元テレビ朝日社員の玉川徹氏は3日、テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演し、中国の投資会社「復星国際」が、北海道占冠村の人気リゾート施設「星野リゾートトマム」の売却を発表したことについて「1980年代からの歴史の縮図」と指摘した。
「星野リゾートトマム」は、かつて「アルファリゾート・トマム」として開業。スキー場やホテルなどを備え、80年代のスキーブームにも乗って若者に人気を博した。その後、バブル崩壊による経営難から、星野リゾートが2005年に施設運営を引き継いだ。「復星－」は2015年、オランダのファンドなどから星野リゾートトマムを約183億円で取得したが、運営は引き続き星野リゾートが担当している。
北海道のスキー場は世界中の観光に人気で、日本有数の観光地でもある。今回の売却額は約408億円とされるが、売却の背景として中国の不動産バブル崩壊による資金繰りの悪化の影響なども指摘されている。
元AERA編集長でジャーナリストの浜田敬子氏は「中国の不動産不況は長引いていて、住宅の在庫も相当積み上がっているというニュースもある。経営を安定させるため売らざるを得なかったのだろうが、一方で余力があったり個人投資家なんかは東京の物件を買いに来ていて、それが東京の不動産価格急騰の一因になっている」と指摘した。
一方、玉川氏は「トマム（の歴史）は1980年代からの歴史の縮図」だと指摘。「もともとは1980年前半に第3セクターで始まった。その後、第3セクターのリゾートは軒並みつぶれていったが、ここも、バブルのころまでにすごく投資したがバブル崩壊でだんだんだめになり、それを星野リゾートが再生させた」と説明し「あそこには『雲海』があり、星野リゾートが入るまでは（売りは）冬だけだったが、むしろ今は雲海の方が有名になり、夏もお客さんが来るようになって価値が上がった」とも言及した。
その上で「中国（の経済力が）がぐっと上がってくる時に（中国の企業が）ここを買ったが、今度は中国がバブル崩壊になる。不動産の歴史みたいなものが全部集約されている」と口にした。
「僕は中国企業が（星野リゾートトマムを）買ったという時には、ちょっとさみしい気がした」としながら「近くのスキー場によく行くので見に行っていたが、中国人のお客さんがすごい多い。中国資本というのもあるのかなと思っていたが、今回撤退すると、別の国からのインバウンドにシフトしていくのかなと。それも、歴史の流れかなと言う気がする」と述べた。