モスクワ・シグナル事件の発端
マインド・コントロールに関連して電磁波がとり上げられるのは、「モスクワ・シグナル」と呼ばれる有名な事件から始まる。そして、この事件はさらにもうひとつのよく知られている国際的事件をその起源に持つ。第二次世界大戦が終わった１９４５年、ソ連側からモスクワのアメリカ大使館にひとつのプレゼントが贈られた。アメリカの国家の象徴であるワシの彫刻がそれだった。一抱えもある大きさの彫刻を受け取った当時のアメリカ大使アヴェレル・ハリマンは、それを大使館内の壁に飾った。ところがそれから７年も経ってから、この壁飾りについて重大な事実が発見された。この彫刻の中に盗聴器が発見されたのだ。
それはワシのクチバシの部分にうまく隠されていた。これだけ長い間この装置が発見されなかったのは、盗聴器の仕組みに秘密があったのだ。その盗聴器は電波を常に発信しているわけではなく、電源となるバッテリーも使われていないタイプのものだった。電源は大使館の外部から放射される電波が供給源となっており、装置が外部からの電波を受けると、振動板で変換された音波を拾って自動的に変調された電波が大使館の外部に向けて発信される仕組みになっていた。つまり、トランスポンダー・システムと呼ばれる方法をソ連は採用していたわけだ。
この事件は、後にニューヨークの国連の席上で、アメリカの国連大使ヘンリー・キャボット・ロッジが暴露してセンセーションをまきおこした。これはアメリカのスパイ機Ｕ２がソ連によって撃ち堕とされたのと同じ年、１９６０年のことだ。この事件により、アメリカでは「盗聴」(bugging)という言葉が、一般家庭でもすっかりなじみの深いものとなった。
盗聴器の発見
一方、アメリカ大使館では、１９５２年の盗聴器発見以降、セキュリティによる大使館に向けた電波の定期検査が行われるようになっていた。そして、ちょうど１０年経った１９６２年に発見されたのが、後に「モスクワ・シグナル」として知られる怪電波だった。大使館近くのビルディングから、低出力ながらもマイクロ波がアメリカ大使館に向けて放射されていることが発見された。それは送信の状態と送信されていない状態が短い時間で繰り返されるパルス波と呼ばれる波形によって特徴づけられるものだった。このソ連によるマイクロ波放射の目的が問題となった。
かつての盗聴の時と同様にまだ大使館内に隠されている盗聴装置の電源の役目をしているのか。それともアメリカ大使館が行っているソ連国内の電波の傍受を妨害するためのジャミング(電波妨害)を目的としているのか。これらはそのマイクロ波の特徴や低出力から考えるとどうも納得がいかなかった。そこで、考えられたもうひとつの可能性がマインド・コントロールだったのだ。そのマイクロ波がアメリカ大使館職員の行動、健康に影響を及ぼす効果邦あるのではないかと疑いがかけられた。アメリカではなんの影響もないとされた低レベルの電磁波が、ソ連では心理学的な諸影響を持っているという論文が数多く存在していたからだ。
秘密プロジェクト
こうしてアメリカで、ＣＩＡと軍とが協力して極秘の低レベル電磁波の研究が開始される。この研究は一般には秘密であった。また当の大使館の職員にもマイクロ波が照射されているという事実が秘密にされていたのは言うまでもない。この事実を初めて明らかにしたのは、すっぱ抜きで有名なジャーナリスト、ジャック・アンダーソンが１９７２年にワシントン・ポスト紙のコラムに書いた「洗脳を試みるロシア？」と題する記事だった。記事の中で、モスクワ・シグナルを契機としてある極秘の研究をCIAが進めており、電磁波の人体への心理学的影響を含めたさまざまな可能性が研究されているという事実が明らかにされた。
実際、アンダーソンはその秘密計画に参加した何人かの研究者とのインタビューにも成功しており、その秘密計画の名前も明らかにしている。ＣＩＡの秘密ファイルの表題でもあったその名前とは、パンドラ計画だった。しかし、１９７２年にアンダーソンが得た情報だけでは、研究の結果も実際の人体への影響についても不明確なもので、何も結論はだせないという内容で、まだ「モスクワ・シグナル」は本格的な事件には発展しなかった。これが事件として有名になるのはさらに３年以上の月日が経過する必要があった。
ブリーフィング
アメリカ政府の沈黙も手伝って噂は飛び交い、ヨーロッパでもアジアでも各地のアメリカ大使館職員の間では、カクテルパーティでも昼食の時でもマイクロウエーブの話が一番ホットな話題となって囁かれた。モスクワ大使館で働くと健康を害するという話は本当なのか。実際、現任のステッセル大使は白血病に似た血液の珍しい病にかかっているというし、目からの出血もあるという。また、前任の２人の大使はともに癌で亡くなっている。自分たちの大使館は大丈夫なのか。モスクワ大使館へのマイクロ波の照射レベルは、この半年で以前より強カなものとなったというが……等々。
合意
現在でも「モスクワ・シグナル」がいったい何を目的としたものかははっ言していないのだが、事件そのものは次のように展開していく。２月にはすでにマイクロ波照射を防ぐためにアルミニウムの遮蔽板がアメリカ大使館の周りに設置された。さらにその月末にはソ連側がマイクロ波照射の事実を認め、この照射はアメリカ大使館によるソ連国内の通信の盗聴を妨害、ジャミングするためのものであるとした。一方、アメリカ政府側はこのソ連側の発表内容については否定も肯定もせず、という態度をとった。
３月には、ソ運がマイクロ波の照射を前年５月以前のレベルに落とすかわりに、アメリカ側がある装置を大使館から撤去することに合意したという情報が『タイム』誌に報道された(一説によると、その装置とはプロジェクト・ガンマ・グツピィと呼ばれる、クレムリンの住人が乗るリムジンの無線電話を傍受するという盗聴を目的としたものと言われる)。７月にはアメリカ政府はソ連による照射がすでに非常に低レベルまで弱まったというデータを発表している。それでは大使館員に対するマイクロ波の影響は本当になかったのだろうか。
アメリカ国務省は同年１１月には、モスクワ大便館勤務を非健康的ポストとし、職員の２０パーセント給与アップを認めている。といっても、この処置は国務省によるとまったくマイクロ波の照射事件とは関係のないものだということだ。国務省は、大使館員の健康状態がマイクロ波によってなんらかの影響を受けたかどうかをはっきりさせるために、ジョンズ・ホプキンス大学の公衆衛生健康学部に調査を依頼している。その最終レポートは１９７８年に提出されている。彼らの研究方法は、モスクワの大使館職員の健康状態を他の東欧諸国のアメリカ大使館職員の健康状態と比較検討するというものだった。
その結論によると、モスクワのアメリカ大使館職員が特に健康がすぐれないという主張は統計的には根拠がなく、マイクロ波照射の健康に与える因果関係は証明されないというものだった。パンドラ計画に参加した国防総省高等研究計画局(DARPA)のサミュェル・コズロフ(Samuel Koslov)は、「モスクワ・シグナル」は、決して大使館職員の健康・行動に影響を与えようとしたものではない」と断定している。しかし、実際のパンドラ計画はこの否定された可能性を疑っていた。
パンドラの箱
パンドラ計画ではまず、ソ連側の電磁波の生体への影響に関する文献を集め、その評価をすることだったが、これを行ったひとりが先のＤＡＲＰＡのサミュエル・コズロフだった。ＤＡＲＰＡは他の研究者、研究機関にも協力を求めた。その中でマイクロ波の生体に与える研究をしたのが、ウォルター・リード陸軍研究所(Walter Reed Army institute)のジョセフ・シャープ(Joseph C.Sharp)とマーク・グローブ(Mark Grove)のふたりだった。１９６５年に国務省と国防省の依頼により、シャープとグローブはパンドラ計画に参加することになったが、彼らが最初に着手したのがアメリカ国内でこれに関連した過去の研究の調査だった。
彼らは研究を行った国内すべての研究所を訪れ、研究者の意見を聞き回り、自分たちの研究の方向を定めようとしたわけだ。彼らが試みたこの調査は意外と簡単にすんだ。現在ではこの分野における研究雑誌もいくつか刊行され、研究者も多いが、シャープとグローブが調査をした時点では、政府の補助金を得ていた研究は皆無だった。それだけこの分野はアメリカでは手つかずの未開拓の研究領域であったわけだ。しかし、一般の大学には極く少数ながらも独自の研究を始めていた研究者が存在していた。その中のひとりがニューヨーク大学の眼科医、ミルトン・ザレット(Milton Zaret)だ。彼はマイクロ波による白内障の発生などの研究をしており、マイクロ波が生物学的にも行動学的にも生体に影響を及ぼすと主張していた。
彼に接近したのがＣＩＡだった。彼らはザレットの研究に興味を持ち、マイクロ波が洗脳に応用することができないかと意見を求めた。その時、ザレットは当時はまだ知られていなかったモスクワ・シグナルの話をＣＩＡから聞かされている。その後、ザレットはＤＡＲＰＡの研究者と協力し、モスクワ・シグナルと似た状況において、ラットがどのように反応を示すかについての研究を行う。ザレットによる研究ではラットの行動には確かにマイクロ波の影響による変化が認められた。しかし、彼がさらに研究を進めようとすると、なぜかＣＩＡによって実験停止の命令が言い渡された。
パンドラ計画のその後
一方、先程のウォルター・リード陸軍研究所のシャープらはサルを使った研究を続ける。１９６８年の後半に発表された研究では、サルにモスクワ・シグナルをまねた低レベルのマイクロ波を照射し続けた結果、その行動にやはり異常が見られた。その中の一頭は照射により深い昏睡状態に陥ったともいう。ＤＡＲＰＡのリチャード・セザロ(Richard Cesaro)は、この研究が人間の行動コントロールの可能性を示したものと考えた。そして、ウォルター・リード陸軍研究所には、人間を使った本格的な実験を開始することが指示された。
しかし、ここからパンドラ計画の内容は不透明になる。シャープらによる人体実験は結局行われることはなかった。シャープらの行ったサルの実験内容に疑問が呈せられ、その結論は早急だったとみなされて人間による実験は中止されてしまう。そしてパンドラ計画本体もまもなく終結する。その展開には多くの疑問が残る。一説によると、パンドラ計画は別のプロジェクトに名前を変えられて人体実験を含む実験が進められていったというが、その内容は明らかではない。アンナ・キーラー(Anna Keeler)による１９８９年の雑誌記事では、国防省筋の情報として、１９７０年代の初頭にはマイクロ波を使った秘密の人体実験がアメリカ国内の刑務所で行われたという話も紹介されている。
放射レベル
話を先に急ぎすぎたようだ。電磁波の影響についての詳しい話に入る前に、ここでマイクロ波の強さの基準、何をもって低レベル、どこからを高レベルというのか、そのいわゆる安全基準はどのように決定されたかについてみてみることにしよう。話は第二次大戦中のアメリカにさかのぼる。軍隊でレーダーを扱っている技術者、オペレーターの間である噂が広がっていた。レーダーの近くで働いていると性的に不能となったり、禿げになるというのだ。また、頭痛、目痛、体調の異変などの症状も彼らの間でよく噂されていた。軍当局にもこの話は伝わり、要員の士気の乱れを憂慮した軍はその調査を始める。これは１９４２年のことで、これがアメリカが初めて行った長期的な電磁波の生物学的研究となる。
研究を担当した海軍研究所は、４５人のレーダー・オペレーターを１年間追跡調査することに決めた。その結果は、レーダーのマイクロ波による影響は熱的な効果しかなく、これは過度の照射を避ければ防ぐことができるとし、とくに安全のためのガイドラインの作成は行われなかった。頭痛、体調の変化などといった現場からの主張は、科学的な裏付けがなく主観的なものとして捨て去られたわけだ。海軍は１９４５年にも同様の研究を行うが、その結果も同じもので、唯一認められる熱的効果さえも医学的治療に使われる効果と同程度のものだとし(マイクロ波を利用して生体組織の温度を上昇させて治療するジアテルミーという方法がある)、心配はないとレーダー波(マイクロ波)の安全性を強調した。
マクローリン報告
５０年代に入るとまた同じ問題が再提起される。アメリカの航空機製造会杜ヒューズ社(Hughes Aircraft Co.)のメディカル・コンサルタントであったジョン・マクローリン(John T.Mclaughlin)が軍にある報告書を提出した。それには、レーダーの影響により関係者の間に白血病、白内障、頭痛、脳腫瘍、黄疸、心臓の異常などが大きな割合で起きている可能性があると書かれていた。マイクロ波の安全基準の必要性が求められたのだ(熱的効果の顕著な例では、１９５３年にヒューズ社のひとりの若い男性社員がオペレート中のレーダーの前に数秒間いたために、身体に熱を感じた。
すぐに退避したが、容態が悪化し、ただちに入院、手術を行った。手術では手足の切断も行われたが、その後の回復が順調に進まず、１１日後に死亡した。彼はマイクロ波による初めての死者といわれている)。マクローリンのレポートに対する軍側の対応は素早かった。レポート提出の２ヵ月後の１９５３年４月には、空軍の研究開発司令部は、ケンブリッジの研究センターにマイクロ波の生体的影響についての研究をするように指示を出している。
１０ミリワット/平方センチメートル
同年、アメリカ海軍もマイクロ波の安全基準設定にのりだす。動物実験から求められた熱的効果を人間の体重、表面積を考慮にいれて危険レベルの最低値を決める。そのレベルを超えてマイクロ波が強くなると、身体の中で発生する熱の方が身体が拡散する熱の量よりも大きくなるために、体温がどんどん上昇してしまう。これは理論的に計算をすると平方センチメートル当たり１００ミリワットの電波密度の大きさになる。さらに、安全性を考えてこの値の１０分の１の値である１０ミリワット/平方センチメートルを安全基準とすることが提案された。この算出方法でもわかるように、安全基準は熟的効果をマイクロ波が生体に及ぼす唯一の効果だと前提にしている。そして、その水準はその時の実験でわかっている動物の危険レベルと安全係数(危険レベルの１０分の１とするか、１００分の１とするか)で決定されている。翌年に民間の企業でも独自の安全基準がいくつか決定される。
その決定方法は同じではあるが、例えばジェネラル・エレクトリック社は同じ１００ミリワットを危険レベルとしたが、安全係数を１００分の１とし、海軍の値の１０分の１である１ミリワット/平方センチメiトルを安全基準としている。その後、１９５７年からは３軍協力によるトライ・サービス計画と呼ばれるプロジェクトが開始され、その年次会議が合計４回にわたり開催される。このためにさまざまな実験が大々的に多くの大学、研究所の揚力を得て行われたが、このプロジェクトも先に海軍が提案した１０ミリワット/平方センチメートルという安全基準を追認している。さらに、この基準は１９６６年になって米国規格協会一ANSI)によっても、その時点までに明らかになった研究からも承認できる値とされて軍以外でも使われる一般的な基準となった。この値以下のマイクロ波は低レベルとされ、人体への影響は全くないとされたのだ。
モスクワ・シグナルの照射レベル
このようにしてアメリカで低レベルのマイクロ波の基準が定まってから、ずいぶん経過してから問題となったのが、あのモスクワ・シグナルだった。実際、モスクワ・シグナルの強さはどのくらいだったのか。急激に強められたという７０年代の中頃でも１５マイクロワット/平方センチメートルほどだった。１ワットの１０００分の１が１ミリワット、その１０００分の１が１マイクロワットだから、モスクワ・シグナルの照射レベルは当時のアメリカの安全基準よりも４桁も小さい数字ということになる。アメリカでは人的影響などは全く考えることができないという極く低いレベルだ。
しかし、この僅かなレベルの照射がアメリカ大使館職員の行動・健康に影響を与える目的を持っていたのではないかという憶測が生まれたのは訳があった。それはソ連側の安全基準がアメリカとは全く違ったレベルのものだったからだ。
ロシアの安全基準
アメリカが３軍プロジェクトを発足させていた頃、ソ連(ロシア)もマイクロ波の安全基準を決定していた。その値は平方センチメートル当たり０．０１ミリワット、言い換えれば１０マイクロワット/平方センチメートル、つまりアメリカが決定した水準のちょうど１０００分の１の強さということなる。それも、この水準は１労働時間、つまり８時間の水準であるのに、アメリカの場合は時間の制限などは存在していなかった。アメリカは熱効果だけを考えていたため、他の累積的に影響を与えるかもしれない効果のことを考えに入れる必要がなかったからだ。
ちなみに、ソ連ではアメリカの水準の１０分の１である１ミリワット/平方センチメートルの強さのマイクロ波は、１５分から２０分の時間しか照射が許されなかった。このあまりにも違う安全基準はどこから、なぜ生じたのか？それはソ運とアメリカの研究アプローチに決定的な違いがあったからだ。アメリカは熱的効果を前提として、そのための研究は最初から比較的高いレベルの照射実験を動物に繰り返していた。言うなれば、動物に火傷をさせて、それを顕微鏡で観察し、記録をとっていたのである。それに対してソ連側といえば、低レベルの照射実験を動物に繰り返し、その行動がどのように影響されるかというパブロフ(条件反射の研究で有名なロシアの生理学者)から続く伝統的な行動科学のアプローチで研究を進めていた。
このような実験からソ連は低レベルでも行動への影響が動物に観察されると結論し、アメリカの１０００分の１という極めて低い数字の安全基準が設定される結果となったわけだ。実際、ソ連ではアメリカで考えたこともない"ラジオ波シンドローム"という名前の病気が存在していた。ラジオ波に長い時間さらされている労働者、市民には、倦怠感、吐き気、頭痛などが発生するとされ、その原因が電磁波にあると説明されたのだ。またソ連側の研究では、連続波よりもパルス波の方に強い生物学的効果を持つことが指摘されていた。
チェコスロバキアで６０年代に採用された安全基準を例にすると、パルス波の安全基準は連続波の半分以下の強さに抑えられている。さらにその影響は女性、若者に大きいと考えられ、厳しい基準が設定されている。ソ連の見解によるとアメリカでは問題とされていない極低レベルのマイクロ波でも行動・健康に影響を与える。特に、パルス波に影響力が大きい。そこで、モスクワ・シグナルのマインド・コントロール説が提唱されたというわけだ。
1976年ごろ 米国 超低周波電磁波調査
モスクワ・シグナル事件として世界を騒がせた。実は1953年モスクワ米大使館は近くのビルから電磁波照射を受けていることに気づいた。強度は米国規制値の1000分の1程度で実害も不明確。
米政府は低レベル電磁波の生物効果の研究を秘密裡に開始。76年政府はアルミ製カーテンや調査報告書を大使館に送付したが、大使は問題拡大懸念から配布中止。館員の内部告発で事態は20年後に公に。ジョン・ホプキンス大学は政府の依頼で、在モスクワ米国市民の血液調査実施、結果は「影響なし。」
（引用元 マインドコントロールの拡張 浜田至宇 著）
※ラッセル家が設立したジョン・ホプキンス大学が、モスクワ・シグナル事件を調査したという部分が非常に興味深かったです。
あなたの脳は誰のもの？（１）モスクワシグナル 前編
https://nueq.exblog.jp/17871225/
あなたの脳は誰のもの？（２）モスクワシグナル 後編
https://nueq.exblog.jp/17875689/
遠隔でこれをやられたら、誰でもガンを発症する～南米のリーダーが６人もガンになりました！
https://ameblo.jp/64152966/entry-11727476364.html
冷戦がテクノロジー兵器の技術を高めた可能性がある
旧ソ連の設立には、ドイツの秘密諜報部も関与しています。もともとテクノロジー兵器に対する関心度は高かったと思われます。さらにソ連では、二コラ・テスラの研究も旧盛んであり、当時はアメリカよりもソ連の方が電磁波兵器の開発が進んでいた可能性があります。
アメリカも、旧日本軍の殺人電磁波兵器の資料を持ち帰り研究を進めていましたけどね。
私は、世界支配層が、冷戦を利用し両建てで各国に電磁波兵器を開発させ、成果を集約していたと仮説していますけどね。
過去のＣＩＡ秘密実験 「プロジェクトパンドラ」（マイクロウェーブ実験）
https://ameblo.jp/binbineigo/entry-12084979765.html
現在は、新たな冷戦中です。残念ながら、各国が競うように電磁波兵器の研究開発を今なお進めています。成果は、大英帝国とローマ帝国の中枢に集約されています。
軍需産業や核利権と、冷戦は深い関係にあります。冷戦を停止することが、国家の違法人体実験を止めることに繋がります。
現在は、第三次世界大戦の危機が煽られています。監視社会の促進と電磁波兵器開発に歯止めをかけるためにも、冷静に対応することが大切です。
「ロシアの政治家、V.N.ロパティンの書籍からの抜粋」
https://ameblo.jp/stop-electronic-torture/entry-12152181689.html
以下の国はこの分野の研究を進めている。USA、イギリス、フランス、ドイツ、日本、中国、ヴェトナム、イスラエル、イタリア、ハンガリー、ルーマニア、ブルガリア、ロシア、ウクライナ（世界30ヶ国以上の国々）。
上記の国は、テクノロジー犯罪被害者組織のある国と一致します。もちろん、日本も入っています。ロシアはオウムにも関与していました。電磁波兵器は、大国はどこも開発しています。スパイ協定で、協力して情報を隠ぺいしているだけです。
ロシアを含め、世界中にTI被害者がいる
ロシアの被害者の方からのお知らせ
https://ameblo.jp/raquell2012/entry-12423436430.html
アメリカ、英国、日本の被害者ばかり取り上げられますが、実はロシアや中国を始め、世界中に被害者がいます。あまりにも被害者が増え過ぎて、隠し切れなくなりましたけどね。
【動画ニュース】中国当局が法輪功学習者に「エレクトロニック・ハラスメント」攻撃の可能性
https://m.ntdtv.jp/2019/12/42050/
海外では、集団ストーカー＆テクノロジー犯罪の周知も派手です。
日本でも、こういうことをしたいですね！
海外の被害者サイト
https://ameblo.jp/syuusuto-memo/entry-12447667253.html
補足資料
ハドソン研究所研究員メアリー・C. フィッツジェラルドのDARPAレポート
https://ameblo.jp/syuusuto-memo/entry-12527810306.html
ロシアのマインドコントロール兵器 2005年の新情報および要約更新
https://www.tekuhan.org/04tech12.html
「旧ソ連とのもう一つの軍備競争？」
https://ameblo.jp/stop-electronic-torture/entry-12152191686.html
「ソビエトは最高機密の『サイコトロニック』兵器を使用した」
https://ameblo.jp/stop-electronic-torture/entry-12152190293.html
ツイッターで見つけた動画
Mind Control - Remote Neural Monitoring: Daniel Estulin and Magnus Olsson on Russia Today
https://www.youtube.com/watch?v=o9bd-B2dqCM&feature=emb_title
※どなたか、翻訳して頂けると助かります。
コメント
モスクワシグナル事件と、その周辺に現れる組織は、テクノロジー犯罪を解明する上でも重要です。
少し前に、在キューバ米国大使館や在中国の米大使館が、テクノロジー兵器で攻撃される事件がありました。この事件は巧妙に情報操作がされ、一般市民に正しい情報が届かない様にされています。大使館の事件が電磁波なのか、音波なのか今だ明確になっていません。似たような事件が、今後も起きる可能性があります。興味のある方は、そちらも調べてください。様々な情報が交錯しており、テクノロジー兵器を隠ぺいしようとする圧力が見えます。
同様に、テクノロジー犯罪に関する情報も工作されています。テクノロジー犯罪の真実を知りたい方は、本物の被害者のブログと、内部告発者の情報を見るのが一番です。
間違っても、エイリアン説や統合失調症説に騙されないでください。