ケント・ギルバート著「まだGHQの洗脳に縛られている日本人」より、印象に残ったところの紹介①
先の戦争での日本人の驚異的な敢闘精神に、米国の指導者や現場の兵士たちは恐怖心を抱いたのであった。
日本人があまりに強すぎたからである。
日本の敗戦後、GHQは検閲を通じて日本人に施した「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）」によって、
日本人を徹底的に洗脳し、武士道や滅私奉公の精神、皇室への誇り、そしてそれらに支えられた道徳心を徹底して破壊することで、日本人の「精神の奴隷化」を図ろうとした。
GHQの占領は7年弱で終わり、日本はサンフランシスコ講和条約の締結により、形式上は独立国の主権を取り戻したことになっている。
ところが戦後75年以上になる現在でも、日本人のマインドコントロールはほとんど解けておらず、それが様々な分野に悪影響を与えている。
未だに解けていない最大の原因は何かといえば、戦後の政治家と教育界、マスコミの連中だと考えられる。
彼らは米国が始めた「精神の奴隷化」政策を放置したばかりか、GHQが去った後もそれを更に強力に推進したのであった。
日本の戦後政治は、軍事力が必要不可欠な「国防」という、主権国家が担うべき当然の責任をすべて米国に依存して来た。
本来、広大な排他的経済水域（EEZ）を有する日本を防衛するには、今の自衛隊だけでは不十分でどうしても米軍の力を借りる必要がある。
したがって日本は現在も厳密には完全な独立主権国家とは言えない状態にある。
終戦直後の米国も日本が再び強い軍隊を持った強敵になることを恐れて、日本の防衛が米国に依存することを望んだので、両国の利害は完全に一致したのである。
そのお陰で日本は経済的な繁栄追求へと邁進でき、1980年代の日本は国全体がすっかり浮かれていた。
リーダーであるはずの政治家の多くが「国防」や「軍事」を疎かにし、自衛隊に明確な地位すら与えなかったのである。
精神的に骨抜きにされた日本国民は、軍事力の重要性には興味を示さなかった。米国に依存した状態の危険性を誰も語らなかった。
一方、左翼的な教育方針を是とする日教組が率いる教育界と、左翼色に赤く染まった大手マスコミは、「愛国心」という概念を完全にもてあそび、「日の丸」や「君が代」を諸悪の根源であるかのようにレッテルを貼ったのだ。
それにより、「愛国心は重要」と発言したり、国旗や国歌を大切にしようと極めて当たり前のことを言ったりすると、やれ「右翼」だ「軍国主義者」だと呼ばれるのである。
結局、教育界とマスコミを中心とした様々な工作活動に国民は晒され続けた結果、今の日本人は愛国心を持つことに罪悪感や嫌悪感を抱くようになってしまったのである。