おはようございます。


1月からは、勤務先の日本語学校では、来年度から現在の校舎からグループ校の校舎へ移転する話が出ています。


この数年間だけでも、同じ経営者の学校で3つの建物に移転したり留学生受け入れ増加に伴い、分校を追加したりして対応してきた日本語学校ですが、来年度からは現在の校舎が別の日本語学校経営者に買収されるようで、現在勤務している者たちは、グループ校への勤務に勤務地を変えることになります。


私としては、今の校舎には出向していた2年を除く約6年間の思い出があり、慣れた勤務地でもあるので、移転しないで済むなら、その方がありがたいのですが。


ただ、この6年の間にも、経営者による方針決定から実行までが急で、


・年度途中での校長の解任と新校長の登用、教務主任の異動


・ネパールクラスの開設(今年度からはどのネパールクラスも5名ずつ定員超えしているが、そのまま強行。)


・介護人材養成クラスの新設(中国人のみのクラスで、就職先斡旋は中国人が行っている。よって中国人留学生以外を受け入れる予定はなさそう。)


などで外国人留学生が拡大していきました。


勤務先の日本語学校は、中国人とネパール人留学生だけで占められているせいか、ある意味、国際情勢の縮図のようなものが見えやすいのです。


中国側→日本へ中国人留学生を多く送り出したい。(留学生たちも、日本での生活は快適な様子)


ネパール→日本へ留学してみたものの、日本語学校では教室の広さや生徒数、通訳など中国人の方が優遇されているし、(経営者も事務スタッフも中国人)東京の賃貸物件は狭くて暮らしにくい。


日本の生活費は高くアルバイトせずにはいられない。そこで、ネパール人の多く暮らす東京都内のあるエリアでは、アルバイト人材を含め、ネパール人が急増しアルバイト紹介なども行われています。


日本に外国人留学生が増えているのを単純に喜べないのは、それが貧困ビジネスのような側面や、中国人富裕層にとってはモラトリアム期間のような感じの学生も多く、本当に日本に留学して目指す何か学業上の目的というのが曖昧なまま、日本としても受け入れてしまっているという実態があるためです。


また、冒頭に書いたように、日本語教師として学校に尽くしても、経営者の方針によって、働く者にとっては、不安定な状況下で働かなければならないという事も、珍しいケースではありません。


とはいえ、コロナ禍の時期には多くの日本語教師の仕事がなくなってしまった冬の時代だったので、そこから数年でこれ程にも留学生が急増しているというのも、ある意味、不思議な気がします。


ただ、留学生数が増えたから日本語教師は働きやすくなったのだろうか?


と考えると、私としては疑問で、外国人経営者が増え教育分野でありながら、ビジネス色が強く将来の方向性が見えにくいというところが少し気になっています。