■「リニアは地震に強い」の大嘘!:問題は静岡ウラン鉱脈だけではない! | タマちゃんの暇つぶし

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「リニアは地震に強い」の大嘘!:問題は静岡ウラン鉱脈だけではない!<newsNueq-4569-F>2024/05/17 12:24より転載します。
 
貼り付け開始、
   
 AERA
「 リニアが地震に強いということは決してない 」地震学者が指摘
「 脱線しない 」という説明は“ まやかし ”

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 https://dot.asahi.com/articles/-/221738
 2024/05/09

 < 抜粋 >

 リニア中央新幹線には、数々の問題が指摘されている。

 まずは、地震。

 「 リニアが地震に強いということは決してない 」
 こう指摘するのは、
 『 リニア新幹線と南海トラフ巨大地震 』の著書を2021年に出した、
 地震学者で神戸大学の石橋克彦名誉教授。

 リニアで採用されている「 超電導リニア 」は
 強い磁力で車両を約10センチ浮かせ、
 U字型の「 ガイドウェイ 」の中心を非接触で走行する。
 そのため「 地震で脱線することはない 」というのがJR東海の説明。

 だが、石橋名誉教授は「 脱線しないという説明はまやかし 」と言う。

 「 リニアは、早期地震警報システムが地震発生をとらえると、
  走行中の列車は急減速し支持車輪で普通の鉄道列車と同じように接地走行となる。
  そこを激震動が襲えば、ガイドウェイと列車がともに激しく揺さぶられ、
  両者の揺れ方の違いで激しく接触し、
  ガイドウェイが損壊して列車が外に飛び出すことが起こり得るでしょう 」

 リニアは、品川-名古屋間約286キロの約86%がトンネル。

 石橋名誉教授は
 「 一般に地下は地震の揺れが小さいが、
  地震規模が大きかったり震源域に近かったりすれば、被害は起こり得る 」
 と語る。

 最も懸念するのが、南海トラフ巨大地震。

  リニア路線と南海トラフ巨大地震の想定震度地図
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 地震の規模を示すマグニチュードは8~9、最大震度は7。
 リニアは、山梨県以西の大部分が震度6弱以上の強震動の範囲に入る。

 「 地質条件によってはトンネル内でも地震動が強いし、
  広範囲で歪・応力(力のかかり具合)の変化が必ず生じます。
  内壁の損傷などが起き、ひび割れた箇所から高圧の水が噴出すれば、
  トンネルが水没する事態が起こりかねません。

  地震の揺れで大規模な斜面崩壊や地すべりも起こると予想され、
  路線が地上に顔を出す部分や非常口が埋没し、
  電力施設や駅施設なども被害を受ける。
  リニア路線のほぼ全域で、
  多種多様な大被害から小被害が同時多発する可能性がある。

  さらに東京 - 名古屋間のリニアは、
  少なくとも6本の主要活断層帯を横切っています。
  活断層型地震はいつ起きるか全くわからず、
  活断層がずれてリニアを直撃すれば、大惨事を招くでしょう。
  南海トラフ巨大地震と連動することも考えられる。
  リニアは地球上で最も地震危険度の高い地帯に建設されていると言えます。」

   首都直下型地震( M7.3 )震度想定地図
https://encrypted-tbn0.gstatic.com/images?q=tbn:ANd9GcQ1QlEMTdNjC5c_NQGzME00Etk__fNewzkHHbmjyPyD9ZbwECR-R0od91_piPArmMnJerE&usqp=CAU
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 ■ 安全性強調されるがリスクゼロにはならず

 こうした指摘にJR東海はホームページで
 「 大規模な地震に備え、国の最新の基準を踏まえて
  十分な耐震性を有するように設計しています。 」
 などと安全性を強調。そして
 「 ルート選定にあたっては、文献調査等に基づき、
  活断層を可能な限り回避し、通過せざるを得ない場合は、
  活断層をできる限り短い距離で通過するようにしております。」
 と、回答。

 しかし、石橋名誉教授は、
 「 活断層をまたいでいれば、そこがずれればアウト 」
 だと批判。


 ■ 野鳥など生態系への影響も 平穏な生活が侵害される

 問題は地震だけではない。
 走行ルートとその工事に伴う「 生態系 」への影響も、指摘されている。

 樹木が伐採される残土処分予定地では、環境省のレッドリストで
 「 絶滅危惧II類 」に指定されているタカの仲間のサシバ、
 サギの仲間のミゾゴイなど計18種類の希少な鳥類の生息を確認した。

 山梨県と長野県ではクマタカの営巣が確認されている。
 リニアが開通した場合、地上を走行する場所は
 騒音や振動によって野鳥に影響が出るかもしれない。

 ※ 愛知「 環境 」万博では、リニアモーターカーが設置された
  「 環境の森 」から鳥たちが一斉に、すべて、逃げ出した。
   これが「 環境の森 」だとヨッ!♪

   リニア新幹線の車両重量は25t!
   これが16輛編成となる。
   つまり、合計400t!!!
   400tの巨体を10cm浮かせる電磁場の出力は凄まじい!
   すれ違いの場合は800tを浮かせる電磁波が発せられる。
   高圧線の真下など比べ物にならない。

   高圧電線の下に蛍光灯を置いただけで光る ART Project。
   高圧線からはこれだけの電磁波が発せられているのである。
https://pds.exblog.jp/pds/1/201202/29/43/b0221143_5281254.jpg
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    高圧線の下の巨大な電磁界(電磁波)によって
    「 電源もなく灯る 」1301本の蛍光灯。
    画像出典 : WIRED ー Richard Box氏のARTプロジェクト
         : Field 電磁波バスターズ
   ※ 発電所から家庭のコンセントまでの間に、
     70~60%のエネルギー( 電気 )が失われている。
     つまり、EVは石油・天然ガスの30~40%しか使えてない。
     ガソリン車は石油( ガソリン )を100%使っている。
     何という「 ムダ喰いポンコツ 」だッ!

   乗客もこの人類未体験の超~~~強烈な電磁波を【 被爆 】する。

   nueq lab
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   被爆伝染:放射線の正体
   https://nueq.exblog.jp/25027595/
   2015年 10月 25日
   ・ 被爆は感染・伝染する
   ・ 放射線の正体
   ・ 自然放射線と人工放射線?
   ・ 放射線ホルミシスの嘘
   ・ MRIでも被爆する
   ※【 被爆 】とは、超過剰な電磁エネルギーを浴びることを云う。
     核崩壊の際に放出される、α・β・γ・X線は超過剰電磁エネルギーである。
     電気と磁気は一体不可分。
     25tを浮かせる超~~~強烈な電磁場( 電磁波 )に乗客はさらされる。



 AERA
「 リニアと原発 」事業の性格が似ている 
 ・ 地震学者が共通点を指摘「 原発開発の初期と同じです 」

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 https://dot.asahi.com/articles/-/221749?page=1
 2024/05/10/

 < 抜粋 >

 リニア中央新幹線には、住民の生活破壊の問題も横たわる。
 リニアは本当に必要なのか。

 そもそもなぜ、JR東海はリニアを建設するのか。

 「 大規模災害への抜本的な備えとして、
  日本の大動脈輸送を東海道新幹線とリニアで二重系化するため。
  さらには首都圏、中京圏、近畿圏の三大都市圏が一つの巨大都市圏となり、
  人と人が会うことで新たなイノベーションが生み出され、
  余暇の過ごし方などライフスタイルの変化を通じて
  豊かで多様な暮らしを実現するなど、新たな可能性が生まれると考えています。」

 だが、その発想の下でそこに暮らす人たちの生活がないがしろにされている。

 今年3月、都内に住む45人が、
 国にJR東海が申請した大深度地下使用の認可取り消しを求める
 行政訴訟を東京地裁に起こした。
 「 憲法が保障する財産権だけでなく、平穏生活権までも侵害されます。」

 リニアは、開発が進んだ都市部では、
 地表に影響が出ないとされる地下40メートル以深の「 大深度地下 」を通る。
 大深度地下は、道路や鉄道など公益の事業は地権者の同意や用地交渉、補償なしでも、
 国や都道府県の認可を受けて使用できる。
 それを可能にしたのが、01年に施行された「 大深度地下使用法 」だ。
 リニアの場合、首都圏では品川から町田までの33kmにわたる。

 田園調布の住民は自宅のほぼ真下をリニアのトンネルが通る計画があると知らされた。
 まさに「 青天の霹靂 」だった。

 不安がより現実味を帯びたのは20年10月、
 東京外郭環状道路( 外環道 )の地下トンネル工事中に起きた陥没事故だ。
 巨大なシールドマシン(掘削機)で
 深さ約50メートルの地下でトンネルを掘っていたところ、道路が陥没した。
 使っていたシールドマシンは直径16メートル。
 リニアの工事で使うのは直径14メートル。

  JR東海がリニアのトンネル工事で使うシールドマシン(掘削機)
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 リニアでも、同じ事故が起きても不思議ではない。

 しかも事故が起きる前から、
 周辺住民は騒音や振動、低周波音に苦しめられていた。

 陥没した穴は閉じられたが、多くの住民が引っ越しを余儀なくされ、
 財産権を侵害され平穏生活権を奪われ、苦しみは続いている。


 ■ コロナ禍での価値観変容、工事中止し議論すべき

 そして、「 JR東海は傲慢で住民軽視 」だと批判する。
 説明会は行っても形だけで、工事の進捗状況すら聞いても教えてくれない。


 地震学者で神戸大学の石橋克彦名誉教授は、
 11年の東日本大震災で東京電力福島第一原発事故が起こる前から、
 原発が地震に弱いことを警告し「 原発震災 」の可能性を指摘していた。

 ※ 東大の当時地震研究第一人者だった木村政昭教授は、
   1976年、NHKの生番組で、
  「 すべての原発は活断層の上につくられている 」
   と発言して、即刻東大をクビに。
   日本の大学はすべて門前払いとなり、アメリカの大学へ。
   そこへ琉球大学から声がかかり、与那国島海底遺跡を発見・発表した。
   木村教授は311地震をM7.9、±5年で的中させた。
   当初、M8と出たが、まさかそれはありえないと、
   7.9で発表したが、実際にはM8とドンピシャだった。


 今「 原発とリニアは事業の性格が似ている 」と指摘する。

 「 まず、両者とも国策民営です。
  そして、御用学者たちのずさんな審議でゴーサインが出された。
  また、マスメディアはリニアの『 負 』の側面を伝えず、
  専門家の批判も弱く、
  国民は『 夢 』のイメージしか与えられませんが、
  これも原発開発の初期と同じです。
  沿線住民が大きな犠牲を強いられ、
  JR東海が住民軽視で強引に事業を進めているのも同様です。」

 ※ 以前、清志郎の関係で、「 原発はこんなにも安全! 」みたいな、
   巨大な原発の煙突とすぐ隣の海水浴場を描いた
   1950年代のイラスト( ポスター )が紹介されていたが、
   今はもう、どう検索しても出てこない。。。。。。
   強烈なイラストだったのに、残念!


 また、阪まで延伸した際のリニアのピーク時の消費電力は
 運輸省の試算で約74万kwと、原発1基分の出力に相当する。
 脱炭素社会において、電力多消費型のリニアは時代に即した乗り物なのか?

 そしてこう提言する。
 「 様々な問題が噴出してきた今、いったん工事を中止し、
  今まであまりにも不足していたリニアの必要性と安全性、
  環境への影響などの議論を、徹底的に行うべきです。」



 毎日新聞
 リニア2027年開業断念 
「 静岡工区 」だけじゃない山積する課題

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 https://mainichi.jp/articles/20240510/k00/00m/020/157000c
 2024/5/11

 < 抜粋 >

 静岡以外にも、完成まで10年以上かかりそうな地域がある。

 JR東海は24年3月末現在、
 品川 ~ 名古屋間の用地の75%を取得済みだが、
 神奈川県や山梨県の一部地域では地権者の反対が強く
 取得の見通しは立っていない。

 沿線では少なくとも5件の住民訴訟が起こされた。
 そのうち東京都内の住民らが国にリニア事業の工事認可取り消しを求めた訴訟は、
 23年に東京地裁で請求を退けられたが、
 山梨県南アルプス市の住民らが工事差し止めなどを求めた訴訟は近く判決を迎える。


 技術的ハードルも高い。

 東京・北品川のトンネル工事は、
 21年10月から半年で約300メートル掘るはずが、
 掘削機の故障で中断を繰り返し、2年半たった今なお半分も進んでいない。

 岐阜県中津川市のトンネル工事では21年10月、
 爆破による掘削作業中に岩盤が崩落し、作業員2人が死傷した。
 今後は地下1000メートル超の大深度を掘り進める予定で、難易度はさらに上がる。


 こうした中、JR東海は4月4日、
 「 山梨県駅 」( 甲府市、中央市 )と長野県飯田市の高架橋の完成が、
 いずれも31年中になるとの見通しを明らかにし、
 27年に間に合わない実態を公式に認めたが、
 遅れの原因を『 静岡のせい 』と強調することで、
 自分たちに批判の矛先が向かないようにしている。


 ■ 開業遅れと、総工費の増大。

 品川 ~ 名古屋間の総工費は21年4月、
 それまでの5兆5200億円から7兆400億円に見直された。
 
 < 以降 有料 >



 岐阜新聞
 リニア工事で井戸枯渇、ため池にひび … 住民「 元に戻して 」 
 岐阜・瑞浪市、井戸水の家庭もある集落

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 https://www.gifu-np.co.jp/articles/-/386047
 2024年5月15日

 リニア新幹線:日吉トンネルからあふれ出る湧き水、、、、、



 毎日新聞
「 リニアはつまらない 」 鉄オタ・石破茂さんが嘆くワケ
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 https://mainichi.jp/articles/20240510/k00/00m/010/063000c
 2024/5/10

 < 抜粋 >

 政界随一の鉄道好きとして知られる自民党の石破茂元幹事長は、
 リニア中央新幹線に一家言を持つ論客。

 リニアに需要はあるのか、
 国の融資を使う理由は十分説明されているのか、
 地方の鉄道は置き去りではないか ――。

 石破氏が抱く疑問は尽きない。
 そして、こうも漏らした。
 「 鉄オタとしてさ、リニアほどつまらないものはない 」

 
 ■ リニアの議論「 熟していない 」

 リニアのトンネルは静岡県北部の南アルプスを通るため、
 そこを水源とする大井川の流量が減少する懸念があります。

 < 以降 有料 >



 テレビ静岡
 川勝前知事が辞職したら突然に
 … 県専門部会がボーリング調査は「 技術的に問題なし 」と判断 静岡

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 https://www.sut-tv.com/news/indiv/26955/
 2024年05月13日

 < 抜粋 >

 リニア新幹線の建設に関連してJR東海が5月20日から再開する
 高速長尺先進ボーリングをめぐっては、
 静岡県が大井川の水資源に影響を及ぼす可能性があるとして
 山梨県境や県内での調査に難色を示しています。

 こうした中、5月13日に静岡県が設置している
 地質構造・水資源部会専門部会が2023年8月以来9ヶ月ぶりに開かれ、
 「 作業は問題がない 」との見解を示しました。



 週刊現代
「 誰のためのJRか? 」
 9000億円もの利益は株主に還元
 … 国民をないがしろにするJRの「 今後 」

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 https://gendai.media/articles/-/127949
 2024.05.11

 < 抜粋 >

 ■ JRは誰のものか

 2018年度( 2019年3月期 )決算で見ると、
 上場しているJR4社の純利益は、
  東日本が2953億円、
  東海が 4387億円、
  西日本が1027億円、
  九州が  492億円である。
 しかしそもそも、鉄道ほど公共性の高い事業が
 それほど巨額の利益を上げる必要が本当にあるのだろうか。


 ■ 国民ではなく株主に還元

 分割民営化時には37兆円の債務を抱え、
 13兆8000億円もの国民負担とともに誕生したJRグループである。

 ※ 民営化( 1987年 )の大きな目標のひとつが、労働組合潰しである。
   当時、日本の労働組合で、動労が最も大きな力を持っていた。
  ( 動労は機関士、国労は車掌・駅員などその他の職員 )
   満鉄からの引き上げ者が多く所属していた。
   これを潰したのが日本を「 不沈空母 」にし、
   ロッキード・グラマン事件で田中角栄の
   10倍以上の賄賂を受け取っていた超~~売国奴の中曽根康弘。

   民営化と共に、バブルの中、動労・国労は力を失い、
   日本の労働組合運動はどんどん萎むこととなり、
   これが現在の低賃金( パソナ & 外人労働者 )へと誘導されていった。


 だがたとえばJR東日本は、
 配当と自社株買いを合わせた株主還元が純利益に占める割合(株主還元率)を
 中長期的に40パーセントまで高める方針を掲げている。

 本来、利益を還元すべきは株主ではなく、国民だったのではないか。

 上場企業でなければ、株主還元など考える必要はなく、
 自社の従業員にしかるべく分配した後に、
 残る利益を使って通勤、通学の定期代を安くして国民の懐を助けたり、
 長距離運賃を下げて地方への人の移動を活性化させたり、
 社会のためにできることはいくらでもある。

 しかし、民営化した今となっては、
 少なくとも上場しているJR4社は国民のために活動する企業というより、
 株主のためにせっせと利益を稼ぐことを義務付けられた存在である。

 ※ JR東海の株主
   -------------------------------------------------------
   1)日本マスタートラスト信託銀行:信託口 11.11%
   2)日本カストディ銀行:信託口       6.16%
   3)自社                  4.37%
   4)野村信託銀行:信託口          3.46%
   5)みずほ銀行               3.28%
   6)日本生命保険              2.43%
   7)三菱UFJ銀行             2.17%
   8)State Street Bank West Toriety     1.65%
   9)農林中央金庫              1.63%
   9)JR東海社員持株会           1.52%
   9)ノルウェー政府             1.30%
   -------------------------------------------------------
   合計                   39.08%

  「 信託口 」というのはどうやら曲者で、
   例えば、2)の大株主は三井住友HD、みずほFG、りそな、
   第一生命以下諸保険屋などとなってるが、
   例えば、2)の「 信託E口 」は、
   UTグループ、パソナ、CSShd、シダー、他となっている。
   が、パソナ以外は1)と2)が大株主。

   1)は三菱系ということは、モルガンが実際の所有者。
   2)は三井住友系と云うことは、ロスチャイルドが実際の所有者。
   4)以降も株主の株主を追っていけば、
   最終的には、ブラックロック、ヴァンガードと云うことになる。

   また、60%の株は誰が持っているのか?
   東証のほとんどの企業の30%以上はガイジンが所有している。
   つまりは、バハマやウォール街がかなり所有している。
   とも想定される。

   つまり、純利益40%の多くは、この連中の懐に最終的に収まると云うこと。

   この株主配当率をどんどん上げていく流れについては稿を更めて紹介する。
   最も「 進んでいる 」アメリカでは、株主配当率は95%にもなっている。
   5%が設備投資・研究開発・給料UPに当てられるだけ。
   これがアメリカのトンデモない格差と産業衰退の根本原因となっている。
   レプリコン・ゾンビ液ですら、日本に製造拠点を構えた。
   なんせ、日本は人件費がメチャ安!
   JRはじめ、日本の企業もこうしてハゲタカの餌食となっている。


 日本では進歩的な知識人ですら
 こうした議論を提起することは昨今ほとんど見ないが、
 世界を見渡せば、同じような問題意識を前面に打ち出す人たちがいた。
 しかも、資本主義創業の地とでもいうべきイギリスの政界中枢に。

 2010年以来、政権を維持してきた保守党が、
 数々の失政から支持率を落とし、最近の支持率では野党の労働党
 に大きく水をあけられているのだ。
 このまま行けば、鉄道の再国有化などをマニフェストに掲げる
 労働党が次回の総選挙で政権を奪還するのは確実視されている。
  


リニアモーターカーの問題点を列挙しておこう。


 1)静岡県は発表してないが、リニアトンネルはウラン鉱脈を貫く。
   この核物質や被爆水が大井川などに流れ込む可能性。
   ウラン鉱脈問題は岐阜県でも噴出している。

 2)乗客が大量被爆。

 3)地上部では、愛知万博「 環境の森 」同様、
   周辺環境が大量被爆。生態系にも影響。

 4)南海トラフ、断層地震、関東大震災による大事故の可能性。
   リニアトンネル水没の可能性も。

 5)原発一基分の消費電力。

 6)強大な総工費はこれからますます膨らむことに。

 7)大井川などの水位低下、他、各地でこれから問題。

 8)残土のウラン・重金属問題。

 9)地盤崩落問題。

 10)工事中の低周波振動。

 11)乗車料金は一体いくらになるんだ?
   建設費を償却出来る程の金額だとあまりにも。。。。。
   飛行機程度の金額だと、大赤字だろう。

 12)元鉄オタとして、ほとんどトンネルなんてツマンないッ!

 13)忙しい人間ほど、新幹線の中で過ごす時間は貴重だ♪


 

関連情報

  < newsNueq-4529:リニア新幹線・静岡問題:実はウラン鉱脈から被爆水! > 2024/03/31

  < newsNueq-4562:リニア残土からウラン検出 > 2024/04/27

 

                          nueq
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