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『グローバリズムのトリニティ①』三橋貴明 AJER2018.12.4
https://youtu.be/gbihwGhHhbo
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三橋TV第32回【日本で最も重要な職業とは？】
https://youtu.be/0mq1Ga0MOc4
現在の欧州"文明"は、"イスラム”に浸食されていっています。
しかも、"人口"までもが次第にイスラムに置き換えられていっているのです。
現在の移民受入のペースが続くと、２０５０年、スウェーデンの人口の二割以上がイスラム教徒になります。下手をすると、三割強です。
２０１４年、イングランドとウェールズの出生数の２７％は外国生まれの母親によるものでした。また、新生児の３３％は、少なくとも片親が移民でした。
なぜ、このような事態になってしまったのか。
「子供を産まない欧州人が悪いんだ」
という理屈は、日本同様に成り立ちません。
先日も書きましたが、日本と同じく、欧州の女性は子供をたくさん産みたいのです。ところが、現実には「経済的事情」が立ちふさがり、それができない。
経済的事情、つまりは所得が少ないという話ですが、移民受入で実質賃金が低迷し、少子化が進む。結果、移民受入が加速。移民は経済的事情と無関係に子供を作り、人口が置き換えられていく。
ダグラス・マレー「西洋の自死 」 。
欧州の人々がやすやすと「イスラムの侵略」を受け入れたのは、マレーによると「帝国主義」「ナチス」といった過去に対する罪悪感が影響しているとのことです。
もちろん、現在、生きている人々は、帝国主義やナチスに何ら関わっていないのですが、それにも関わらず「過去に対する懺悔」「贖罪意識」が強く、移民受入がポリティカルにコレクトになってしまった。
つまりは「過去の償いのために、移民を受け入れることは絶対的に善である」といった空気が生まれ、それが政治を支配してしまった。
怖い話です。
無論、イスラム移民たちは集団による「暴力」も有効活用し、最終的にはテロリズムに走り、欧州に「イスラム移民に反対すると悲惨な目に会う」という、これまた空気を醸成し、人々に沈黙を強いました。
さて、我が国。
『３業種、来年４月から試験＝新在留資格、２号は２１年度開始－新制度詳細提示・政府
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018121701792&g=pol
政府は１７日、外国人就労の拡大を狙った新在留資格導入に向け、新制度の詳細を記した「基本方針」と「分野別運用方針」、外国人の受け入れ策を盛り込んだ「総合的対応策」の素案を自民党法務部会に提示した。特定技能１号では、宿泊業など３業種について来年４月から技能試験を実施すると明記。高レベルの特定技能２号は、建設業と造船・舶用工業の２業種が２０２１年度から試験を始めると記した。（後略）』
家族帯同を認め、かつ定住も可能とする特定技能２号ですら、２１年度に始まる・・・。でも、移民政策じゃないよ、ヒャッハーッ！！！
頭がおかしいとしか表現のしようがない安倍政権ですが、日本で「特に問題になる移民」は中国人でしょう。
無論、わたくしは親日国だろうが反日国だろうが、移民政策に反対します。今や、外国人犯罪の三割を占めるのは、「親日」と言われているベトナム人です。
親日国家からの奴隷的労働者は、犯罪に走らない。そんな現実があるはずがありません。
とはいえ、特に中国人が問題になるのは間違いないでしょう。理由は、無論、中国人は中国共産党という独裁政権の管理下にあるためです。
国防動員法が発令されれば、日本に暮らす中国人も「共産党の兵士」として活動しなければなりません。
あるいは、北京五輪前の聖火リレーの際に、長野に中国人が集結し、「集団としての異分子」の恐怖を我々に叩き込んでくれましたが、あの光景が日常茶飯事になる可能性があります。
欧州の例を見る限り、中国共産党は「日本人の贖罪意識」を巧みに利用しようとするでしょう。
わたくしは、中国に対する贖罪意識など欠片もありませんが、マスコミの洗脳により、「日本は中国に悪いことをした」と間違った認識を叩きこまれている国民が多数派でしょう。これは、大変、危険なことです。
本来は責任などないにも関わらず、変な「良心」から罪の意識を持ち、中国人の集団による「暴力」を受け入れ、移民反対派を潰していく。まさに、欧州の辿った道なのです。
というわけで、日本が「奇妙な死」に突っ込むことを防ぐためには、正しい知識、正しい情報で武装する必要があります。間違っても、「中国に悪いことをした・・・」「韓国に悪いことをした・・・」系の発想を生き残らせてはならないのです。
我々が祖国や歴史に対する正しい情報を持ち、誇りある祖国において健全なナショナリズムを発揮する。この当たり前のことが、これまで通りできないとなると、我が国の「主権喪失」つまりは亡国への失踪を止められないでしょう。
そして、世界最古の自然国家である「日本国」が亡国に至ったとき、世界から「国民の国家」が消える可能性が濃厚になります。つまりは、世界の奇妙な死です。
世界が奇妙な死の状態に陥り、文明が（恐らく）悪い方に転がり落ちていくのを止める責任の一翼を、我々日本国民が担っているのです。
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