日本の不幸は中国と朝鮮だ。この二国の人々も日本人と同じく漢字文化圏に属し、同じ古典を共有しているが、もともと人種的に異なるのか、教育に差があるのか、 日本との精神的隔たりはあまりにも大きい。福沢諭吉「脱亜論」
国民が民主党の正体に気付き始めたのと同じくして、自衛隊でも穏健派が嫌韓に変化し
憎悪を伴った反韓に様変わりした。
安倍政権の誕生で亡国は免れたが、まだ危機は去っていない。漏洩した国家機密は取り戻せない。
自衛隊の反撃が始まった・・・。
ではあまりにも危険です。
反日式典の中韓首脳
尖閣、南西諸島、南シナ海諸島強襲上陸用の水陸両用艇
◆韓国・国家情報院 ソウル （職員数5～7万人 テロ要員？）
戦争システムの初動は、最高責任者の韓国大統領と国家中枢の百人で十分です。
軍事的には勝利することが出来ないとなれば、心理戦、テロによる不正規戦に持ち込む。
実施立案者は、国家情報院（大統領直属）と韓国軍参謀本部でしょう。
歪んだ反日教育で育った新世代の幕僚たちです。
『日本を支配・利用しての統一コリア妄想です』
在日朝鮮人暴力団の重武装化では米軍基地？から流出したのが
『ピストル約3000丁、銃弾10万発、等銃器200、手榴弾500、地雷100、バズーカ
50、砲弾70、高性能爆薬200kg、ダイナマイト200本など，凄まじい量です』
国内におけるテロ、ゲリラ対策は警察、機動隊の管轄という意識でした。
従前から想定されていた朝鮮人暴動であっても対応は警察、機動隊です。なぜならそれは
殺し合いではなく国内法の問題だからです。
しかし動員された中国人軍属は・・・
（中国軍属は・・ウイグル、チベット、内モンゴル、自国民虐殺経験者、武器の取り扱い経験者である）
数多く手榴弾の投擲訓練をしたベテラン兵は、敵の頭上や接近する敵の背後で爆発させられます。
自分は安全位置を確保している。
警察や機動隊では戦闘時の対処ができないでしょう。
引用 余命３年
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/
報道されているのは氷山の一角で、おそらく隠匿されている武器は、摘発された量の十数倍はあるだろうと見られている。以前余命が書いていたが、米軍横流しの武器の量だけでも軍を組織できる。また戦車以外は何でも手に入るというから恐ろしい。武器の質が暴力団同士の抗争レベルをはるかにこえているということだ。すでに警察力では対応できないレベルに達している可能性まである。周囲の状況に厳戒の必要がでてきた。
報道された記事タイトルを資料としてあげておく。ググればすぐに出てくる。
．．．．．山口組、参院選で全国の直系組長に民主党を支持せよと指令。
．．．．．住宅街で軍事用ロケットランチャーを発見。住民が避難。福岡。
．．．．．暴力団「武器庫」を摘発、自動小銃など押収。名古屋。
．．．．．サブマシンガン、ライフル、拳銃など計14丁と実弾431発を押収。福岡。
．．．．．警視庁、稲川会関係先捜索。武器密輸、マシンガンなど押収。
．．．．．ＴＮＴ爆弾・拳銃、密輸図る。男３人逮捕。横浜。
．．．．．中国製サブマシンガンなど押収。暴力団組員３人逮捕。警視庁組織犯罪対策五課
．．．．．対立組織の国粋会幹部の車爆破計画。武器密輸グループが遠隔実験。
．．．．．含水爆薬などの武器密輸で稲川会系組長を逮捕。横浜。
．．．．．ロケットランチャー押収。横浜。
Ｂ．．．．
この事例は既成の事実です。基本的に余命さんの記事は既成、既存の事象の羅列です。従ってそこから派生する事象は方向性はともかく必然的です。テロ暴力組織ヤクザ殲滅の流れは欧米の外圧によってもう後戻りはできません。テロ資産凍結法の成立は爆破スイッチがセットされたようなものです。
仕事上、欧米の軍事専門家と頻繁に接触する機会があるのですが、その折々に日韓やヤクザ対策についてアドバイスを受けることがあります。特に米軍人ＯＢは的確な指摘をしてくれます。その彼らは10人中、10人が同じことを言います。
日米は共に朝鮮半島から引こうとしている。朝鮮戦争再発時米は介入せず、日本は中立宣言をもって韓国からの難民阻止に全力をあげることになる。
韓国人は民族的に義務感と責任感が欠如しているから戦わずして日本へ難民は殺到するだろう。
この流入を許せば日本という国が危うくなる。強硬阻止が絶対となる。この際に人道上とか人の命の尊さとかを掲げる勢力は100害あって１利なし。反日メディアは即刻、駆逐が必要となる。
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2014年01月13日21:14
■元自衛官幹部３人が語ったマスコミに乗らない裏事情。
http://blog.livedoor.jp/ascension_coaching/archives/36370602.html元自衛官幹部３人が語ったマスコミに乗らない裏事情。
全文はこちらの余命さんからどうぞ。
新春放談会 靖国神社参拝の影響
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/
以下、簡単にまとめた。
１）安倍内閣では、民主党傀儡の防衛省運用企画局（文官組）を廃して、自衛官だけからなる統合幕僚監部にすべての権限を一元化した。
２）民主党政権時の国家機密たれ流しは政権内だけでも３万件
３）安倍政権誕生がなく、民主党政権が続いていればクーデターの可能性大だった。
４）野田政権はクーデター可能性の高まりの中、政権を放り出したのが真相
５）最大の国家機密である日本の基本軍事戦略とその作戦については、すべて漏洩していることが確認済みである。日本人の知らない情報が中国や韓国には100％把握されている。民主党幹部の亡命騒ぎの原点はこれ。
６）情報漏洩については、民主党関係者全員が糾弾されるべき問題。外患罪の適用は免れない。
７）漏洩事案の最大重要案件である対中国作戦要項は中国を驚愕させた。艦船データーから、水中探知、航空探知等のレベルが桁違いで、現行では日本と戦うことは中国の破綻必至ということが明らかとなり、中国共産党の対日本戦略の見直しが必要となった。
８）中国は一昨年から水中監視網と衛星監視網に注意を向け始めた。
９）青島海軍基地から出航の中国原潜は、その行動の一部始終を海自により監視されている。
10）こういう状態は中国海軍として容認できるものではない。
11）日本の『引いて封鎖』という戦略に対し、現在の中韓は打つ手がない。対抗策は吠えることしかないというのが実情。
12）機雷の増発注が日本の開戦決意のシグナル。
13）民主党政権発足後、公安情報、自衛隊情報がたれ流しとなり、それまで極秘であった対中国、対韓国戦略が筒抜けとなった。
14）韓国情報の中にはいくつかのシナリオがあった。在日朝鮮人対策や暴力団対策は極秘中の極秘だったが、民主党政権によってすべてがたれ流しとなった。
15）このことをマスコミは完全に沈黙して黙殺。
16）韓国籍の在日朝鮮人が他国で武装するわけにもいかないため、裏で横流しの武器調達という対策を選択。結果、暴力団の勢力争いに使われていた武器が、この時期から集団戦闘用に重武装化。この動きへの対応に自衛隊再編は必要不可欠だった。
17）2008年に人権保護のもとに住民票閲覧が制限された。
18）民主党政権発足後、生活保護をはじめ、税金優遇や社会保障の在日特権の拡大が進められた。いわゆる従軍慰安婦の問題では基金まで設立というところまで至った。
19）外国人参政権の推進等が進んでおり、もし民主党内部での利権抗争がなかったら、日本はまさに韓国に乗っ取られてしまう可能性が高い状態だった。
20）李明博は日本乗っ取り完了宣言をしていた。
21）東日本大震災を経て、ネットの普及もあって、徐々に民主党が朝鮮傀儡政党であることが一般日本国民に認識されるようになつた。
22）自衛隊内部でも穏健派が嫌韓に変化し、憎悪感を持った反韓に様変わりしてきた。
23）2015年、アメリカが挑戦半島から撤退して防御ラインを日本と綿密に検討し連携している状況はもはや変えられないところまできている。
24）現実に日本に住んでいる在日朝鮮人が韓国で住民登録され戦時動員されるという事態は日本としては看過できるものではない。
25）外国人参政権付与についてはまさに売国法。
26）在日特権の温床である行政改革はともかく、喫緊の課題は戦時国内法である外患罪や関連司法改革。
27）そのいずれも親韓メディアや在日朝鮮人の命運に関わる。そのため強い抵抗があるのは不可避。安倍政権としては普通の国作りでも在日にとっては右翼国家作りと映る。
28）今回、特定秘密保護法案審議過程で反対派なるものの正体があぶり出された。左翼、在日朝鮮人はもとより学者、知識人、弁護士等がごちゃ混ぜで反日勢力を作っていたことが明らかとなった。
29）自民党の中にも日韓議員連盟会長を務める額賀福志郎元財務相のような売国もどきが存在する。
30）尖閣問題の対決姿勢とは全く異なって経済面では日本の中国離れが加速し貿易額減少、投資の半減、民間交流、特に観光旅行関係の縮小。シフトＡＳＥＡＮが鮮明となり経済界は悲鳴
31）現実に中国との貿易は輸入に関してはすべてＡＳＥＡＮで代替可能
32）中国進出企業については国はリスクを負わないという姿勢をとっているため、現状以上に伸びる要素はない。
33）IMFスタイルによる韓国借金実態は、すでに末期症状。そういう中での慰安婦問題などの戦時企業の賠償問題とかの騒ぎは、単純に日本の金目当て。
34）額賀を会長とする日韓友好議員連盟会員の国会議員もようやく韓国と距離をおきはじて、総会は踏み絵となった。約半数の国会議員がキャンセル。その後の韓国の工作を、安倍総理の靖国参拝により潰すことができた。
35）現実に対外的備えとしては海自、空自の充実で対応可能。有事には機雷の2000発もばらまいて、列島線通過潜水艦を撃沈すれば中韓は干からびる。
36）陸自は対馬防衛戦くらいの対応で国内戦車戦を考慮する必要はない。にもかかわらず74式戦車のタイヤ版ともいうべき機動戦闘車の配備を進めているのは、国内唯一の反日反社会的暴力組織が武装を重武装化しているから。
37）もし日韓開戦となれば、在日朝鮮人はもとより迎合する勢力は自衛隊にとって殲滅すべき対象となるのは当然のこと。それは国会議員であろうと新聞やＴＶであろうと関係ない。
38）原発廃止、スパイ防止法、差別問題などは、平時の問題であり、有事に備える自衛隊には関係のない話。
39）現在、関係機関が反日勢力の特定作業を強化加速させている。
40）自衛隊制服組は国体護持の精神を堅持している。