※この記事はあくまで大まかなイメージを書き綴っているものです。
(加害側が様々な場所に潜伏し、何らかの影響を与えていること、
被害者宅の近くやよく行く場所に派遣されることは事実です)
色々調べると、 内閣情報調査室(内調)、公安調査庁(公調)が浮かび上がってきました。
公調は「工作活動（ヒューミント）」を行っているとwikipediaにありました。
公安警察は事件性の高い案件を扱うので集ストとの関連性は低いかもしれません。
つまり、公調は情報収集、監視を目的として様々な施設にスパイを派遣、常駐させている。
そして集スト被害者はスパイから嫌がらせを受けている。
ということは、加害側が公調に集スト被害者を危険人物として報告し、公調を利用している。
また、スパイの採用権の多くは加害側が握っている。と仮定すると一応辻褄が合いそうです。
創価は意外と思想のばらつき、高齢化、衰退化があるので加害主体ではなさそうです。
公明党→内調、公調→加害者(スパイ、反社、闇バイト、生活困窮者)→集スト？
公明党→広告代理店(電通等)、芸能プロ(バーニング等)→マスコミ→世論操作？
公明党→国交省→日本全域集ストシステム、集ストアプリ→集スト管理、監視？
※上記は、自身の被害、芸能界の仕組みに関する記事、wikipediaを参考に推測しています。
上記について考えると裏側に公明党と反社組織の繋がりがありそうです。
また、反社が広告代理店、一部企業、芸能プロを侵食していることが推測されます。
マスコミの動きを見ると、自民党より公明党に忖度しているように見えます。
自民党は加害側に部分的にコントロールされているようです。
公明党は世論に敏感と言われていますが、これと自身の被害とを照らし合わせて、
集ストの目的の一つとして被害者の盗聴、盗撮による世論調査の可能性があります。
(創価や反社に調査協力させてもデータが偏り役に立たないため、
また、盗聴、盗撮により表に出てこない国民の実態を知ることができるため)
盗聴盗撮方法としては以前記述の他、被害者のPCやスマホに遠隔操作ツールを送り込み、
そのマイクやカメラを使用する方法もあり得ます。
黒幕が反社組織と公明党だとすると、資金源は国民の税金ということになります。
表面上国民の為と偽って反社が多い業界に国家予算を多く配分していると考えられます。
また、加害者の精神障害年金、生活保護不正受給、給付金詐欺もあり得ます。