ゲームを進める時間がなくて
本や漫画を優先して読んでる。
漫画もまだまだダンボールで積んであるよ！
えー、またまた満洲の話を読んだ。
ほんと、関東軍に詳しくなってゆく。
満州の話題についてきてくれる人が少なくて
話す機会が少ないのが無念じゃ。
90年から96年に連載していた
「虹色のトロツキー」全8巻。
安彦義和
なぜ四巻をここに選んだかというと
川島芳子が登場した時に
なぜかめちゃくちゃ歓喜した私がいたからです。笑。
よしこー！
満州建国のあと
主人公ウムボルト(日とモンゴルのハーフ)は
建国大学に招き入れられた。
過去にウムボルト父が関わった「トロツキー計画」を
再び蘇らせるために
石原莞爾や辻政信が呼び寄せたからだ。
人種が混ざる満州で生きる中で
自分のアイデンティティに迷いつつ
関東軍の思惑に翻弄されながら
過去の記憶を探り、
戦いに巻き込まれてゆく。
という話。
主人公 ウムボルト
まあ、正統派な主人公って感じ。
特高を殺したあとから方向転換したのに
また引き戻されてしまう人。
時代が時代だけにずっと翻弄されてた。
自分の意思のようで自分の意思でもないというか、
そんでも芯はあった。
五属協和ってことで
満州は多様な人種がいる。
どう言い繕っても日本の傀儡国家には違いない。
あと
阿片がほぼ登場しなかったのが意外だった。
へー。
(軽くサッスーンには触れてる)
石原莞爾
出たよ。きたきた。
こちらの漫画でも
存在感はあるものの、暗躍が目立つわけでもなく
ひたすら「天才」な扱いをされている。
石原莞爾について書かれた本を
もうちょい読みたいところ。
舞鶴に戻ってる石原莞爾が
がんがん攻めてく姿勢の辻に電報を打ってきた。
「時に非ず、軽挙を慎むべし」
↑これってほんとに石原莞爾が送ってきたの？
創作？ 創作だと思ってるが、どうだろう。
ノモンハンでも大東亜戦争で南下してった時も
恐ろしい数の日本兵を犠牲にした辻政信。
自ら前線に出向くタイプらしいが
兵も犠牲も惜しまんぞって、あんた……。
辻政信は戦後国会議員をやっている。
そしてそして
まだ積んであるけれど手元にはあるから
早くこっちも読みたい。
はいドン。
あとは……他にも
安江大佐も漫画に出演している。
ユダヤに詳しい人ね。安江仙弘。
シンドラーのリスト関連でもよく出てくる、
ナチス収容所から逃げるユダヤ人たちを通過させるため
判子を押し続けて多くのユダヤを救った、
と言われる杉原千畝は有名だろう。
しかし杉原千畝にそうせよと許可をおろしてたのは
安江大佐だったのだとさ。
ふむふむ。
その方が納得できる。
河豚計画はシフから繋がってんのなら自然だわな。
(日露戦争/高橋是清)
さくさくと話が進んでしまうので
東アジアのあちこちに行くけどあっさり治まって
また大学に戻ったりする。
当時の有名人がたくさん出てくるのね、
川島芳子や甘粕とか李香蘭とかも、
あれ？ 里見は出てきたっけ……？
ストーリーとしては
トロツキー計画を遂行していた父親が
誰に殺されたのか、というのも最後には教えてもらえる。
で、
ノモンハンあたりで終わりでした。
シベリア抑留は
「シベリア抑留記」おざわゆき
作者の父が経験したことを漫画にしてくれたというので
読みました。
みんな読んだ方がいいです。
そして同作者の「あとかたのまち」は
作者の母が経験した戦時を五巻完結でまとめられている。
こちらも読んだ方がいい。
「虹色のトロツキー」って、
読む前までは
もっと深刻で重たいストーリーだと思ってたけど
わりとさくさく進んでしまう。
満州について予備知識があったから
抵抗なくついていけたのだけど、
みんなどうなんだろうなあ。
続きまして、こちらも読みました。
はいどうぞ。
「知ってはいけない」ざっと自分メモで抜粋してるだけなので
ご自分で読んでくださいな。
漫画版もあったよ！
「日米合同委員会」
を知っているでしょうか？
大半の国民は知らないと思います。
作者は鳩山由紀夫が沖縄基地問題で潰されたのを機に
調べていったそうです。
そしてのちのち鳩山由紀夫に直接
「当時、日米合同委員会の存在を知っていたか」
と尋ねたところ、
「当時まったく知らなかった」という回答が返ってきたという。
・北方領土の二島返還の鈴木宗男
・沖縄基地問題の鳩山由紀夫
・北方領土問題での安倍晋三
なるほど。
ぜんぶ外務省に刺されてるってのが
日米合同委員会の存在を認識するとすっきりと答えがでる。
日本は日本だけのものじゃない、
という言葉が理解できるようになる。
日米安保があるから同盟国だ、
と安直に考えている国民が大半だろう。
本を読むと
×日本政府と米国政府
〇霞が関エリートと駐留米軍
↑違いを覚えておきましょうね。
・安保条約の下では日本政府に相談なく米軍を使うことができる。
占領状態が現在も更新中だってことです。
広島にオバマが来た時も
ふつーに空港着からの移動ではなかったみたいね。
知らんかったけど、
米軍の権力まざまざと見せつけるために
軍のもので移動(日本政府に止める力はない)したとさ。
政府より憲法より米軍が上なんだってよ。
まじかよ。
安保条約は日本国憲法の上位にある。
そして
安保条約のような重大で高度な政治性を持つ問題については
最高裁は憲法判断をしなくていい。
……
何だそら。
安保条約のような、
というわけで原発もそういう判断になるみたい
驚きの密約
「裁判権密約」 著しく重大な事件以外、日本は米軍に裁判権を行使しない
容疑者は米軍に引き渡す(公務中か否かは米軍が決める)
「基地権密約」占領中と同じ、独自の軍事権限と権利を持つ
新しい基地も現存する基地を保持し続ける権利も米軍の判断に委ねられる
米軍の決定によって日本国内での演習が行われ、軍事行動が行われている。
基地問題の変更はしない。
「指揮権密約」戦争になったら自衛隊は米軍の指揮下で戦う。
韓国が米軍指揮下なのは知っていたけど
日本も同じなのか。がくり。
知らなかった自分の無知にがっかりだわ。
【米軍原案】の基地権条項
・日本全土が防衛上の軍事行動のための潜在的地域とみなされる。
(どこに基地を置こうとどこで軍事行動しようと日本は拒否できない)
・米司令官は必要があれば日本政府へ通告したあと
軍の戦略的配備を行う無制限の権限を持つ。
・軍配備における根本的で重大な変更は日本政府との協議なしに行わないが、
戦争の危険がある場合はその例外とする。
(日本の意向だけでは拒否できない)
・平時において米軍は日本政府に通告したあと
日本の国土と沿岸部で軍事演習を行う権利を持つ。
(協議なしでいい)オスプレイ低空飛行訓練など
他にもいろいろ適用除外条項があり、
放射性物質もそれ。
「大気汚染防止法 27条1項」
放射線物質による大気の汚染及びその防止については
適用しない。
「土壌汚染対策法 2条1項」
特定有害物質とは、鉛、ヒ素、トリクロロエチレン
その他物質(放射性物質を除く)
「水質汚濁防止法 23条1項」
放射性物質による水質の汚濁及びその防止については
適用しない。
ほんと最低だな。
・平和条約および安保条約の効力が発生すると同時に、
米軍を日本国内およびその周辺に配備する連理を日本は認め、
アメリカは受け入れる。
↑これは韓国と、米中国交前までの台湾も同じ。
米軍は国境を超えて軍事行動が可能。
(周辺国)
今でも米軍にとっては日本と韓国に境界線がなく、
自由に他国を攻撃する法的権利が残っている。
のだと。
よく韓国と軍事演習をしては
北朝鮮から迎撃されてるけど、それだよねえ。
北朝鮮からミサイルが撃たれてる時は
米軍が何か先にやってんだろ。と思う。
http://book-sp.kodansha.co.jp/topics/japan-taboo/
立ち読みありますのでどうぞ。
日米合同委員会ですよ。
ちなみに官僚に聞いたら
「ああ、あれは」つってふつーに話してたぜ。
そっかー、ふつーの話なのかー、
知らんかったから驚いてるの私(庶民)だけかよってなりました。
あはは。
笑えねえ。
**** 自分メモ ****
人口の過半数が太りすぎの国はコロナ死亡率１０倍に 研究報告
https://www.cnn.co.jp/fringe/35167394.html
（ＣＮＮ） 新型コロナウイルス感染症による各国の死亡率について、
太りすぎの人が過半数を占める国では
そうでない国の約１０倍に上るとの研究結果が報告された。
研究チームは米ジョンズ・ホプキンス大学と
世界保健機関（ＷＨＯ）が集計したデータを分析し、
３日の世界肥満フォーラムで結果を報告した。
それによると、
今年２月末までに新型ウイルス感染症で死亡した計２５０万人のうち、
２２０万人は成人の過半数が太りすぎている国で報告された。
１６０カ国以上の国別データを分析したところ、
太りすぎの率が高い国ほど死亡率も高くなっていた。
年齢や国全体の経済状況による調整後も、
関連性に変わりはなかったという。
チームによれば、
太りすぎの人が４０％未満の国はすべて、
新型ウイルス感染症による人口１０万人当たりの死者が１０人以下にとどまっていた。
一方、太りすぎの人が５０％を上回る国の死者は、
人口１０万人当たり１００人を超えていた。
研究者らは、
太りすぎが健康上のほかの問題やインフルエンザ、
中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）などの
ウイルス感染症を悪化させることもあると指摘する。
世界肥満フォーラムは、
新型ウイルスの検査やワクチン接種で太りすぎの人を優先させるよう提案している。
米疾病対策センター（ＣＤＣ）によると、
米国で過体重または肥満に分類される人は、
人口の４分の３近くを占めている。
******************
国内死亡数、11年ぶり減 コロナ予防で他の感染も抑制 高齢者施設、検査強化を
https://news.yahoo.co.jp/articles/84550d7287a4f22c36cf679443c140780266b960
新型コロナウイルス対策で初の緊急事態宣言からまもなく1年。
欧米では死亡数が平年を上回る「超過死亡」が生じたが、
日本は11年ぶりに減少した。
国内では新型コロナの死亡数の9割は高齢者で、
集団感染は高齢者施設が最多。
感染者の急増を警戒しつつ、
高齢者施設など急所を突いた対策への転換が必要だ。
▼超過死亡
感染症による死亡だけでなく、
他疾患を含めたすべての死亡数が平年に比べて増減したか示す指標。
インフルエンザの流行が社会に与えた影響を把握するため開発され、
世界保健機関（WHO）が評価指標として推奨している。
感染症は直接死因になるだけでなく、
慢性疾患の患者の状態を悪化させ間接的な死因にもなる。
厳しい感染対策で適切な医療を受けられなくなったり、
自殺など感染症以外の死亡が増えたりした影響も評価できる。
検査体制が不十分な国での影響も分かり、
国際比較の指標になっている。
「新型コロナ感染による死亡数だけでなく、
日本全体の死亡数も抑えられたのではないか」。
川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は
2020年1年間の死亡数（速報値）が
前年より9373人（0.7％）減ったことに胸をなで下ろす。
死亡数は高齢化で年2万人程度増えていた。
平年より3万人近く減少した形だ。
岡部氏は政府の対策に関わる感染症の専門家として
間接的な影響も心配しながら
緊急事態宣言の是非などを議論してきた。
ただ「これだけの対策でも流行する新型コロナは
なお警戒が必要」と気を引き締める。
厚生労働省が公表済みの20年10月までの死因別の死亡数によると、
最も減少したのは新型コロナ以外の肺炎で
前年同期比で2割弱、
約1万4千人減った。
新型コロナで増加した1673人より減少分が上回った。
インフルエンザの死亡数も941人で7割減。
手洗いやマスク着用などで感染症が激減した。
新型コロナ対応で受け入れ病院が見つからない救急患者は増えた。
だが死亡数では19年に比べ
脳卒中が約3200人、
急性心筋梗塞が約1300人減少し、
影響は少なかったようだ。
確認された感染者に対する死亡率は
世界全体で4～5月に7％を超えた。
検査拡充などで現在は2.2％。
日本は1.9％でやや低く、感染拡大も防げたため死亡数を抑制できた。
欧米では死亡数が平年を大きく上回る「超過死亡」が生じている。
イスラエルのヘブライ大学などの研究チームは
各国・地域の超過死亡を推計。
2月末時点での最多は米国で約50万人。
同時点で確認された死亡数とほぼ同じで、
感染対策が不十分で感染者が2500万人を超え、
死亡率は日本とほぼ同じでも死亡数が増えた形だ。
ロシアの超過死亡は推計約35万人で、
同じ時点で確認された新型コロナの死亡数約8万人の4倍超。
十分検査されていない可能性がある。
台湾は5600人減少するなど感染者が少なかった
東アジアの死亡数は平年を下回った。
死亡率は年代差が大きい。
日本では70代以上が感染者の1割強だが、
死亡者は9割を占める。
死亡率は10代以下はゼロ、
50代以下は1％未満に対し、
60代は1.6％、
70代は5.4％、
80代は12.5％、
90代以上が18.3％と跳ね上がる。
重症患者の治療支援を続けているエクモネットの竹田晋浩代表は
「人工呼吸管理のノウハウが向上するなど救命できる患者は増えた。
それでも70代以上の高齢者の死亡率は依然高い」
と警鐘を鳴らす。
十分な効果を確認された治療薬はなく、
ワクチン効果もまだ不明だ。
死亡数を少なくするため高齢者の感染防止策がカギを握る。
厚労省によると、
国内で発生したクラスター（感染者集団）の発生件数で最も多いのは
高齢者施設で全体の2割。
昨年8月時点では医療機関が2割で最多だったが逆転した。
無症状の職員などから感染が広がったとみられる。
海外の論文では
「新型コロナ患者の半数は無症状の人から感染している」と推定。
英国の研究では高齢者施設などの職員への定期検査で
感染リスクを3分の1に減らせるというデータが昨年4月下旬に出ている。
「これまでの延長線上にはない対策が必要」。
政府諮問委員会の尾身茂会長は18日、
2度目の緊急事態宣言の全面解除を答申したうえで
「高齢者施設の職員を対象にした定期的な検査」を挙げた。
実施可能件数の少なさや検査の精度を理由に、
濃厚接触者以外の無症状の人への検査に否定的だったがようやく見直した。
1年間のデータを生かし、
死亡数とともに社会全体の影響も少なくする狙いを定めた対策への転換が求められる。
■がんや自殺 増加懸念も
2020年の国内の死亡数は減ったが、
将来的にがんの死亡数が急増する恐れがある。
新型コロナウイルスへの感染を防止するため、
検診の受診率が大幅に下がっているためだ。
自殺も20年は11年ぶりに増加に転じた。
外出自粛などで体力などが落ち、
介護が必要な高齢者が将来推計を上回る可能性もある。
日本対がん協会によると、
20年に実施した胃や肺など5つのがんの集団検診で受診者は3割減少。
「1千～2千人のがんが未発見」と推計する。
検診以外での発見は8割近いが、
通院控えの影響で未発見の患者はさらに増える恐れがある。
同協会は
「検診などを先送りした人は早めに受診してほしい」と訴える。
英国の研究ではがんの診断が3カ月遅れると、
がんが進行し、
10年後の生存率が最大18％下がるという。
自殺者は減少が続いていたが、
20年は912人（4.5％）増えて2万1081人で、
11年ぶりに増加。
男性は減少が続いたが、
女性が7026人で935人増えた。
自殺は社会・経済の影響から遅れて増えるため警戒を要する。
（社会保障エディター 前村聡）
［日本経済新聞朝刊2021年3月29日付］