筆者の最新作「本当にヤバイ！中国経済 －バブル崩壊の先に潜む双頭の蛇－」（彩図社）が発売開始になりましたので、ご報告申し上げます。厳密には5月2日が発売開始なのですが、amazonでは予約が開始になりましたので、ご挨拶申し上げます。
amazonには表紙はまだ載っておりませんが、HPの左フレームの胡錦濤の顔写真が載っているものになります。
http://members3.jcom.home.ne.jp/takaaki.mitsuhashi/index.htm
本作は中国経済物とは言いながら、アメリカ、スイス（と欧州）そして日本の経済分析にもかなりページを割きました。中国経済と世界経済の関わりが中心的主題ですので、ストーリーの展開上、どうしてもそうなってしまいました。（出版社には「中国以外の話が、多すぎます」と散々言われましたが、中国が世界経済との関係から、破綻の道を歩むという流れになっているので、他に書きようがありませんでした）
本作は?韓よりもヤバ韓路線を踏襲いたしましたので、とにかく様々なデータ、統計情報が山ほど出てきます。このデータについては、本作が発売になった後に、徐々にソース付きでHPの方に掲載していきたいと思います。
ところで、タイミング良く産経新聞に「中国経済の危機」の報道が載りましたね。
『“潮目”が変化 中国経済スローダウン
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080430-00000004-fsi-bus_all
中国経済が減速し始めた。今年第１四半期（１～３月）の国内総生産（ＧＤＰ）成長率は前年同期比１０・６％と、昨年の年間成長率（１１・９％）を１・３ポイント下回った。貿易黒字の減少が主因だが、この傾向は今後さらに強まるとの見方が多い。株価が半年で半値に暴落して政府がてこ入れに乗り出す一方、物価上昇には歯止めがかからない。５年連続の２ケタ成長で爆走してきた中国経済の“潮目”が変わりつつある。
中国国家統計局によると、１～３月期の固定資産投資（企業の設備・不動産投資や公共事業）は約２兆１８４５億元（１元は約１５円）と前年同期比２５％も増え、引き続き“膨張”を続けている。消費も消費財小売り総額が２兆５５５５億元と同２１％も増えた。しかし貿易黒字が４１４億米ドルと前年同期を４９億ドル下回り、成長率を押し下げた。
■サブプラ影響？
中国当局の説明では「国内経済は堅調だが、米サブプライム（高金利型）住宅ローン問題の深刻化で輸出の伸びが鈍り、成長が減速した」ということになる。
果たしてそうかには、大いに疑問がある。実は国内経済にもあまたの問題が表面化しているからだ。第一にインフレの高進である。
消費財小売り総額が２割も伸びたのは、物価急騰のためだ。１～３月の消費者物価上昇率（ＣＰＩ）は前年同期比８％上がった。特に必需品である食品価格は２１％も上がった。
■工業製品に波及
世界的な穀物価格の高騰や中国の食肉需要の急拡大で、食物インフレに歯止めがかからない。政府にとってさらに頭が痛いのは、食品など一部消費財から始まった価格上昇が工業製品全般に波及し始めた点だ。
昨年前半は２～３％台で落ち着いていた工業品の工場出荷価格（ＰＰＩ、卸売物価に相当）までが６・９％（３月単月では８％）も上昇した。これも世界的なエネルギー、鉱物資源価格急騰の影響が大きいが、中国はその多くを輸入に依存している。
しかも長い間、これらを低価格で統制してきたため省エネが遅れ、消費効率が極めて悪い。原材料価格高騰のコストを消費者に転嫁するか企業がかぶるかは、需給関係で決まる。
消費者が負担すれば消費に響くし、企業が負担すれば収益悪化につながる。どちらが負担するにせよ大きな景気後退要因だ。
■不動産値崩れも
固定資産投資の膨張が続いていることも要注意だ。不動産バブルは昨秋、曲がり角を迎え、年初から北京、上海、広州などで値崩れが始まっている。土地競売で買い手がつかないケースが各地で続出している。
企業の投資も省エネ効率化や研究開発に向かっていれば結構だが、従来型の単なる増産投資なら危険だ。世界景気が後退色を強めつつあるだけに、直ちに生産過剰につながるからだ。公共事業についても日本の“二の舞”になりかねない。
中国の株式バブルは崩壊したといえよう。上海総合指数は昨年１０月に６１２４（瞬間値）の最高値を付けたが、今月２２日には一時３０００を割り込んだ。株式投資に失敗し自殺する素人投資家が増えている。
社会不安を懸念した政府は２４日、株式売買時の印紙税率を０・３％から０・１％に下げるなどの株価てこ入れ策を講じた。相場は３５００台まで戻したが、翌日には反落している。
企業収益は今年に入り急速に落ち込み始めているだけに、政府の買い支えがなければ、再び３０００台割れの可能性が大きい。』
恐らく、今から北京五輪に掛け、様々なメディア、経済評論家が中国経済の危機を叫び始めると思います。手の平を返すであろう↑この方々よりは、多少先行できたのではないかと自負しております。（本当にギリギリだったと思います）ちなみに、上記産経新聞の報道よりも、東洋経済5/3-10合併号の方が、かなり核心に迫る記事を書いていましたので、ご興味がある方はご覧になって下さい。
メディアや経済評論家が一斉に手の平を返す、その理由は幾つかありますが、株式バブル崩壊は特に重要な理由ではありません。では何が重要なのかと言えば････さすがにネタバレなので、書きません。
でも折角なので、ヒントだけ。
ヒントは･･･、サブタイトルです。