せっかく完璧に司会をしたと思ってたのに笑いものにされているなんて。。。
先週は勤務先企業でイベントがあり、ドタバタの１週間でした。
小生は主にセミナーを担当し、２ヶ所の会場を階段で言ったり来たり。
お陰で最終日には、ふくらはぎがプルプルしてましたよ（苦笑）
最終日の３本のセミナーは司会を担当。
事件はその３本目に起こりました。。。
開場して入口で参加者をお迎えしていた時、
「いらっしゃいませ！」と挨拶をしていると、
ふと、顔を上げるとどこかで見たことがある風貌。
こ、この虎刈りのテニスプレーヤーは・・・。
これがこの日の凶事（？）の始まりだった。。。（笑）
（友人の）講師が、あんた誰や？と思うほど、
超真面目な出で立ち＆口調で、完璧なよそいきの司会業を
最初に務めた小生は、遅れてくる参加者をお迎えするため
セミナー室の外に出ていました。
それも一息つき、某上司から参加者について尋ねられたため、
隣の控え室に入ってふたりで談笑。
部屋の中なので、つい普段の声で喋ったりしていると・・・。
セミナー室の中に居た同僚があわてて入ってきて、
「マイクが入ったままですよ！」
そう、ピンマイクをつけていた小生は、うっかりスイッチを切るのを
忘れていたんですねぇ。
見事にその声は隣のセミナー室に響き渡っていたようです（苦笑）
が、さすがは、場慣れしたベテラン講師。
「今のは、先ほど澄まして司会をしていた者の声です。」
「あれば本性なんですよ」とか、言ったようで。。。
その直後、セミナールームは爆笑の渦に巻き込まれたとか。。。
さすがは大阪人、おいしいネタは逃しませんねぇ。
もっとも小生は、そんなネタにされているとは露知らず、
最後の締めくくりの挨拶でも、超おすましで優等生的な台詞を
吐いてたんですが…。
なんとなく、参加者の目が笑っていたのは、やっぱりそういうわけだったんだろうか？
教訓：慣れぬことをすると必ずその反動が自分を襲う
青色ＬＥＤ訴訟和解６億円
中村修二（カリフォルニア大学教授）
日亜化学工業（徳島県阿南市）の対価の支払い求める訴訟
東京高裁での和解協議で最大6億円で調整中
2004年1月 一審（東京地裁）600億円と認定し、
請求した200億円の全額支払を命ず
過去判決や和解で確定した企業支払額は
味の素の1億5,000万円
（20040110日経）
中小企業、第二創業に取り組む
既存の事業成熟期
→ 自社技術を応用して事業領域を拡大
→ 新技術を軸に新たな市場開拓を目指し
地域の産業再生には中小企業の再活性化が 欠かせない
→ 地方自治体も第二創業支援
★金属表面処理・金属加工の帝国イオン（東大阪市）
主力の金属メッキが環境問題から縮小
→ 環境にやさしいクロムメッキ用の電極販売
★電子機器部品製造の山口製作所（伊丹市）
自社の制御技術を活用
→ 水分や温度など各種センターで施肥や水補給などを
制御する農産物栽培装置を開発
★金属加工の東洋プレス工業（尼崎市）
機能性部品の販売乗り出す
★乳酸醗酵の応用技研（堺市）
包丁卸会社の社長が包丁の抗菌対策から新事業に進出
村上ファンド、タカラの２位株主へ
タカラの発行済み株主の10％弱を取得（1月13日明らか）
タカラ社長（佐藤慶太）の資産管理を除けば
コナミに次いで第二位株主へ
タカラはベイブレードのヒット（2001）後は
有力な玩具が出ていない
2005年3月期 連結最終損益が28億円の赤字見通し（無配）
コナミとの中長期戦略で意見対立？
Ｍ＆Ａ指標（１倍以下）の株価純資産倍率
→ 2.2倍台（東証１部平均1.7倍前後）
東京スタイルのように 、潤沢な余剰資金を持つ少配当企業ではない
タカラとコナミの綱引きの過程で株価上昇の可能性？
（20050114日経）
有価証券報告書訂正
2004年末 金融庁が昨年末に実施した一斉点検
対象：公開企業など 4,543社
記載ミス：525社（うち320社株主の保有比率に問題）
→ 証券取引等監視委員会が実態調査へ
→ 法令違反の可能性があれば経営陣の告発も
無回答：145社
→ 金融庁が立ち入り検査へ
（20050114日経）
建設業の支援センター設置して業態転換等促進
都道府県に支援センターを設置、経営診断や進 出計画作成の
アドバイスを一箇所で受けられるようにする方針
〔目的〕
中小建設業者の業態転換や新分野進出を後押し
→ 供給過剰が続く業界の構造転換を促す
〔背景〕
政府の建設投資
1992年度（ピーク）→2004年度 37％減
建設業者数 5％増
過剰供給体質のまま
2005年9月
環境リサイクルや農業分野への進出を目指す42企業のアイデアを
モデル事業に策定 → 事業調査費などとして１件当たり５万円を
助成。
来年度
都道府県の建設業協会に「ワンストップサービスセンター」を
設置。専門家の相談を受けられるようにする。
建設労働者の派遣を一部解禁の方針
現行法では建設業への労働者派遣を認めていない
→ 悪質なブローカーによる中間搾取の防止
地域の事業団体などを通じて同業者に派遣する場合だけ認める
同一地域内で一時的に労働者を融通
→ 安易な解雇や過剰雇用を防止
→ 緩やかな雇用の流動化を後押し
〔背景〕
公共事業の削減など需要減に苦しむ業界の体質改善を進める必要性
〔目的〕
建設労働者の移動を円滑にすることで、雇用不安を解消し、
新規事業や他業種への転換を促す
〔スキーム〕
地域建設業の事業団体が派遣計画を算定
→ 域内で融通する建設労働者の数・期間・職種を決定
→ 厚生労働相が認定
一般の派遣業者には認めない
通常国会に関連法案を提案、2005年秋にも実施
（20050114日経）
大衆薬品市場
国内大衆薬市場 1997年 8,976億円（メーカー出荷ベース）
2003年 7,000億円未満
厚生労働省「薬事工業生産動態調査」
（原因）
人口減少で風邪薬など治療薬は伸びが見込めず。
ビタミン剤など既存の栄養補給薬や健康食品に押される.
（現状）
各社の大衆薬事業悪化 中外製薬がライオンに事業譲渡再編本格化
（対策）
医師の処方箋が必要な医療用医薬品の成分を転用した製品開発に
注力 → 思惑どおりいかず予防薬共同開発
（背景）医療費抑制医療用医薬品の薬価（薬の肯定価格）引き下げ →
病気を未然に防ぐ大衆薬の開発重要
→ 大手３社はこれまで日本の大衆薬にない予防薬を
共同開発 （日経20050110）