あなたは、トレードをする際に、移動平均線を確認しますか?

確認するとしたら、それは何日線ですか?


おそらく、もっともポピュラーな分析指標の一つが移動平均線だと思います。

ほとんどの投資家がこれを見ています。

この移動平均線をみたうえで、トレードを行う、という行為が『最適化』です。


あるいは、経済指標をみるという行為も『最適化』です。

人はトレードを行ううえでは、何らかの根拠を求めます。それが移動平均線であったり、経済指標だったりします。

サイコロを振って売りか買いを決めるという人でもなければ、必ずこのような根拠があります。

つまり『最適化』といのうは、システムトレードにおいても、裁量トレードにおいても必ず行われる工程なのです。


では『過剰最適化』とは、具体的にはどんなことでしょうか?

移動平均線にもいろいろ種類があります。5単位、9単位、21単位、25単位、89単位・・・。

人によって使う移動平均線はさまざまですね。

ここで、2日平均線と2000日平均線を考えてみます。

これらは普通は使われることのない移動平均線です。しかし普通使われない移動平均線を選んだからといって、『過剰最適化』とはいえません。

2日線でも、5日線でも、2000日線でも理論的には何も違いはありません。

ただ多くの人が5日線や21日線を見ている(使っている)というだけです。

『最適化』という意味では全く同じです。


しかし、“感覚的に”2000日線より5日線の方が信頼できそうですね。

それは5日線と、2000日線ではサンプルの数が決定的に違うからです。


2000日線を売買シグナル判断に使おうと思ったら、最低でもバックテストは10年以上やらないと、まず2000日線が描けません。

たとえ20年近くバックテストを行ったとしても、ある特定の売買シグナルが出現する回数は非常に少ないでしょう(10回以下とか)。

それに対して、5日線であれば同じ20年間のバックテストをやれば、

最低でも数百回の売買シグナルが出現することが期待できます。

同じ、利益(額or率)が記録できたとしても、サンプル数が少ないシステムは脆弱といわざるを得ません。つまりシステムの再現可能性が低いということです。

逆に言えば、2日線で良い結果が得られるのであれば、サンプル数は十分に期待できるので、おおいに活用するといいと思います。

過剰最適を避けるために、

①変数やフィルターをなるべく減らし、シンプルにすること

②売買システムや変数の理論的根拠を説明できること

がよく言われます。

①については、変数やフィルターとバックテストのサンプル数の関係です。十分なサンプル数が得られないので、あまりに多い変数やフィルターはよくないということです。

しかし②については、あまり理論的ではありません。

感情的には、売買シグナルに理論的根拠があるほうがトレードしやすいです。

しかし、そもそもの理論的根拠が正しいのかというところに疑問はあります。

相場は無数の要因で変動しており、いくつかの理論で説明しきれるほど単純ではありません。

したがって“理論的根拠”というもの自体の信頼性はあまり高くないと考えれます。


結論としては・・・

裁量orシステムトレードのいずれにおいても、最適化という工程は必ず必要である。

・過剰最適化(≒カーブフィッティング)とは、十分なサンプル数を伴わない最適化のことである。

ということです。


話が少し理屈っぽくなりましたね。最適化については非常に重要であり、奥の深いテーマなので、また改めて記事にしたいと思います。



4月5週目の実践結果です。

月 96.85 4枚 ショート

火 96.75 4枚 決済     +28pp(+2,800円)

         6枚 ロング   

木 97.63 6枚 決済    +510pp(+51,000円)

金 98.63 2枚 ロング  

   99.30 2枚 決済    +128pp(+12,800円)

計 666pp (+66,600円)

今週は3回エントリーがありました。月曜日のショート、火曜日と金曜日のロングは全てプラスとなり、結果として666ppものプラスになりました。火曜日にはドルは大きく値を下げ一時は95円台となり、含み損が発生したものの、そのあと一気に値を戻しました。火曜日の値を下げたときには、ともするとロングを持っていられない心境にもなりがちですが、システムトレードはルールに沿って売買すればいいので、含み損がでても精神的には楽です。

4月は合計で+144pp(+14,400円)となりました。これで今年は1月から4ヶ月連続プラスとなっています。

昨日、金融庁から金融商品取引業者の監督指針(案) が公表されました。

この指針の目玉はFX取引業者への信託保全の義務化です。

みなさんもFX業者を選ぶ際に信託保全の有無をチェックしていると思います。

そもそも信託保全とはどういうことでしょうか?

信託保全をすると何がいいのでしょうか?



信託保全とは、カンタンに言うと、FX業者が倒産した場合に、私たちの大切なお金が守られる(≒還ってくる)ための仕組みと言えます。

これまで多くのFX取引業者が破産や倒産をしてきており、その過程で多くの投資家が“自分のお金”が還ってこないというひどい経験をしてきています。

すなわち投資家を保護するための仕組みとして、信託保全の義務化を金融庁は打ち出したのです。

信託保全については、いくつか注意するべき点があります。

一口に信託保全と言っても、○完全信託と△一部信託があります。

信託のタイミングが、○日次と△週次があります。

さらに信託額が、○スワップ等を考慮した全額と△証拠金額があります。

今回の金融庁の方針では、基本的には上記の○印をベースにした、より投資家保護を徹底した信託保全の義務化を目指していると言えます。


では、この信託保全が義務化されるとどういう影響があるでしょうか?

FX業者の倒産により“自分のお金”が還ってこないリスクが少なくなるので安心して取引ができます。

一方で、信託保全はFX業者にとっては、コスト増加に繋がるので、結果として手数料などに反映されることが予想されます。


先日のレバレッジ規制の話題も同じですが、本質はFX業者の破綻から投資家を保護することが目的なので、喜ぶべきことだと思います。

ただし行き過ぎた規制は、業者の差別化を難しくし、結果として投資家から選択肢を奪うことに繋がります。

また規制の程度をどこに置くかというのは、コストともあわせてよく検討すべき課題です。