今日の問題です。実際のセンターでは、昨日の問題に続けてこちらの問題が出題されており、お互いヒントになってしまうんちゃうか？と思うんですけどね。実数としての企業数、割合としての業種の違い、両方に注目してください。２００２B本１１
正解です。企業数を合計してみて、際立って少ないRがマレーシア。残ったＰとQで繊維（衣服）が主のPが中国、輸送機械（自動車）が多いQが米国。米国の日系企業は金融なども多いはずですが、ここでは現地生産の自動車工場を考えるのがベターですね。
問４ マレーシアの問題と言えるのではないかな。００Ａ本第１問問６参照。マレーシアは近年テレビの生産と輸出が際立つ国である。もちろん日本の電器メーカーの工場がさかんに進出しているからであるが、このことについては必ず統計で確認しておく。０１Ｂ本第１問問５も参照してほしい。マレーシアは東南アジアの中では工業化の進んだ国であり、１人当たりＧＮＰも比較的高い（４０００＄／人）。
問３も手がかりになる。問３では「現地法人数」、問４では現地法人の中の「製造業」のみに限定しているので決して等しい数にはならないのであるが、ある程度は目安としていいと思う。米国（Ｌ）と中国、マレーシアの現地法人数をあらかじめ頭に入れてから問４に移ると考えやすいのではないか。米国や中国への進出がかなりさかんで、マレーシアはやや落ちる。
というわけで表３を見てみよう。マレーシアはたいへんわかりやすい。繊維・電気機械・輸送機械の３つの業種についてその合計が最も少ない（２００に満たない）Ｒがマレーシア。またここではとくに「電気機械」の比重が大きいことにも当然注目しなければいけない。テレビの生産と結びつけて考える部分である。
ＰとＱの判定。１人当たりＧＮＰが低く（つまり賃金が安い）繊維のような安価なものを生産するのに都合が良い中国がＰ、残ったＱが米国である。とくに米国は輸送機械の割合が高い。これは米国内における日系企業の現地生産。問３で解説しているので参照してほしい。
しかしこの問４は問３を重なっているところが多いよね！？
どうなんかな～こういう出題パターンって。問４は「マレーシアのテレビ」をネタにしたなかなかの良問と思うから、僕がセンター試験の編集者なら迷うことなく問３はボツにするんやが（笑）。