第１６回
資本利益率は、（１：ウ 売上高利益率）と（２：シ 資本回転率）に分解す
ることができる。（１：ウ 売上高利益率）が収益性分析の中核をなすものであ
るのに対して、（２：シ 資本回転率）は最終的には収益性を高めるための要素
ではあるが、それ自体は（３：カ 活動性）の中心概念である。
（３：カ 活動性）の指標として、一般に（４：オ 回転率）と（５：エ 回
転期間）が利用されるが、（４：オ 回転率）は一定期間に資産や資本等が入れ
替わった回数をいい、これによって当該項目の利用度が明らかにさ
オ 回転率）と（５：エ 回転期間）は逆数の関係にあり、例えばある資産が1
年間に3回、新旧交替する場合、（５：エ 回転期間）は（６：ヘ 4か月）とな
る。
（７：ア 受取勘定回転率）は、受取手形や完成工事未収入金などの売上債権
回収される速さを示す指標であり、この比率が低いほど資本の運用
タ 低い）ことを意味する。また、通常は工事代金の一部を前受けして
この計算式の分母から（９：ナ 未成工事受入金）の額を控除して算定すること
もある。さらに、工事進行基準に基づく売上債権の（４：オ 回転率）を表す指
標として、（１０：ト 未収施工高回転率）もある。固定資産の（５：エ 回転
期間）は、他の比率と同様に、一般的には分母に（１１：キ 完成工事高）を使
って算定することが多いが、実際には、分母に（１２：ク 減価償却費）を使用
すべきである。
「選択肢群」
ア 受取勘定回転率、イ 売上原価、ウ 売上高利益率、エ 回転期間、オ 回
転率、カ 活動性、キ 完成工事高、ク 減価償却費、（ケ 選択肢無し）、コ
自己資本比率、サ 自己資本利益率、シ 資本回転率、ス 生産性、セ 高い、
ソ 棚卸資産回転率、タ 低い、チ 付加価値率、（ツ～テ 選択肢無し）、ト
未収施工高回転率、ナ 未成工事受入金、ニ 未成工事支出金、（ヌ 選択肢
無し）、ネ 未成工事支出金回転率、ノ 未成工事収支比率、ハ 0.25か月、フ
3回、ヘ 4か月
第１７回
建設業は、受注請負生産業で、生産期間が長期にわたるという特徴
一般的な製造業の流動資産の一つである（１：ス 仕掛品）という資産に相当す
る（２：ノ 未成工事支出金）や（３：ニ 前受金）という負債に相当する（４：
ネ 未成工事受入金）などの特有の勘定が使用されており、工事完成基
ば両者の構成比が（５：ソ 高い）という特徴がある。
また、建設業においては、固定資産の構成比が相対的に低く、その
（６：ハ 良好）である一方、（７：タ 労働装備率）が低いことが多く、（８：
セ 生産性）分析上の課題があるといえる。
損益計算書に目を向けると、一般的な製造業と比べ、下請制度に依
が多いため、売上原価の構成比が高く、そのうち（９：カ 外注費）の構成比が
極めて（５：ソ 高い）という特徴がある。
「選択肢群」
ア 安全性、イ 完成工事高、ウ 売掛金、エ 運転資本、オ 買掛金、カ 外
注費、キ 完成工事未収入金、ク 減価償却費、（ケ 選択肢無し）、コ 工事
未払金、サ 固定費、シ 材料費、ス 仕掛品、セ 生産性、ソ 高い、タ 労
働装備率、チ 棚卸資産、（ツ～テ 選択肢無し）、ト 販売費及び一般管理費、
ナ 低い、ニ 前受金、（ヌ 選択肢無し）、ネ 未成工事受入金、ノ 未成工
事支出金、ハ 良好、（ヒ 選択肢無し）、フ 劣悪
第１８回
収益性の指標「Ａ」：カ 完成工事高総利益率、サ 安全余裕率、ソ 完成工事
高キャッシュ・フロー率
活動性の指標「Ｂ」：イ 自己資本回転率、コ 支払勘定回転率、
生産性の指標「Ｃ」：ア 設備投資効率、キ 付加価値率、
流動性の指標「Ｄ」：エ 当座比率、ク 未成工事収支比率、シ 必要運転資金
月商倍率、セ 運転資本保有月数、
健全性の指標「Ｅ」：ウ 金利負担能力、オ 固定比率、ス 配当性向、
成長性の指標「Ｆ」：ケ 経常利益増減率
「選択肢群」
ア 設備投資効率、イ 自己資本回転率、ウ 金利負担能力、エ 当座比率、オ
固定比率、カ 完成工事高総利益率、キ 付加価値率、ク 未成工事収支比率、
ケ 経常利益増減率、コ 支払勘定回転率、サ 安全余裕率、シ 必要運転資金
月商倍率、ス 配当性向、セ 運転資本保有月数、ソ 完成工事高キャッシュ・
フロー率
第１９回
企業財務の安全性は、企業財務の短期的な（１：シ 支払能力）を意味する
（２：ナ 流動）性の確保と、資本構造の（３：オ 健全）性によって支えられ
ている。（２：ナ 流動）性は、さらに（４：イ 関係比率）分析、（５：キ
資金）保有月数分析、（６：コ 資産）滞留月数分析という３つの見地から分析
することができる。
そのうち、（４：イ 関係比率）分析では、短期的な（１：シ 支払能力）を
あらわす代表的な指標として、比較的短期的に支払期限の到来する
払手段との割合を示す（７：ニ 流動比率）があり、この比率はアメリカでは銀
行家比率ともいわれ、（８：ノ ２００）％以上が理想とされている。（９：ト
未成工事収支比率）は、建設業特有の（７：ニ 流動比率）の算定において、
工事完成基準を採用している場合、分母と分子から控除される２つ
間の比率として算定される指標であるが、この比率が高ければ、資
だけ容易になる。この、（９：ト 未成工事収支比率）が、現在進行中の工事に
関する資金立替状況を分析する指標であるのに対して、（１０：タ 建替工事高
比率）は、すでに完成・引き渡しした工事も含めた資金立替状況を
である。
「選択肢群」
ア 受取勘定回転率、イ 関係比率、ウ キャッシュ・フロー、エ 完成工事高
キャッシュ・フロー率、オ 健全、カ 構成比率、キ 資金、ク 資金変動、
（ケ 選択肢無し）、コ 資産、サ 実数、シ 支払能力、ス 正味運転資本、
セ 趨勢比率、ソ 生産、タ 建替工事高比率、チ 当座比率、（ツ～テ 選択
肢無し）、ト 未成工事収支比率、ナ 流動、ニ 流動比率、（ヌ 選択肢無し）
、ネ １００、ノ ２００
第２０回
キャッシュ・フロー計算書は、企業の（１：サ 資金管理）を適切に行い、企業
活動の実態を把握する上で重要な意味を持っている。キャッシュ・
が対象とする資金の範囲は、（２：エ 現金）および（３：オ 現金同等物）で
あり、（２：エ 現金）とは手許現金および（４：ネ 要求払預金）をいう。
（３：オ 現金同等物）とは、容易に換金可能であり、かつ価値の変動につい
僅少なリスクしか負わない（５：タ 短期投資）をいう。
キャッシュ・フロー計算書は、企業の経営活動に応じて、（６：ア 営業活動）
によるキャッシュ・フロー、（７：ト 投資活動）によるキャッシュ・フロー、
（８：ク 財務活動）によるキャッシュ・フローの３つの区分に分けて表示さ
る。
キャッシュ・フロー計算書のデータを使った指標には、短期的な（
能力）を判定する指標として、貸借対照表のデータのみを使った流
て、１年間のキャッシュ・フロー計算書のデータも使った（１０：
ッシュ・フロー対流動負債比率）がある。また建設業において経営
合評価では、経営状況の絶対的力量を示す実数データとして、（１
剰余金）とともに、キャッシュ・フロー計算書の数値に基づく（１
キャッシュ・フロー）が要求されており、キャッシュ・フロー計算
いない企業も同様のデータを作成する必要がある。
「選択肢群」
ア 営業活動、イ 活動性、ウ 営業キャッシュ・フロー、エ 現金、オ 現金
同等物、
カ 営業キャッシュ・フロー対流動負債比率、キ 現金預金手持月数、ク 財務
活動、（ケ 選択肢無し）、コ 完成工事高キャッシュ・フロー率、サ 資金管
理、シ 支払能力、ス 純キャッシュ・フロー、セ 収益性、ソ 損益計算、タ
短期投資、チ 当座資産、（ツ～テ 選択肢無し）、ト 投資活動、ナ 未成
工事収支比率、ニ 有価証券、（ヌ 選択肢無し）、ネ 要求払預金、ノ 利益
剰余金、ハ 利払前税引前償却前利益