経済白書からの引用ですが、「幼少期の家庭の蔵書数などの家庭環境が賃金や学歴に影響をもたらすという結果が報告されている」そうです。
中小企業では会社においても新聞図書費や研修費にどれだけかけるかどうかは、親の立場ともいえる社長によります。これらの費用をかける会社の経理の方は、自分なりの意見をもって、税理士に質問してくる傾向があります。
一方、これらの費用が少ない会社は、税理士に頼ってしまってしまう従業員が多く、会社が成長してくると管理部門がボトルネックになってしまいます。
ただし、中には、自費で購入している方もいらっしゃいます。このような方が一番成長するのかもしれません。