「ドル崩壊！ 今、世界に何が起こっているのか？」再重版決定！m(_ _)m 感謝！
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9月19日(金)発売の撃論ムック「猟奇的な韓国」に「崩壊進行中の韓国経済の病理」を寄稿しました。
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昨夜のNYダウは一時800ドルを超す下げになり、1ドルも100円を切る寸前にまで暴騰しましたが、その後、アメリカの利下げ観測により若干戻して終わりました。（それでもダウは10,000ドルを取り戻せませんでしたが。）
と言うか、わたしは未だユロ円などが暴落する前に早くも寝入ってしまったのですが、朝起きてみたら何か世界が変わっていたので、心底から驚きました。特に、ユロ円が130円台に突入していたのは吃驚仰天です。
さて、世界の殆どの通貨に対しドルが高騰、そして日本円がドルの上昇を上回る大暴騰する中で、株式市場の方は世界各国首を並べて暴落しております。2008年10月6日の主要国の株価指数を以下に記録しておきましょう。
■アジア：日経平均▲4.25%／上海総合株価指数▲5.25%／KOSPI▲4.2%／インドBSE▲5.78%
■欧州：英国FTSE▲7.85%／仏CAC▲9.04%／独DAX▲7.07%／ロシアRTS▲19.1%
■米州：ダウ▲3.58%／NASDAQ▲4.34%／カナダS&P▲5.3%／ブラジルボベスパ▲5.43%
http://members3.jcom.home.ne.jp/takaaki.mitsuhashi/data_12.html#RTS081006
しかし何度見ても、ロシアは凄い。まさに「これが本当に株価指数！！？？」という感じでございます。
ロシアのドル建て株価指数であるRTSは、08年5月に2487のピークをつけ、わずか五ヵ月後に65%超の下落となり、1000ポイントを軽く下回ってしまいました。特に10月6日の一日の下落率は、実に19.1%に及んだのです。
一日で20%も高騰し、別の一日で20%も下落する。株式銘柄ならば分かりますが、株価指数でこの動き。とてもではないですが、資本主義の株価指数とは思えません。と言うか、資本主義じゃないですね、ロシアは、もはや。
『６日の英国株、7.85％下落 米同時テロ時を上回る
http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20081007AT2M0700707102008.html
6日のロンドン市場でＦＴＳＥ100種総合株価指数の終値が前週末比7.85％下落し、1日の下落率としては2001年9月の米同時テロ発生日（5.72％）を上回り、1987年10月の「ブラックマンデー」時に次ぐ大きさとなった。
「ブラックマンデー」当時はＦＴＳＥが2日連続で10％超下落しており、今回はこれに次ぎ過去3番目。当時とは指数の水準が異なるが、6日の下落ポイント数は391.1ポイントと下落幅では過去最大となった。終値は4589.2とほぼ4年ぶりの安値水準。
ドイツ株式指数（ＤＡＸ）の終値も同410.02ポイント（7.07％）安の5387.01と約2年4カ月ぶりの安値。 』
『ＮＹダウ終値、４年ぶり１万ドル割れ 一時800ドル安
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20081007AT2M0700O07102008.html
6日のニューヨーク株式市場ではダウ工業株30種平均が3日続落となり、前週末比369ドル88セント安の9955ドル50セントと、2004年10月26日（9888ドル48セント）以来、約4年ぶりに1万ドルの大台を割り込んで取引を終えた。米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題を発端にした金融不安と景気悪化が欧州などに拡大し始めたことが警戒された。市場ではリスク回避姿勢が一段と強まっている。
米市場では午前10時（日本時間6日午後11時）過ぎにダウ平均が1万ドルを割り込んだ。午後に入って売り注文が一段と膨らみ、午後3時前には一時 800ドル6セント安の9525ドル32セントと取引時間中としては03年10月以来、約5年ぶりの安値水準まで下落する場面があった。米メディアによると、800ドル安は取引時間中の過去最大の下げ幅になる。』
『日経平均、一時４年10カ月ぶり１万円割れ 午前終値324円安
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20081007AT2D0700N07102008.html
世界的な株安の連鎖が止まらない。7日の東京株式市場では日経平均株価が大幅続落、一時550円以上下げて1万円を割り込んだ。取引時間中の1万円割れは2003年12月11日以来、4年10カ月ぶり。前日には米ダウ工業株30種平均が1万ドルの大台を割り込み、東京市場ではトヨタ自動車など日本を代表する銘柄を中心に売り注文が膨らんだ。 （後略）』
結局のところ、ITバブル崩壊以降の世界同時好況の中で、我々は株式市場の本来の意味を見失っていたのでしょう。株式市場とは本来、企業が直接金融により資金調達する場であり、決して賭博場ではないのです。
冷戦が終わり、世界に有り余ったマネーが収益の高いところ、あるいは高いと思われるところに雪崩れ込み、株価や不動産価格、商品先物、資源、貴金属などなど、様々な「投機商品」にバブルを発生させました。特に新興経済諸国では元々の母体が小さいため、グローバルマネーから受ける影響は先進国の比ではありませんでした。
先進国発で雪崩れ込んだグローバルマネー（無論、フェイクマネーを含む）が各国の経済成長率を押し上げ、「かりそめ」の繁栄をもたらしました。例えば、アメリカの証券化商品から産まれたフェイクマネーがある国の不動産に投資されれば、GDPの「住宅投資」を押し上げ、あたかも経済成長している風に見せたわけです。
マネーは当然ながら株式市場にも雪崩れ込み、世界的な株式バブルを発生させていました。当然、日本さえもこの流れからは無縁ではいられなかったようです。
いまやマネーの逆流が始まり、「かりそめ」の繁栄に頼っていた要素が大きい新興経済諸国ほど、株価の下落率が大きいのは、決して偶然ではないでしょう。（ロシアは極端ですが）
衝撃の10月6日から一夜明け、為替相場はさすがに若干円安に戻した値を保っています。（これを書いているのは10月7日の14:00頃です）
日経平均は一時的に10,000円を切り（現在は10,200円を回復）、株式価格の下落も「普通の下落率」となっています。しかし、新興経済諸国（要は韓国）の為替は下落が止まらず、ついに韓国ウォンは一時的にKOSPIを抜く「グランドクロス」を達成してしまいました。（昨日「さすがに明日は無いでしょうが」などと書いたのですが・・・） 現時点でのドルウォンレートは1ドル1335ウォンと、早々と1300ウォン台に突入。昨日の終値からの下落率は、5.3%に達しています。為替相場で前日比5%オーバーなど、まともな世界の出来事ではありません。しかも韓国は連日3%以上の下落が続いているのです。
昨夜から本日に掛け、韓国当局は様々な声明を出し、マーケットを落ち着かせようと試みています。しかし、肝心の武器（豊富なドル）の姿がいまいち見えず、あまり効果を発揮していないようです。
10月7日の閣議では、李秋博大統領が韓国の現在の危機について、1997年に発生した通貨危機とは異なるものだ。韓国政府が対策を立てており、企業が自己救済努力を強化すれば、韓国国民は心配する必要はないと強調しました。この声明など、まさに1997年を髣髴させるものに思えてならないのは、わたしだけではないでしょう。
確かに今の危機はヘッジファンドが通貨暴落を仕掛けたアジア通貨危機とは性質が違います。しかしインターバンクからドルが枯渇しているという状況は、ある意味、通貨危機当時よりも悪性のものです。下手をすると、韓国ウォンはこのまま3～5%の下落を連日続け、通貨危機の水準を下回るところまで暴落する可能性もあるのです。そちらの方が、一気に通貨が暴落するよりもむしろ韓国経済や韓国国民にとっては致命的に思えるのですが、いかがでしょうか。
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