「ドル崩壊! 今、世界に何が起こっているのか?」再々重版決定!m(_ _)m 感謝! amazonの在庫も復活!
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9月19日(金)発売の撃論ムック「猟奇的な韓国」に「崩壊進行中の韓国経済の病理」を寄稿しました。
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 先日、監修者様にお会いしたときに聞いて吃驚したのですが、いつの間にか本ブログはYahoo!週間ブログランキングの上位(現在第四位)に位置していたのですね。
http://blogs.yahoo.co.jp/
 人気ブログランキングの方しか気にしていなかったため、全く知りませんでした。これも本ブログをご訪問される皆様、コメントを書き込んで頂く皆様のおかげです。

 またまたNO様から頂いた自動車市場のネタです。
 まずは軽く、ジョーク系のネタから。

http://members3.jcom.home.ne.jp/takaaki.mitsuhashi/data_13.html#JapanCar

 日系完成車メーカー12社 地域別国別自動車販売台数合計と市場シェア(2007年)でございます。特に「ベスト10」とかそういう意図ではなく、日本と関係が深い米州亜州及びオセアニアの国を抜き出してみただけです。
 全体の話をしますと、日系の自動車メーカー(8社)の世界73カ国における07年の販売台数は、総計で2159万台と、前年比で約5.8%の増加になりました。(恐らく、絶頂期のような気も致しますが・・・。)逆に日本国内における販売台数は前年比で6%の減少となり、500万台の水準を割り込みました。
 各国の、特にアジア各国の日系自動車メーカーのシェアを見てみると、明らかに親日国でシェアが軒並み高くなっているのがわかります。そして反日急先鋒の某国のシェアは、何と1.4%。これでも販売台数は、対前年比で44.5%も増加したのです。
 と言うか、日系自動車メーカーのシェアだけ見ると、間違いなくアジアで孤立しているでしょう、某国。いずれにせよ、年間17,633台レベルしか販売できないのであれば、本当のところ日系メーカーにとってはどうでもいい市場なんでしょうね。朝鮮日報とかは「日本車が爆発的に増えている!」とか警鐘を鳴らす記事を書いているけど、年間二万台も売れないんでは。。。
 まあ、こっちも年間300台とかしか買っていないけど。

 さて、ここからはシビアな話です。
 アメリカ市場における自動車販売台数は、九月に前年比26.6%減少、月間で百万台を割り込んでしまいました。が、恐ろしいことに十月は「九月よりもかなり悪い」というのが大方の専門家の予想なのだそうです。
 専門家の予想が良いほうにはずれ、十月から十二月までが九月レベルの販売台数を維持できたとしても、1300万台中盤がせいぜい。万が一、十月から十二月まで状況が悪化していくと、JPモルガン証券の予想通り1300万台を割り込んでしまいます。
 更に、09年のアメリカ自動車市場については、殆どの調査機関が08年よりも悪化すると見ています。

世界の自動車市場、09年に「完全な崩壊」に直面=民間調査団体
http://jp.reuters.com/article/domesticFunds/idJPnJT828524320081009
 調査会社JDパワー・アンド・アソシエーツは9日、信用供与や景気をめぐる懸念が高まる中、2009年に世界の自動車市場が「完全な崩壊」に直面する可能性があると発表した。
 同社は今年の乗用車の予想販売台数を1360万台とした上で、09年には1320万台に減少すると予想した。明白な回復が示されるには向こう1年半以上かかるとの見通しを示した。
 JDパワーのエグゼクティブディレクター、ジェフ・シュスター氏は「08年の世界の自動車業界は明らかに減速しており、09年には徹底的な崩壊を経験するだろう」と予想。新興市場よりも成熟市場のほうがより打撃を受ける一方、混乱から逃れることのできる国や地域は存在しないと述べた。』

 また、九月に比較的健闘したGMですが、今月、その反動の影響を被ると予想されています。十月は今週末まで続くわけですが、正直、自動車産業と無関係のわたしでさえ、アメリカ自動車市場の結果をあまり知りたくないというのが本音です。
 万が一、現在続けられているクライスラーとの合併交渉や、日系メーカーへの支援依頼が不調に終わり、GMが破綻したりしたら・・・トヨタ自動車の関係者は「米国の自動車市場は壊滅的なダメージを受ける」と指摘しています。さらにGMが破綻した場合は、従業員26万人に加え、関連部品メーカーの従業員や退職者など120万人に影響が、それも途轍もない悪影響が及ぶことになります。
 正真正銘のクライシスです。
 現実問題として、クライスラーとの合併(当然、アメリカ政府が資金を突っ込む)話が破綻した場合、もはや破滅を回避するには日系メーカーが支援を行うしか選択肢は有り得ません。しかし、クレディ・スイス証券のディレクター・遠藤功治氏は「GMが必要なのは現金で、その支援ができなければ意味がない。日系メーカーが工場を1つ2つ買ってもGMのキャッシュバランスには関係ないし、出資をすればその会社の株は暴落する」と話しています。
 さらに遠藤氏は「現実問題として支援できるオプションがない」と発言していますが、このコメントに反駁できる人は、この世に一人もいないように思えます。

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