７０度～でも稼働できるなら、温泉地に限らず、温排水を出す施設なら何処でも導入できる。
小水力、風力、太陽光、コージェネ・・電気の地産地消で、
やがて、原発に拘る電力会社の電気に頼らずに済む時代がやってくるだろう。
近い将来、家庭用が開発されれば、家庭の温排水、太陽熱と太陽光発電を組み合わせ、
電気の自給自足さえ夢ではないかも知れない。
関連記事 地熱発電の新たな可能性：温泉熱で発電できる？！バイナリー発電。
２４時間発電可能で使っても減らない、小水力発電。
「コージェネレーションシステム」 が原発を駆逐する。
Yahoo!ニュースより
温泉発電、沸き立つ 神鋼開発 全国から引き合い続々
【■買い取り制活用／設備コンパクト／７０度～でも稼働
温泉地で手軽に発電－。神戸製鋼所が開発した温泉水で発電するシステムに、全国の温泉地が熱い視線を注いでいる。発電用としては低温とされる７０～９５度で稼働できるのが特徴で、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度が昨年７月にスタートして以降、問い合わせが急増している。２月までに大分県別府市の別府温泉など２カ所で稼働を始める予定で、神鋼は“ミニ地熱発電”として国内外での普及を目指す。（佐久間史信）
通常の発電システムは水を蒸気にして発電するが、このシステムは、水よりも沸点が低い代替フロンを使用。温泉水でこの代替フロンを蒸発させ、タービンを回して発電する。
中 略
これまでに、別府温泉の温泉事業者から１台（出力４０キロワット）、小浜温泉（長崎県雲仙市）の事業者から３台（合計出力１２０キロワット）の受注があり、両システムとも１月から２月にかけて稼働する予定。
このほか、全国の温泉事業者からの問い合わせが約２００件。現在４０件余りが商談継続中で、「年度内に５件程度は決まりそう」（冷熱・エネルギー部エネルギーグループ）という。
試算によると、設置状況にもよるが、出力４０キロワットのシステムの設置費用は５千万～６千万円。発電した電力を全量電力会社に売った場合、年間１２００万～１３００万円の収入になり、維持費を引くと１千万円程度の利益になる。
５～６年で投資費用を回収できる計算で、買い取り期間の残りで１億円程度の利益が見込める。経営に苦しむ温泉地にとっては、未利用のエネルギー源から利益を得られる“救世主”にもなる。
神鋼は「買い取り制度は追い風。実際にシステムが稼働すれば、関心が一段と高まるのは間違いない」と期待しており、販売に力を入れる考えだ。さらに国内だけでなく、地熱源を多く抱えるインドネシアやフィリピンなどでの事業展開も今後検討するという。】一部抜粋
小水力、風力、太陽光、コージェネ・・電気の地産地消で、
やがて、原発に拘る電力会社の電気に頼らずに済む時代がやってくるだろう。
近い将来、家庭用が開発されれば、家庭の温排水、太陽熱と太陽光発電を組み合わせ、
電気の自給自足さえ夢ではないかも知れない。
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「コージェネレーションシステム」 が原発を駆逐する。
Yahoo!ニュースより
温泉発電、沸き立つ 神鋼開発 全国から引き合い続々
【■買い取り制活用／設備コンパクト／７０度～でも稼働
温泉地で手軽に発電－。神戸製鋼所が開発した温泉水で発電するシステムに、全国の温泉地が熱い視線を注いでいる。発電用としては低温とされる７０～９５度で稼働できるのが特徴で、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度が昨年７月にスタートして以降、問い合わせが急増している。２月までに大分県別府市の別府温泉など２カ所で稼働を始める予定で、神鋼は“ミニ地熱発電”として国内外での普及を目指す。（佐久間史信）
通常の発電システムは水を蒸気にして発電するが、このシステムは、水よりも沸点が低い代替フロンを使用。温泉水でこの代替フロンを蒸発させ、タービンを回して発電する。
中 略
これまでに、別府温泉の温泉事業者から１台（出力４０キロワット）、小浜温泉（長崎県雲仙市）の事業者から３台（合計出力１２０キロワット）の受注があり、両システムとも１月から２月にかけて稼働する予定。
このほか、全国の温泉事業者からの問い合わせが約２００件。現在４０件余りが商談継続中で、「年度内に５件程度は決まりそう」（冷熱・エネルギー部エネルギーグループ）という。
試算によると、設置状況にもよるが、出力４０キロワットのシステムの設置費用は５千万～６千万円。発電した電力を全量電力会社に売った場合、年間１２００万～１３００万円の収入になり、維持費を引くと１千万円程度の利益になる。
５～６年で投資費用を回収できる計算で、買い取り期間の残りで１億円程度の利益が見込める。経営に苦しむ温泉地にとっては、未利用のエネルギー源から利益を得られる“救世主”にもなる。
神鋼は「買い取り制度は追い風。実際にシステムが稼働すれば、関心が一段と高まるのは間違いない」と期待しており、販売に力を入れる考えだ。さらに国内だけでなく、地熱源を多く抱えるインドネシアやフィリピンなどでの事業展開も今後検討するという。】一部抜粋