「ドル崩壊！ 今、世界に何が起こっているのか？」再重版決定！m(_ _)m 感謝！
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http://www.7andy.jp/books/detail/-/accd/32119420
↑amazonは在庫切れっぽいので、セブンアンドワイなどご利用ください。
9月19日(金)発売の撃論ムック「猟奇的な韓国」に「崩壊進行中の韓国経済の病理」を寄稿しました。
http://www.amazon.co.jp/gp/product/4775512609
『ユーロ、対円で一時２年ぶり安値＝先行きに警戒感－ロンドン市場
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2008100400122
週末３日のロンドン外国為替市場で、欧州経済の先行き不透明感や欧州中央銀行（ＥＣＢ）の利下げ観測を背景にユーロ売りが加速、ユーロの対円相場は一時１４３円９８銭と、２００６年６月以来２年４カ月ぶりの水準まで下落した。
午後４時（日本時間４日午前零時）現在は、１ユーロ＝１４６円１０～２０銭（前日同時刻は同１４５円３０～４０銭）。』
ドル崩壊の最終章に「ユーロバブル崩壊の時が近づいている。」なんて書いたら、本当にユーロの崩壊が始まってしまったようです。ユーロは別に対日本円でバブルになっていたわけではなく、対ドルでバブっていたわけです。日本円と米ドルが不気味な似非ペッグ状態にある時に、対ドルのユーロバブルが崩壊した結果、ユーロは対日本円でも大きく下げる結果となりました。
http://members3.jcom.home.ne.jp/takaaki.mitsuhashi/data_12.html#vsJPY081003
もっとも、三ヶ月スパンで見てみると、対円下落率では英国ポンドも似たようなものですし、豪州ドルに至っては20％以上と暴落と呼んでも差し支えない状況になっています。（ちなみに、皆さん大好きな韓国ウォンの対円下落率は、三ヶ月で17％強といったところです。韓銀の為替介入がなければ、豪州ドルを越える下落になったと確信していますが）
ユーロがなぜバブルになったかと言えば、無論、不動産バブルが欧州諸国（ドイツ除く）で猛威を振るい、フェイクマネーが雪崩れ込んだからです。そしてなぜ欧州が不動産バブルになったのかと言えば、2000年以降のECB（欧州中央銀行）による低金利政策が原因と言われています。要は、FRBが2001年から金利を劇的に引き下げ、人為的に不動産バブルを引き起こしたのと同じ構図というわけです。
FRBの利下げはITバブル崩壊に対処するためでしたが、それではECBが金利を引き下げたのはなぜでしょうか？
http://www.amazon.co.jp/gp/bestsellers/books/551284/ref=pd_zg_hrsr_b_1_5_last
amazonの「本 > ビジネス・経済・キャリア > 経済学・経済事情 > 経済学 > 国際経済学」のベストセラーランキングで、「ドル崩壊！」と熱いトップ争いを繰り広げている「日本経済を襲う二つの波」で、著者のリチャード・クー氏は以下のように説明しています。（本文とは全く関係ないですが、「ドル崩壊」はしばらく「二つの波」を抑えてトップを維持していたのに、amazonの在庫が薄くなった結果、首位を奪われてしまいましたｗ 現在、増刷中なので、また盛り返してくれると思います。）
以下、「日本経済を襲う二つの波」からの引用です。
『ECBは、ドイツのバランスシート不況に対応して金利を引き下げたが、そのことによってスペインやフランスで住宅バブルに火が付いた。また、これらの国々は、ユーロ導入前はドイツに比べてずっと金利が高かった。それが、ユーロを導入したことで以前のドイツ並みの低金利ということになり、そのことが、人々が借りられる住宅ローンの元本額を引き上げ、これらの国々の住宅バブルを加速させた部分もあったと思われる。』
つまり、欧州のバブルを引き起こした大元の原因は、ドイツの不況にあったということです。ですが、逆に欧州諸国がユーロを導入していなかったとすれば、何もドイツに合わせて金利を引き下げる必要はなかったわけで、ある意味、欧州の不動産バブルはユーロ導入による徒花とも言えるのではないでしょうか。
さて、欧州諸国の不動産バブルですが、よく言われるように最も最悪な状況にあると思われるのがスペインです。本日は欧州のバブル諸国代表ということで、スペインの状況に絞って解説させて頂きます。
スペインの不動産価格は、2007年までの十年間で270％という驚異的な値上がりを見せてきました。そしてその多くがスペイン人が住むための住宅ではなく、外国人や国内の投資家による投機を主因としていたのです。
スペイン不動産バブル絶頂時は、住宅数が人口の八割を上回るという異常な状態にありましたので、おいおい、という感じです。アメリカの不動産バブルは曲がりなりにもアメリカ人（の低所得層など）が、自分で住むための住宅購入が中心でしたが、スペインは構造が明確に違うわけです。
スペインの住宅バブルはすでに破裂してしまい、08年の第一四半期には住宅投資が対前年比で60％減少、不動産価格は20％下落しました。不動産投資激減に伴い、スペイン国内の不動産や建設業に従事していた人々が軒並み失業の憂き目に会います。07年5月からの一年間で、スペインの不動産関連失業者は、ＥＵ諸国としては最悪の45万7000人に及び、人口の1％にまで達したのでした。
スペインのバブルはまるで日本のそれを模したかのように、ゴルフ会員権にまで発生していました。
スペインの著名ゴルフ場の一つ「モラレハ・ゴルフクラブ」の会員料金は、90年代前半が約93万円だったのが、06年には1700万円にまで高騰したとのことです。その後、バブル崩壊を受け、約1160万円にまで価格は下落してしまったとのことですが。
スペイン以外の欧州諸国を見てみると、イギリス不動産バブルはすでに崩壊過程にあります。その他にも例えばフランスも不動産価格の伸びが、前年の5％から1％そこそこにまで低落し、下落に転じるのも時間の問題と言われています。
ユーロバブルが崩壊した（英国を除く）欧州諸国の今後は、果たしてどうなるでしょうか。
不動産バブルに浮かれていた諸国は、スペインを筆頭に、揃って90年代後半の日本のように、不良債権増大、銀行の貸し渋り・貸し剥し増大による企業倒産ラッシュ、失業者の更なる増大と中長期に渡る不況シーズンに入ると思われます。しかも、欧州諸国の殆どは十分な製造業がないため、ユーロ安の恩恵も受けられません。多くの国は失業者増大という不況の中で、輸入物価上昇によるインフレーション発生という、スタグフレーションに巻き込まれることになります。
しかし、ドイツはどうなのでしょうか。ドイツは不動産バブルが殆どなく、輸出製造業は健在です。（金融業は、サブプライム渦に巻き込まれて続々と倒れていますが。）
ユーロ安はもしかしたら、欧州ではドイツただ一国を潤す可能性もないわけではないでしょう。その時、不況とインフレーションに苦しむ他のEU諸国は、ドイツに対しどのように接するのでしょうか。
現在の「ドルの危機」は、ユーロバブル崩壊に直面するEU諸国に対し、その根本的なアイデンティティの危機さえももたらそうとしているのです。
【おまけ】ロシアのRTS･･･。まさに疾風ウォルフのごとく暴落し、政府支援により急上昇し、そして再び物凄い速度で墜落しましたｗ
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来週にはついに1,000ポイントをも割り込むのではないでしょうか。果たして、そのときプーチン帝はいかに対処するのでしょう。（また株式市場を閉じますか？）
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