味と解り、批判に転じました。

死にかけました。はは。


MMTを論じるとき、五つの切り口があると思います。

 

一つ目です。基礎となる切り口です。
(1)
珍説MMTですが。
「何故、こんなものが話題の机上に躍り出てきた」のでしょうか。

もう、ここから普通に怪しいですよね。このレベルで疑わないと。

万年筆マネーでいくらでも、「一定期間内における、量の規制はある」にしても、いくらでも通貨を発行できる。なんなら輪転機を回して紙幣を発行することも出来るわけですが。
「裏付けのない」お金です。
「信用」として裏付けとなるのが、担保や保証人、借用書、返済の義務、返済の履行などです。
この(「信用」として裏付けとなる)担保や保証人、借用書、返済の義務、返済の履行などを持たない、万年筆マネーです。

「何もないところに、いくらでもお金を発生させることが出来る」という万年筆マネー。
これが本質です。

これを必要とするのは誰でしょう。
これを必要とするのは誰なのか。
誰が得をするのか。

 

この疑問が普通に湧くでしょう。
この疑問の先に、MMTを主張する「意図・目的・作戦・謀略」があるのだろうと。


現在世界は、「市民対(敵=)軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融」の最終決戦に突入しています。世界中が、市民・人類の「敵」の存在に気づき戦いを行っています。
アメリカのトランプ大統領の登場がそれであり。
フランスのイエローベスト運動もそれでした。
ヨーロッパでは禁忌となっている、反ユダヤ主義すら、その防波堤を崩されつつあります。
(ヨーロッパでは、反ユダヤ主義は許されないもの。)

Wikiから引用。
反ユダヤ主義の再燃
2019年2月、フランス内務省は2018年の反ユダヤ主義関連の事件が2017年の311件から541件に74%増加したと発表した。マクロン大統領はこの傾向を「容認できない」と非難し、「共和国とその価値観の否定」だと閣僚に語った。 反ユダヤ主義は黄色いベスト運動の前から増加傾向にあったが、アンチ・エスタブリッシュを標榜し、金の価値観を否定する運動者によって、さらに増幅されたとみられている。
マクロン大統領自身、以前の経歴(ロスチャイルド銀行)を含めて運動の標的となっている。 最近の世論調査では、「シオニスト・プロット(ユダヤ人陰謀論)」を信じている抗議者は全体のほぼ半分にも上ることが示された。
引用終わり。
(ただただ客観的であるために、Wikiからの引用としました。)

・敵が、(軍産複合体=)グローバリスト=ユダヤ金融である以上、「ユダヤ」について問題にしないわけにはいきません。

ユダヤ金融が、世界中で戦争を起こしてきたのではないか。

世界中の民主主義国家の人民を、民主主義の欠陥につけ込み、「奴隷化」しているのではないか。
(実際、そうですが。)
ユダヤ金融による、民主主義国家の人民の「奴隷化」計画は、「ユダヤは被害者だから」を隠れ蓑にして、推進されてきたのではないか。
ユダヤに対するいかなる批判も、人種差別として禁忌の蓋をされてきたのではないか。
ユダヤに対する批判は、人種差別として潰されてきたのではないか。

実際問題、敵が、(軍産複合体=)グローバリスト=ユダヤ金融であるのならば、「反ユダヤ主義」には何の問題もなく、それは正しい批判運動なのではないか。
「反ユダヤ主義」は、正しい批判運動なのではないか。
「反ユダヤ主義」を、人種差別として禁忌にしたのも「謀略の一部」なのではないか。

「反ユダヤ主義」を、人種差別として禁忌にし、その背後で、ユダヤ金融が好き勝手に民主主義を崩壊させ、その支配下に収め。世界中の民主主義国家の人民を、民主主義の欠陥につけ込み、「奴隷化」してきたのではないか。

・これが「反ユダヤ主義の再燃」の正体でしょう。
反ユダヤ主義は、決して人種差別ではない。
人種差別を笠に着て、世界中の民主主義国家の人民を「奴隷化」してきた、ユダヤ金融への「当然の抵抗運動」なのだ。


>現在世界は、「市民対(敵=)軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融」の最終決戦に突入しています。世界中が、市民・人類の「敵」の存在に気づき戦いを行っています。
アメリカのトランプ大統領の登場がそれであり。

これが世界の流れです。

日本が、その埒外にあるのはマスコミが敵の仲間」だからであり、日本人を洗脳しているからです。
マスコミの罪深さは、尋常ではありません。全員死刑でも良いでしょう。私に独裁権があるなら、そうします。(独裁って怖いですね。ああ、敵の工作員の言論人も。私の怒りは激烈なのです。ブログでは書きませんがね。)

政治的な発信をしている一般人も、その全てがこの「ゴール」に到達しているわけではない。
「陰謀論」という敵のカウンター工作引っかかって、信じる人も多い。
そして核心である、
「市民対(敵=)軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融」という認識を、否定する。嘲笑する。
全ては偽情報だ。嘘だと。全部陰謀論だと。

(進撃の親衛隊の人たちですね。)

では藤井聡と三橋貴明の、財務省が悪の親玉論。あれは何? あれこそ陰謀論という戯言でしょうに。

・・・呆れますよね。


こんな様である。
私のブログの最初に掲げてある、「9・11の真実」。これ、陰謀論(=嘘の戯言)じゃないでしょう? バカバカしくてやってられない。
アメリカのペンタゴンに、旅客機にエンジンの、コクピットの残骸が散乱していない理由を教えてほしい。
旅客機のエンジンやコクピットが完全にバラバラに粉々になるなんてあり得ない。

尾翼は。主翼は。尾翼は。主翼は。尾翼は。主翼は。尾翼は。主翼は。アホかいな。

陰謀論じゃねえよ。「現実」だよ。「謀略そのもの」じゃないか。
嘘じゃないよ、やったんだよ。

アメリカ政府が、9・11を自作自演したの。
そして、麻薬の生産地アフガニスタンを占拠し、イラクを攻撃したの。
「全く関係ない他国」に戦争をふっかっけ、人々を殺したの。


アメリカがやったの。アメリカが人々を殺したの。
日米安保条約で日本を守っているとかいう、アメリカが。

そしてそんなアメリカの裏面の支配者の、日本の子分が、安倍晋三なの。

 

(陰謀論と嘲笑する連中は、政治ブログはやめなさい。迷惑だ。消えなさい。書いてて、アホらしくなってくる。)


・しかも敵の工作の上等なこと。

馬渕睦夫は、そんなアメリカの正体を暴きながら、最後にそんなアメリカと安倍晋三は戦っている英雄だと、ちゃぶ台返しをして見せる。

リチャードコシミズやベンジャミンフルフォードは、人工地震やケムトレイル散布などという「怪しい情報」を流布

アメリカを疑う連中は怪しい、まさに「陰謀論という怪しさ」だと、洗脳している。リチャードコシミズやベンジャミンフルフォードは、先頭に立って、怪しい人物を演じている。
人工地震やケムトレイル散布などという「怪しい情報」によって、全ての情報に「陰謀論」とレッテルを貼ろうと工作している。

で、こんな工作も見破れない。

まあ日本の嘆かわしい現状は、置いておくとして。
さて本題です。

>現在世界は、「市民対(敵=)軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融」の最終決戦に突入しています。世界中が、市民・人類の「敵」の存在に気づき戦いを行っています。
アメリカのトランプ大統領の登場がそれであり。

世界はここに居る。「市民対(敵=)軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融」の最終決戦です。
この市民対(敵=)軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融の、戦いが進行していった場合、「どこに行きつく」のか。
(ここにMMTの正体があります。)

市民は求めるでしょう。
敵=軍産複合体=グローバリスト=

ユダヤ金融が、「不当にため込んだ資産・富を奪い取り、市民に返せ」と。
そしてその「支配を終わらせろ、権力を民衆によこせ」。

敵が、資産・富を不当な行為によって、貯め込んだのは明らかです。

「不当」というのは、その最たるものは「マスコミ、報道の支配」です。

マスコミ、報道による「洗脳」と、誤誘導です。
アメリカでは、ほとんどの人が、マスコミを信じていません。

目を覚ましたんです。

日本は、ここに至っていません。ですから日本にトランプ大統領は出現しないし、何よりも安倍晋三が失脚しません。
私が、我々市民の戦いの一丁目一番地としたのは、この問題です。
マスコミによる洗脳を解ければ、安倍政権の支持率は一桁でしょう。自民党支持者も、自民党は支持するが安倍晋三は支持しないという状況になります。
あとは書きません。

敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融が、「マスコミ、報道の支配」という最早その事実から逃げ隠れできない「不当行為」によって、資産・富をため込んだという事実は、揺るぎません。
微動だにしない。
とすれば、「不当にため込んだ資産・富を奪い取り、市民に返せ」に帰結する。

敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融にとっては、恐るべき状況です。
民主主義ですから。しかも不当行為による蓄財ですから。

「不当にため込んだ資産・富」は、確実に奪い取られます。
市民は奪い取らないと許さない。

9・11で明白なように、人殺しや戦争を行っていますから。人が犠牲になっています。死んでいるんです。
許されない。
殺人まで追求するでしょう。
市民はブッシュを、オバマを、ヒラリーを逮捕するまで、行くでしょう。
その背後にいた人物たちも。


「不当にため込んだ資産・富を奪い取り、市民に返せ」に帰結する。
確実に奪い取られます。市民は奪い取らないと許さない。

さあ、どうしましょうか。

その対策が「市民にお金を配ることで、自分たち・ユダヤ金融への追及が必要ないじゃないかと誘導する」のです。


我々・軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融の資産・富を奪い取らなくても、お金は「万年筆マネーでいくらでも生み出せる」。
いくらでもだ。税金も廃止していい。ヨーロッパは消費税も廃止していい。
君らはお金を無尽蔵に手に入れることができる。

だから。だから我々・軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融の資産・富を、奪い取らなくても良いんだ。

こう持っていきたいんですよ。

軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融が、自分たちの資産・富を守るための「市民をなだめる方策」なのです。
これが万年筆マネー、MMTの目的です。その正体です。


(これ以外にもう一つの、理由に最近気づきました。宇宙戦艦ヤマトの件です。別稿にします。)

・世界で起きていることを知り、その動きの方向を推察・考察しないと、ここにはたどり着けません。
「視野を世界に拡げないと」この推察は出来ないのです。

MMTを理論だけで考えていたから、迷走したんですね。

「MMTの目的」を探れば、答えは簡単に出たんですよ。私はごく最初の時点で気づきました。
まあ、今年ですが。いつだったかは忘れた。

ごく最初に気づきました。一か月もかかりませんでした。自慢ではありません。アホらしくて。
アホらしいというだけです。

・世界の市民は、激怒しているのです。
>敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融が、「マスコミ、報道の支配」という最早その事実から逃げ隠れできない「不当行為」によって、資産・富をため込んだという事実は、揺るぎません。
微動だにしない。
とすれば、「不当にため込んだ資産・富を奪い取り、市民に返せ」に帰結する。

スイスですら、ただではおかないでしょう。スイスに逃げ込めば逃げ切れる、ということはありません。
スイスが、情報とお金を吐き出さないと、国境は封鎖されます。
人も、観光客も、物資も、スイスには入りません。
市民は連帯して、「不当にため込んだ資産・富」を根こそぎ剥ぎ取るでしょう。

〇・横道にそれるように感じるでしょうが、言い添えておきます。
この運動の「最後の砦」が、アメリカです。正確には「アメリカ市民」です。ただのアメリカ市民ではありません。
武装したアメリカ市民」です。退役軍人もいます。
内戦だってやれる。

アメリカ市民がキレたら、ロックフェラーを襲撃します。全財産を奪い取るまで。
武装したアメリカ市民には、退役軍人もいます。
退役軍人が仲立ちになって、アメリカ軍は、市民の側につきます。
ユダヤ金融のために「無意味な戦場に送られ戦友を殺された、退役軍人」が、呼びかけるのです。結果は見えています。
「武装したアメリカ市民」とアメリカ軍は、一体になる。

その前に。死期を宣告された退役軍人が、ロックフェラーなどの資産家を襲撃する事件が起き始めるでしょう。
私が退役軍人の立場だったら、やるでしょう。どうせ死ぬのなら、奴らを殺すとね。戦友の仇を討つと。

・これを阻止するにはどうすればいいのか。
銃規制」です。市民から重火器を取り上げるのです。
そう、銃規制といえば、学校などにおける銃の乱射事件です。
学校などにおける銃の乱射は、ユダヤ金融にとって好都合なのです。

アメリカにおける銃乱射事件の裏に、ユダヤ金融がいるかもしれません。(全てがユダヤ金融による、などとは言いませんよ。誤解のないように。)
少なくとも、「これ幸い」と銃規制を煽り立てるでしょう。
武装したアメリカ市民による「内戦」を阻止するために。

ですから、私は、アメリカにおける銃乱射事件とそれに連なる銃規制運動を、冷めた目で見ています。
「銃規制派」が正義のように見えますが、事実はそんなに単純ではありません。
最も恐ろしい「武装したアメリカ市民」から、重火器を奪いたいユダヤ金融が、暗躍しているでしょうから。

「市民対(敵=)軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融」の戦いにおいて、市民の側の最後の砦が、
「武装したアメリカ市民」なのです。
世界中の民主主義国家の人民の、最後の砦です。

この最後の砦がある限り、「敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融」の勝利はありません。確定はしません。
あのアメリカを、国を割っての内戦に持ち込むことが出来るのですから。

〇本題に戻ります。

世界の市民は、激怒しているのです。
>敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融が、「マスコミ、報道の支配」という最早その事実から逃げ隠れできない「不当行為」によって、資産・富をため込んだという事実は、揺るぎません。
微動だにしない。
とすれば、「不当にため込んだ資産・富を奪い取り、市民に返せ」に帰結する。
(日本は、この世界の情勢から隔離されています。ガラパゴス化です。)

これから敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融が、逃げ切るには
市民にお金を配る」しかない。

それもタンマリと。
我々・軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融の資産・富を、奪い取らなくても良いと、納得するまで。
市民の怒りをなだめられるようになるまで。

その財源は? そう万年筆マネーでいくらでも刷ればいいのです。
何の裏付けもないお金を、無尽蔵に。

権力を奪われないように。
「不当にため込んだ資産・富を奪い取り、市民に返せ」は、彼ら・敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融の「権力をすべてはぎ取られる」ことです。
これは何としても避けたい。
なら、市民の怒りを鎮めるためにお金を配ろうと。
しかも。しかも自分たちの懐を一切傷めずに。

こんだけのことです。MMTって。

これがMMTの目的です。

~~~
(2)
〇以上が一つ目の切り口です。基礎となる切り口です。

これを始点として、実際どのようにやるのか。

MMTでお金を刷って、それを公共工事などに投下して、経済成長を促し、市民にお金が回るようにする。
経済が好調になれば、市民の怒り鎮めることが出来るかもしれない。
工作員であるマスコミには、市民の注意を逸らせるような情報発信をさせる。
好調な経済を宣伝」し、市民を洗脳するのです。
市民も幸せなら、怒りを自分たち・軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融には向けてこないだろうと。

・MMTですから、財源は必要ありません。軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融から、税金で取り上げる必要はない。
実行しても、軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融にとっては、痛くもかゆくもない。

なんら実害が及ばず、市民の怒りを鎮めることが出来る。
素晴らしい方法です。

まあ「どうやって市民にお金を届けるのか」というだけのことです。手段はどうでもいい。
自分たち・軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融のお金には一切手を付けさせず、バカな市民にお金を配るのか。

他の方法があるのなら、それでもいい。ベーシックインカムでも。

 

・これがMMTによる備えです。実体化はまだかもしれません。しかし必要になったら実行するでしょう。MMTはこれに備えての理論武装です。

また以下に書く(6)が、緊急に必要となるかもしれません。

 

(3)
このような「全世界的な目的をもったMMT」ですが。
日本においては、その目指すところは少し違う。
日本においては、日本における目的がある。「目的の使い分け」である。二つ目の切り口です。


敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融としては、プライマリーバランスを切り札にして日本を「借金幻想」で潰してきたのだ。
借金は返さないといけない。

これは明らかに、敵の謀略だった。その片棒を担いだ安倍政権によって、日本は収奪されてきた。
「借金幻想」から発して、予算が足りない。ならば構造改革で、無駄を省こうと公営事業の民営化で、パイを小さくしながら経済の縮小を推進してきた。
勿論、「借金幻想」は消費税の上昇をももたらした。
そして経済が縮小していく中で、消費税の功績もあって、格差社会が促進された。
もたざる者から、遠慮なく奪い、もてる者には株の配当を配るという。
(三橋貴明は、この社会の歪みに対して、それを推進する安倍政権を支援してきた。安倍政権が、敵の手下だと判りきっているのに、それを覆い隠して、財務省に売国の罪を擦り付けて。)

・さてこんな現状を改善する方法は、何か。
簡単である。
まずは、絶対に消費税の廃止である。これはコメントを寄せてくださる論客の方々も、散々書いておられる。まさにその通りである。
三橋貴明や藤井聡が、山本太郎が主張するまで、口に上らせなかった考えである。
はっきり言おう。消費税の廃止を主張していなかった三橋貴明や藤井聡は、言論人失格である。

そして法人税のアップ。軽減した分を元に戻すだけである。

更に累進課税のアップ。
そして分離課税の見直し。

他にもあるが、基本的な政策はこれらだ。

これらは、低所得者からの富裕層への所得移転を、巻き戻す政策である。

そんなまともな政策は、敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融としては、困る。
日本人から金を奪うためのシステムが壊れてしまう。
日本を破壊するハカリゴトが、無に帰する。
日本は、これからも継続して崩壊していってくれないと困る。

世界を支配しようとする、我々・軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融としては。

・そこでMMTだ。
消費税の廃止。法人税のアップ(軽減した分を元に戻すだけ)。
累進課税のアップ。
分離課税の見直し。
こんな「まともな政策」を行わなくていいようにするのが、MMTなのだ。

MMTで都合をつける。

どっちがいい? 敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融にとって、「まともな政策」と「MMTで都合をつける」のと。
まともな政策は、自分たちの収奪が失われることを、頓挫することを意味する。
ならばMMTだよな。

・MMTで財政出動。三橋貴明や藤井聡が主張していたこと。
まともな政策を行わず、MMTで財政出動。

消費税の廃止。法人税のアップ(軽減した分を元に戻すだけ)。
累進課税のアップ。
分離課税の見直し。
こんな「まともな政策」を行うべきだと主張しないで、ただただ財政出動を主張した三橋貴明や藤井聡。
グローバリストの走狗だろう。どう見ても。

まとめておくと。
>消費税の廃止。法人税のアップ(軽減した分を元に戻すだけ)。
累進課税のアップ。
分離課税の見直し。
こんな「まともな政策」を行わなくていいようにするのが、MMTなのだ。

これが二つ目の切り口。

(4)
これは、こういう見方もできる。

日本の長期にわたる不況は、すべて計画的だった。
敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融による、「日本という邪魔な存在を崩壊させる計画」に則っていた。

だが、この計画が日本人にバレてはいけない。
日本人に気づかせてはいけない。
騙し続けないといけない。

勿論、上記した(3)の「まともな政策」など論外だ。そんなことはさせない。

プライマリーバランスを切り札にして日本を「借金幻想」で潰してきたのだが。
これは「間違っていた」となってはいけない。間違っていたと日本人に気づかせてはならない。
これは「正しかった」のだ。

ただ。最新の経済理論であるMMTの登場が遅かっただけなのだ。
最新の経済理論であるMMTの「認知」が遅かったのだ。

こう持っていきたいのだ。
MMTの「認知」が遅かったから、日本は不況に苦しんだのだと。
こういう認識に誘導したい。


このような洗脳の継続を望んでいるのだ。洗脳の継続を図りたい。

・上記した方針に従って、いくらかの展開を顧慮する。

プライマリーバランスを切り札にして日本を「借金幻想」で潰してきた。
これは「正しかった」。
最新の経済理論であるMMTの「認知」が遅かった。

ということで「これまでの日本支配」を継続したい。
支配を切らせない。
我々・軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融が、日本を支配し続けるのだ。

日本支配を主眼においての計算である。まともな政策云々もあるが。

・ここで。プライマリーバランスは無視しろと主張している、三橋貴明。
三橋貴明の主張だと、この線から外れるのだが、それはどうでもいい。
どうせ、三橋貴明の主張など表舞台の主役ではなかったのだから。
DVを起こした、吹けば飛ぶような言論人だ。使い捨てにするのみだ。

プライマリーバランスは無視しろと主張しているが、それは有耶無耶にして、
最新の経済理論であるMMTの「認知」とその採用を、三橋は主張する。
それでいいではないか。
MMTの「認知」とその採用という「結論」で、同じ方向性なら、
起点のプライマリーバランスについての齟齬は、有耶無耶でやり過ごすというわけ。

結論で、手打ち。シャンシャンとな。
こうするよ。

三橋貴明の位置づけはこんなところ。

 

・現在のMMTは正しいとかの三橋貴明とかの主張は。
上記した、敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融の計画の、一場面でしかない。
プライマリーバランスを切り札にして日本を「借金幻想」で潰してきた。
それの巻き返し段階。
最新の経済理論であるMMTの「認知」が遅かったという、新しい洗脳の段階なのだ。

読めないとでも思ったか。糞が。

(5)
三つ目の切り口。
当初は心配していたのですが。ちょっとね。ほんの僅か。
でも大丈夫みたいです。今のところ。

山本太郎にレクチャーしておいて、梯子を外して、山本太郎を破滅させる計略。

財源として山本太郎が、MMTを主張した時、衆議院選挙に合わせて梯子を外すと。

・ではMMTは、終わりかと言ったら違う。
時間が経過したら、何事もなかったように「いや誤解だ。MMTは正しいんだ」と復活させればいい。
どうにでもなる。
山本太郎を失脚させることが出来ればいい。

・今は可能性が薄いですが、考慮しておかないといけないと思います。
敵は、マスコミを握っています。何でも出来るのです。洗脳も誘導も、政治家を潰すことも。

だから「NHKをぶっ壊す」。ついでに「他のマスコミも」。

 

(6)
四つ目の切り口。新しい見方です。
宇宙戦艦ヤマトにも繋がります。

現在ドイツ銀行のデフォルトが問題になっています。
フェイクニュースではないでしょう。
現実味のあるニュースだと思います。

途方もないショックが世界経済を襲う可能性があります。
5京とも6京円ともいわれるデリバティブです。

最低でもリーマン級の金融危機が訪れるでしょう。

その際は、政府が保証するしかないのです。

ドイツ銀行破綻が、ドイツ銀行だけで終わるでしょうか。
終わらないでしょう。
破綻の連鎖が起きるでしょう。

日本も、ソフトバンクが倒産するでしょうし、そのあおりで、みずほ銀行も飛ぶでしょう。

まあ、日本は置いといて。
ドイツ銀行発の金融危機を抑えるために、各国政府が政府による保証や出資を行うでしょう。

ここで。
そう、(1)で書いた「市民の怒り」が問題になります。

下手なことは出来ません。

そこでMMTです。大丈夫と。
政府の万年筆マネーで問題ないと。
万年筆マネーが必要になるのです。いくらでも大丈夫なMMTで。

案外、これがMMTの目的かもしれませんね。
市場にお金を流すのではなく、金融危機にのみ、MMTを発動すると。

金融市場への「圧倒的な不信感」を、MMTでなんとか抑え込むと。

 

・デリバティブが存在している以上、いつか金融市場のクラッシュは、想定しておかないといけない。

そう、敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融は考え、その「準備」をしていたのでしょう。

市民の反発は大きい。

公的資金を投入するにしても「金融機関の支配権」を要求し、「株主から株券を取り上げる」ように要求するだろう。

市民にしたら、国際的な金融システムを守るために公的資金を投入するのであって、本来なら「倒産」だと。

「金融機関の支配権」も「株券」もチャラだと。

会社は破綻し、それを「市民が、国家が再建するだけ」だと。

 

こういう要求になるだろう。

これは困る。

なんで、我々の支配が失われなければならないだろうか。

 

そこで市民をなだめ、誤魔化すために、「お金はいくらでも発行できるんだ」「本来お金に価値なんてないんだ」という、万年筆マネーのMMTで、公金を投入するという茶番をやる気なのだ。


これはそういう事なので、これ以上何もいう事はありません。

 

(7)
私のこの見方が世迷言でないことを、
MMTの熱狂的な支持者である、進撃の庶民のメンバーの記事から証明したいと思います。
まずは単なる前置きを、このブログから。

「国家戦略特区」blog

(追記訂正事項有り)極左MMT内ゲバ事件の全真相
https://ameblo.jp/minusa-yorikazu/entry-12524534805.html
引用します。
初めに断っておきますが、私は、このエントリーを書くのに当たって、藤井聡さんや、三橋貴明さんや、進撃の庶民のブログ関係者と、一切、連絡など取っていませんので悪しからず。
引用終わり。

だそうです。誰も訊いてはいませんが。

・引用します。
事の発端は「Black Socialists of America」というツイッターアカウントが、「西田昌司というファシストに会うのか?」とケルトンに質問したのが始まりらしいですが、全米黒人社会主義者という名称からして、極左って感じですが、本ブログの読者の皆さんなら、ご存知の通り、西田昌司は、安倍総理の指令を受けて、日本人差別の言論弾圧法案であるヘイト規制法を、成立させ張本人であり、私はブログを通じて大いに批判して参りました。ファシストどころか、その正体は、反日極左政治家ですので、全米黒人社会主義者さんやケルトンやミッチェルなどと、今後もMMTなど関係無く、極左思想面で西田さんと大いに仲良くしたら良いでしょう。
引用終わり。

西田昌司は、ヘイトスピーチ規制法を成立させるのに積極的に動いた売国奴です。そんな西田と会うことが問題ありだというのです。
茶番でしょう。左と右で、全く違うんだと芝居をうっているだけでしょう。芸が細かいですね。狙いはその先にあるでしょうが、今のところ私には読めません。
とにかく茶番です。

・引用します。
今回のケルトン招致は、藤井聡さんが続けていた消費税増税反対運動の一環と考えて良く。藤井氏は、政治経済思想関係なしで、手段を選ばず運動を展開した訳です。元参与なのに今回の選挙では、「自民党に入れれば、消費税増税に賛成した事になる!」とまで、言っていた訳です。私としては、本来は、山本太郎さんとも会って欲しかったですが、彼が参院選挙の最中で物理的に講演を聞く時間が無く、無理だったろうし、むしろ、藤井さんと懇意にしている京都選出の3人の政治家しかケルトンと会わなかったというのが、実情でしょう。
引用終わり。

山本太郎のMMTからの距離感覚が、今回の騒動の思惑を示唆するのでしょうが、今のところ私には解りません。

・引用します。
表現者クライテリオンの特集に難癖を付けるなど、ビル・ミッチェルごときのドシロウトには百年早く、MMT同じく日本をヘイトする歴史問題でも、先ずは事実を学んで欲しいです。さすがは、ミッチェル!レイシスト国家の土民としての面目躍如です。
(略)
国防費を4倍に増やして、在日米軍を追放して、核武装すれば、レイシストのヘイト豚であるオーストラリア人のビル・ミッチェルも、真実の歴史を理解し黙るのです。
引用終わり。

なんとも激しいですね。

・引用します。
 ケルトン&ミッチェルの今後の対応策としては、表現者クライテリオン、三橋TV、そして令和ピボット(左派系の論者を大量に入れている政治運動なのだが)には、関わらない、みたいな事が書いてありました。但し、薔薇マークキャンペーンは支援するらしいのですが、薔薇マークの松尾匡さんらは、自らMMT論者では無い!と言っていて、公共貨幣論という、MMTとは全く違う貨幣論に基づく、信用創造禁止や、給付金やベーシックインカムを主張しています。サヨクというだけで、貨幣論は真逆の連中を応援します!って、一体ナニを考えているのでしょうか?MMT論者は、事実は何か?が重要だって、散々言っていたと思うのですが?連中は結局、極左MMTに落ちぶれたしまったのです。
引用終わり。

煙幕でしょうね。こんなの。みぬさ氏ではありませんよ。MMTの学者さんたちやその雇い主のことです。敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融による煙幕。茶番劇で、核心部分をぼやけさせる。この程度の見方でいいでしょう。真面目に考えるのは、ばかげています。

・引用します。
日本には思想警察の如く、24時間ネットを徘徊しながらMMTの異端審問を続ける当方命名のMMTギャングなるカルト集団が居ます。彼らは今こそケルトンやミッチェルのグダグダな態度を、糾すべきではないでしょうか?ミッチェルなど「MMTは、原則論と、その応用は分けるべきだ」とか?「MMTは左派でも右派でも使える経済思想」などと偉そうに語りながら、自らは単なるサヨク活動家レベルの行動しか出来ないなど、正にケルトンやミッチェルにこそ、MMTが唱える新しいレンズが必要です。まあMMTについて私は十分に理解しておりますので、もう差別主義者のミッチェルは日本に来るな!と言いたいです。これが良い契機です。今後は日本版MMTを大いに発展させれば良いのです。
引用終わり。

とまあ、こんな風に「激怒、迷走」する必要はないのです。だって「煙幕」ですから。我々を迷わすのが目的です。まともな反応すら必要ないでしょう。


・上記は単なる前置きでした。本題はここからです。
本家MMTレイ&ミッチェル予定通り来日へ!
https://ameblo.jp/minusa-yorikazu/entry-12527378138.html

・みぬさ氏は素晴らしい示唆を与えてくれます。
引用します。
『法人税は最良の税制で有る』
 私は、世の中に存在する税金の中で、一番に優れた税は、法人税であり、二番目に優れた税は、所得税の累進税率だと考えています。特に法人税は、法人という非人格である組織に課税する事で、誰の負担でもない真の意味での間接税という点が魅力で、資本主義の悪徳の強欲(過剰な利益)を罰する税と言う点でも優れています。利益を罰する事により資本主義の欠点を補い、経費としての人件費を増やす効果があり、経費を増やして社会のカネの巡りを良くし、株主への間接的な課税にもなる法人税こそ、最良の税です。私は、アメリカが世界一の経済大国になった原動力も、米国で発明された法人税の存在が大きいと認識しています。また米国には消費税が無いというのは皆さんご存知だと思いますが、日本では、消費税は10%に増税するのではなく、0%にして廃止すべきです。
引用終わり。

さあ、これを読んだうえで、次です。

・引用します。
『根本的に間違いで危険過ぎるMMTの主張』
 ところが、このMMT入門では、事前の噂通り法人税は廃止すべきと記載されており、ネオリベ野郎みたいで大いに呆れましたね。MMTが法人税を廃止しようなどと主張するなら、民主党から国会議員に立候補したこともある金の亡者であるケルトン女史は、AOCやサンダースのコンサルなど直ちに止めて、直に共和党に転向し、法人税の大減税を行ったトランプ大統領を熱烈に支援支持すべきでしょう。また、このMMTの法人税廃止論は、消費税を25%にして法人税を廃止して、などと画策している日本の財務省など財政破綻論者や、ネオリベ勢力の理論的な背景ともなりかねず悪魔に手を貸す愚行です。非常に危険な言説であり、MMT入門から直ちに削除すべき内容です。
引用終わり。

抜粋します。
>ところが、このMMT入門では、事前の噂通り法人税は廃止すべきと記載されており、

ここです。「法人税は廃止すべき」なのだそうです。
MMTが、敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融の後押しを受けている証拠です。
法人税の廃止なんてあり得ないでしょう。法人税を廃止して、海外の資本家・株主に配れと?

法人税の廃止なんてあり得ない。これを盛り込んでいる時点で、MMTが、敵=軍産複合体=グローバリスト=ユダヤ金融が、自分たちの利益のために用意した「道具」だと証明しています。
説明はいらないでしょう。意味はお解りになりますよね。
MMTという経済理論の、出自の怪しさが解りますよね。

結局、何かあったときに、「法人税の廃止」を実現したいか、もしくはそういった要素を盛り込むために、「ここに、その要素を盛り込んでおいた」のでしょう。
いつでも使えるように。いつでも市民を騙せるように。

証拠を提示して下さった、進撃の庶民のメンバー、みぬさ氏に感謝しましょう。

・ああ。それから。
引用します。
初めに断っておきますが、私は、このエントリーを書くのに当たって、藤井聡さんや、三橋貴明さんや、進撃の庶民のブログ関係者と、一切、連絡など取っていませんので悪しからず。
引用終わり。

 

だそうですが。以下を読むと、仲がよさそうですね。良いことです。

偽装MMTと、MMT原理主義と、日本版MMTとの闘いが始まる
https://ameblo.jp/minusa-yorikazu/entry-12518289242.html
引用します。
『20年掛かると思っていたMMTの普及』
 
実は私は、1年程前に、藤井聡さんと若手官僚の方と、MMTについて意見交換した事があるのですが、その若手官僚の方は、日本で積極財政を実現するには、MMTを広めるしか無いのではないか?語っていました。
引用終わり。

続く。

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44. 無題
(略)
この日本には何もなかったということで、すべてウソっぱちでしかないってことさ。
(略)
女、子供に頼って、日本の男には戦う意思なんてさらさら無いんだ。
俺も50年近くも生きれば現実を知ると同時に男としての役割ももうないってことさ。
さて、竹内まりやはビートルズだろうけど、
俺にとってはBOØWYだね。替え歌で。
”細目のブーツで刻んだリズムは
今なお少年達をしびれさせる
マージービート
輝いてた ロックンロール
84年のレコード棚にある
心震わせたあのメロディ
耳もとで鳴り出す
あなたが消えてから
淋しくなったけど
いつのまにか大人になって
涙さえ乾いてた
davidoff cool water2019-10-10 
 

 

 

竹内まりや 「マージービートで唄わせて」vu