SPA1月27日号 P96「極寒のソウルで『ウォン崩壊』を実感してきた！」にインタビュー記事が掲載されています。
チャンネル桜 闘論！倒論！討論！2009 日本よ今...『中東問題と世界経済』に出演しています。
放映日：前半 1月22日（木）19:30-20:30
後半 1月23日（金）19:30-20:30
日本文化チャネル桜（スカパー！216チャンネル）もしくはインターネット放送SO-TV（http://www.so-tv.jp/
）
AERA 1月26日号 「ミネルバを知っているか」
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20090119-00000002-aera-int
本日及び明日、チャンネル桜で放映される「日本よ、今...「闘論！倒論！討論！2009」 ◆中東問題と世界経済」ですが、初日放送分では筆者はあまり喋っていません。だって、テーマが「中東問題」ですよ「中東問題」。その道のプロが揃っている中で素人が余計な事を言っても仕方がないので、おとなしくお勉強をさせて頂きました。
二日目以降はテーマが「世界経済」の方に移ったので、意外に話せました。
http://www.ch-sakura.jp/programs/program-info.html?id=1541
いずれにしても、凄く勉強になったので、是非機会がありましたらご覧下さい。「パレスチナ」の真実には、かなり吃驚です。
そういえば、同番組の出席者の皆様が、昨年と比較してえらく前向きになっており、驚きました。何しろ昨年は、誰もが「円高だ！日本はおしまいだ！」のノリで沈み込んでいましたから。
なぜ前向きになったのかといえば、欧米を始めとする世界各国の状況が真実洒落になっておらず、日本などだいぶマシであるという現実が、ようやく皆様にも見えてきたためのようです。たとえ「海外に比べれば、マシだよな～」が原因であったとしても、前向きになることはいいことだと思います。
そういう意味も含めて、転換点が来たと考えているわけです。
さて、本日は予告どおり、ビジネスの力に逆らい悲惨な目に会っている業界、そう、新聞やテレビに代表されるマスメディアの話です。
ところで、皆さんは「日本人は悲観的な報道を好むから・・・（だから、マスメディアの報道も悲観的）」という論旨、正しいと思いますか。何気に筆者もたまに使ってしまうフレーズですが、恐らくこの認識は間違っているでしょう。なぜならば、悲観的なマスメディアがその種の報道を繰り返している結果、新聞の購読者は減少し、テレビの視聴者も減ってきているからです。
考えてみれば、「あなたは苦しみます」「あなたの子供も苦しみます」「あなたたちは莫迦になりました」「あなたは貧しくなります」「この先、生きていても、碌なことはありません」などと、日夜ひたすら繰り返されて、愉快に思う人間は、まず存在しません。
マスメディアの凋落の原因の一つは、悲観的な報道ばかりを繰り返しているせいなのです。実は、日本人も普通に悲観的な報道が嫌いなのでしょう。
単に若者がインターネットに流れているのを「若者が活字離れを起こして、うちの購読者が減った。業績悪化は、若者が莫迦になったせいだ！」などと大きな勘違いをしている真の莫迦、毎日変態新聞こと毎日新聞と同じく、「日本人は悲観的な報道が好きだ。だから悲観的なニュースを繰り返して報道するのだ！」もマスメディアの単なる勘違いなのだと思います。
何よりの証拠に、現実に購読者数が減っているではないですか。ビジネスは嘘をつきません。
ビジネスと言えば、マスメディアが景気悪化を煽りたて、結果的に企業の広告減少を招いた、三歳児クラスの自業自得については、すでに何度も取り上げました。本日はより重要な話、すなわちマスメディアのボトルネック化についてです。
『マスコミよりクチコミ
http://blog.goo.ne.jp/toidahimeji/e/cd0522337fd52bec4259132e51b22feb
（前略）今日の読売新聞の夕刊に[グリーンニューディール オバマ氏日本に学べ]と題して以下の記事が小さく出ていました。
【ワシントン＝岡田章裕】オバマ米次期大統領は１６日、オハイオ州で演説し、総額８２５０億ドル（約７３兆５０００億円）の景気対策法案の柱とした環境分野への集中投資を目指すグリーン・ニューディールについて、「日本、ドイツ、スペインは、この分野への投資に力を入れ、新時代の環境産業でリードしている」と述べ、米国も日本などを参考にすべきだとの考えを示した。オバマ氏は、「（日本などは）米国より賢かったわけでも、よりよく働いたわけでも、革新的であったわけでもない。政府が環境分野への大胆な投資を促進し、国民が懸命に発明した技術に報いたからだ」と指摘した。
（2009年1月17日夕刊 読売新聞）
久し振りと言うより、初めてと言っても良いような日本政府に好意的な記事を目にしました。小さな記事でしたが、多くの人に知っていただきたいので引用しました。どんどんクチコミ宣伝をしていかないと・・・！結構クチコミって馬鹿に出来ないです。
更にもう一つ、年末に自民党が二次補正予算の成立にむけて、補正予算と２１年度予算の内容をわかりやすく一覧にしたビラを作成し、全国の自民党支部に配りました。（中略）与党の政策は、悪い面ばかりが取り上げられ、いいものも悪く報道され、国民によろこんでもらえるものは、とりあげてもらえません。かといって、マスコミに文句を言っているだけでは、始まりません。マスコミが報じてくれないなら、クチコミで広げて行くしかありません。（後略）』
これは自民党の衆議院議員、戸井田とおる氏のブログですが、読んでいてゾッとしました。（コメントに書き込んでいただいた方、ありがとうございました。）
本来のマスメディアは、政府を監視しながら国民との間のチャネルになる役割を求められているのですが、完全にその機能を喪失しています。
戸井田議員の言っているチラシとは、↓これです。
A4版 http://members3.jcom.home.ne.jp/takaaki.mitsuhashi/keiki_taisaku_A.pdf
B4版 http://members3.jcom.home.ne.jp/takaaki.mitsuhashi/keiki_taisaku_B.pdf
政府が現在実行していようとしている景気対策が、「生活に具体的な景気対策」「働く人に具体的な景気対策」「金融・中小企業に具体的な景気対策」「地方に具体的な景気対策」の四項目に分類され、細かく金額まで説明されています。
これが全くマスメディアで報じられない。心底から恐怖します。
もしも倒産直前の中小企業社長が、「赤字になった企業の法人税の還付制度」を知っていれば、倒産を免れるかもしれないのです。しかし、マスメディアが報じない以上、社長に知る術はなく、あえなく倒産ということになります。
そして倒産が増えてくると、マスメディアは鬼の首を取ったかのごとく、「政府が景気対策を打たなかったので、中小企業の倒産が続発した！」と騒ぎ立てることでしょう。現実には、マスメディアこそが真の意味でのボトルネックになっているにも関わらず。
政府がたとえ素晴らしい景気対策を実施しようとしても、それをマスメディアが報じないのでは、何の効力もありません。（この場合も、景気が悪化し、責任を追及されるのは、もちろん政府）
これは恐ろしいことです。
但し、メディアの中でこの種の問題について危機感を抱く人たちが、確かに出始めています。
また、新聞やテレビなどのマスメディアが機能を喪失した以上、日本国民は早急に政府との間を繋ぐ別のチャネル、すなわち「バイパス」を構築する必要に迫られていることになります。
戸井田議員のブログは、現在の日本が抱える最大の問題を明確化し、何をすればいいのか教えてくれました。感謝いたします。
明日は皆様お待ちかねの、韓国経済（オシマイ）です。
日本が大好き！と思った方は↓このリンクをクリックを。
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