はい、どーも！井上です！
関西を中心に精神医かつ産業医しています！
ラフな人生をめざしていきましょう（^^）
精神科での外来では
”孤独感”に苦しむ人と
話をする機会が多いです。
この孤独感というのは
一人暮らしのように
物理的な孤独もありますが…
たとえ
家族と生活していても
精神的な孤独に
苦しんでいる人もいます。
さらに
孤独や孤立と言えば
その対象者は
『高齢者のイメージ』
があるのではないでしょうか。
しかし
決して高齢者だけの
問題ではありません。
内閣府が
令和5年12月に行った
『孤独・孤立の実態把握に関する全国調査』
の結果によると
孤独感が『しばしばある・常にある』
と回答した人の割合が高かったのは
男性では30歳代と40歳代
女性では20歳代
なのです。
若者の孤独感は
すでに世の中に蔓延しており
見逃せない問題になっています。
とは言うものの…
この孤独感の苦しさを
医療機関だけの力だけで
解消するのが難しいのも
また事実なのです。
そこで
色々な外部機関の支援に
頼ること必要であり
病院で紹介することも
珍しくはありません。
だからこそ
どのような支援先があるのか
という”知識”として蓄えておき
必要な時にその引き出しを
開けることも必要になります。
まだまだ
孤独感の悩み相談の入り口が
精神科という医療機関に
なっていることも多いですから。
とはいえ
既に若い世代の孤独対策に
取り組んでいるNPO等は
たくさん存在しています。
ただ
患者さん自身が
そのような機関への支援を
まだ受け入れられなかったり…
そもそも
十分なリソースがさけずに
受容と供給のバランスが
とれていない団体もあります。
だから
その都度100点の橋渡しが
出来てない葛藤もあります。
それらの問題の解消には
やはり行政としても
前向きな取り組みが
これからももっと必要になります。
とは言うものの
『どうしたらいいか分からない』
という壁にぶつかっている自治体も
残念ながら存在しています。
そのような自治体は
早い段階から
それらのNPO等と手を取り合って
官民でノウハウを共有し
全体的な支援の枠組みを
広げることが必要でしょう。
あなたのお住いの
市区町村では
どのような孤独対策が
行われているでしょうか。
おそらく
”まったく知らない”
という人も多いかと思います。
せっかく
いい取り組みがなされていても
知られてないと
当然、活用もされません。
自治体や社会福祉協議会などが
横展開することに注力すれば
より認知もされていき
救われる人も増えるはずです。
その意味では
今後は自治体としての
孤独対策の向き合い方が
問われていくでしょう。
ここまでは
行政の孤独対策の強化に
注目してお話をしましたが
決して”専門家”ばかりが
対策に役立てるのではありません。
実際には
趣味のコミュニティや
いつも行く散髪屋や
地元のお祭り行事など
地域に根付いたネットワークの中で
孤独対策の”専門家でない人”が
ふと気が付くことから始まります。
『最近あの人…
全然、見なくなったね』
と、時間が進んでからではなく
『最近あの人…
ちょっと元気なさそうだね』
という段階のときからです。
もしも
話をして
孤独感に悩んでいそうな人がいれば
”こんなところもあるよ”
と、公的な支援につなぐのが
理想的な流れですよね。
決して声をかけた
あなたひとりが
孤独感を解消に力を貸す
義務感やプレッシャーを背負うことなく
”医療機関以外”でも
頼れる場所を知っているという知識は
声かけのハードルを下げてくれます。
その支援先が
行政の取り組みなら
なおさらですよね ^^
では、今日はこのへんで！
See You Next Time Bye－Bye!!
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