グリーンジャンボ宝くじ


グリーンジャンボ宝くじ
第599回全国自治宝くじ当せん番号
抽せん日：平成23年3月15日
会場：山口市民会館・大ホール
支払期間：平成23年3月22日から平成24年3月21日まで

1等 1.5億円 89組 149619番
1等の前後賞 5000万円 1等の前後の番号
1等の組違い賞 10万円 1等の組違い同番号
2等 1000万円 組下1ケタ5組 154480番
3等 50万円 各組共通 137717番
4等 5万円 下4ケタ 7569番
4等 5万円 下4ケタ 1460番
5等 3000円 下2ケタ 30番
6等 300円 下1ケタ 2番
春ワクワク賞 1万円 下3ケタ 381番
春ワクワク賞 1万円 下3ケタ 951番
春ワクワク賞 1万円 下3ケタ 584番

東日本大震災復興支援グリーンジャンボ宝くじの抽せん会が23日、宮城・仙台市内で行われ、当せん番号が下記に決まった。支払い期間は3月28日～2013年3月27日まで。

【1等　3億円】86組　113909　
【1等の前後賞　1億円】1等の前後の番号
【1等の組違い賞　10万円】1等の組違い同番号
【2等　1000万円】68組 145701
【2等　1000万円】61組 193990
【3等　500万円】組下1ケタ9組　149100
【4等　100万円】各組共通　129481
【5等　1万円】下3ケタ　091
【6等　3000円】下2ケタ　31
【7等　300円】下1ケタ　9

青木さやかがプロダンサーの夫と離婚


タレント青木さやか（３８）が、プロダンサーの夫と離婚することが２２日、分かった。
０７年１０月に結婚し、１０年３月には女児が誕生したが、結婚から約４年半たち、
別々の道を歩むことになった。関係者によると、互いに仕事が忙しく、
夫は海外での活動が多いことから、すれ違い生活が続いたことなどが原因のようだ。

　関係者によると、青木と夫は一両日中にも離婚届を出すとみられる。
青木はテレビなどのレギュラーを多く持ち、夫もプロのダンサーとして欧州を中心に活躍。
２人とも多忙なため、なかなか会えないすれ違い生活が続くようになっていたようだ。

　今後、青木は６月から上演される、三谷幸喜氏の演出舞台「桜の園」に主要な役で出演が決まっている。
離婚を機に、舞台での本格的女優活動など、仕事の幅をさらに広げていきそうだ。


$シロップ_821とそよ風の語らい

南関東ではM7級の地震が「ほぼ確実」に起きる


　東日本大震災から1年が経った。マグニチュード9の激震は、「1000年に1度」とも言われる巨大な津波を引き起こし、東北地方の太平洋側を中心に広域にわたって甚大な被害をもたらした。津波による死者と行方不明者は約2万人に上る。
　今後も地震だけでも首都圏直下型地震や東海・東南海・南海の3連動地震といった大規模地震の発生が予想されているほか、洪水や台風、火山の噴火などの自 然災害や感染症のパンデミック（世界的大流行）、テロと、社会経済に深刻な影響を及ぼすリスクが日本には山積している。にもかかわらず、震災から時間が経 過するとともに、危機意識が薄らぐ傾向が見え始めている。
　今回の連載では、東日本大震災がこの国に突きつけた課題を受けて、防災やリスクマネジメントの専門家に、日本で起こり得る災害のリスク、そして社会や企業、個人の備えはどうあるべきかを聞く。
　今回に登場するのは、東京大学地震研究所地震予知研究センターの平田直・センター長・教授。同教授らの研究チームは3月7日、東京湾北部地震が起こった 場合、想定される地震動の強さは従来、想定されてきた震度6強よりも高い震度7になるという衝撃的な研究結果を発表した。
　想定が変わって地震のリスクに対する見方は変わるのか。そして、防災や減災のあり方も見直さなければならないのか。平田教授に持論を語ってもらった。
（取材構成は、家入龍太＝フリーライター）
（前回の2つの大震災を合わせた被害をもたらす巨大地震が襲来するから読む）
　今の地震学では「地震がいつ起こるか」については分からない。しかし、「100年に１度」なのか、「10年に1度」なのかといった地震が起こる頻度につ いては分かってきた。例えば、首都を含めた南関東で言えば、「マグニチュード（M）7クラスの地震が、30年以内に起こる確率は70%」。これが、政府の地震調査研究推進本部という省庁横断組織の評価である。
　この確率を計算する基になったのは、南関東の約150キロメートル四方の地域で過去の起きた地震のデータだ。1894年の明治東京地震から1987年の 千葉県東方沖地震まで、M7クラスの地震が5回も起きている。これだけの規模の地震が狭い範囲で100年に5回も集中して発生しているわけだ。これは、世 界でもまれなことである。
南関東は世界でもまれな地震多発地帯
　もちろん、「10年以内は30%」とか、「20年以内は60%」とか、期間に応じていろいろな表現ができる。なぜ30年確率を代表的に使っているのかと言うと、人間のライフサイクルに合った期間だからだ。
　家を買ったら30年は住むだろう。これまでは就職したら30年は同じ会社に勤めることが多かった。このように同じ生活が30年間くらいは続くことが多いことに着目したわけだ。
　その間に南関東でM7クラスの地震が起こる確率が70%であれ、90%であれ、その数値の違いにはさほど意味はなく、「ほぼ確実に起こる」と考えていい。
M7クラスと言えば、阪神・淡路大震災を招いた1995年兵庫県南部地震と同じだ。もし、発生場所が首都圏の直下だとしたら、国の中央防災会議では最悪1万1000人の死者と112兆円の経済被害が出ると予想している。
　関東地方に住んでいる人たちは、揺れを体感する有感地震は何度も経験している半面、何となく自分の生きているうちは大きな地震は起こらないだろうと楽観 的に思い込んでいるところがある。しかし、過去の地震の歴史を振り返れば、たまたま起きていないだけで運がよかっただけなのだ。
　阪神・淡路大震災についても、それ以前には「関西では大地震はない」と思い込んでいる人が多かったが、それは地球科学的には全くの誤解だった。終戦時の 前後では東海・東南海地震や三河地震、福井地震などがあったが、それからたかだか50年間ほど被害地震が発生しなかっただけ。にもかかわらず、地方自治体 の防災専門家ですらも、関西では大地震は起こらないと考えているきらいがあった。
東京は繰り返し地震が起きてきた場所という認識を
　一方、東日本大震災を招いた東北地方太平洋沖地震の規模はM9だった。M9クラスの地震は、これまで日本の近くでは起きていなかったと思われていた。し かし改めて歴史を振り返ると、869年の貞観地震による津波以後、およそ600年間隔で4回ほど巨大津波が東北地方の太平洋沿岸を襲っていたことが判明し ている。
　同じようなことは関東や西南日本にも言える。西南日本では東海・東南海・南海地震が少なくとも紀元1世紀から繰り返し生じてきたことが分かっている。関 東でも大正時代の関東大震災を招いた大正関東地震や江戸時代の元禄地震など、M8クラスの地震が150～200年間隔くらいで起こっている。
　M7クラスの地震のエネルギーは、M9の1000分の1、M8の大正関東地震の30分の1にとどまる。そのM7クラスでも東京の都心の直下で起これば、阪神・淡路大震災を上回る被害が出るだろう。
　日本の経済、政治や文化の中心地である東京で生活する人は、これまで繰り返し地震が起きてきた場所であることを認識し、それに備えるべきだ。いろいろと 誤解があったかもしれないが、首都圏に震災のリスクが高まっているという我々の警告が、そういう意識を少しでも高めることができたなら、意味はあったと思 う。
　東日本大震災で岩手県の三陸海岸地方は大きな津波の被害を受けたが、明治時代の明治三陸津波に比べて津波の高さが高かったにもかかわらず、犠牲者の数は 少なかった。つまり、これまでの明治や昭和の三陸津波などの経験で、住宅の高台移転などの防災対策が効果を発揮したと言える。備えることは重要なのだ。
　ところで、これも多くの人が誤解しているが、東日本大震災はまだ続いている。というのは、今でも仮設住宅で不便な生活を余儀なくされている人が大勢いるし、この震災を招いた自然現象としての地震の影響が続いているからだ。
　人が感じない余震は毎日たくさん発生しており、有感地震も時折起こっている。余震域の外側にある日本列島の内陸部にも影響を及ぼし、地震や地殻変動を発生させている。
　東日本大震災を招いた東北地方太平洋沖地震を境に、以前は東西に縮んでいた日本列島が、逆に大きく伸びた。その傾向は現在も続いている。長い間蓄積され たひずみエネルギーが完全に放出されてすっきりとしたわけでなく、まだ解放されていないエネルギーが徐々に放出され続けているのだ。
　動きの量も地震前は1年に1～2センチメートルだったのが、今でも1カ月で1～2センチの状態が続いている。北関東では1カ月に1センチくらい、南関東 では5ミリくらい伸び続けている。いまだに震災前の10倍近いスピードなのだ。そのために小さな地震が多く起こっている。
　こうした中、南関東では余震ではないが、日本列島の力のバランスが変わった結果、震災直後の半年間でM3～6クラスの地震が以前の6～7倍、それ以降も 3～4倍の頻度で起こっている。M7クラスが起こる頻度もそれだけ増える。いつ、起こってもおかしくないと我々は考えている。
木造家屋の耐震化で犠牲者を確実に減らせる
　我々の研究で、首都直下の地震の震源地となりうるフィリピン海プレート上面の深さがこれまでの想定よりも10キロくらい浅いことが分かり、想定される最大震度も6強から7へと変わった。ただし、これは最悪のシナリオとして出てきたものだ。
　震度6強でも立っていられないくらいの揺れであり、耐震化されていない建物は倒壊してしまう。1981年の新耐震設計基準が採用されて以降の建物は、人が亡くなるほどの壊れ方はしないだろう。

　これまで死者1万1000人、経済損失112兆円とされてきた想定は見直す必要があるかもしれないが、被害の大きさが従来の想定の何倍にもなることはないだろう。もともと、大きな被害が予測されているのだ。その備えを一刻も早く実行することが求められる。
　もっとも、防災や減災のメニューは既に出揃っている。見直すものは少ないかもしれない。例えば、首都圏には古い木造家屋が密集しているところがある。これらの家屋を耐震化、不燃化するだけで、死者の数は確実に減る。
　阪神・淡路大震災では、死者の85％は倒壊した建物による圧死だったが、耐震化された木造住宅は無事だった。これまで言われてきたような対策を、自分自身の問題としてしっかりやることが重要である。
家入 龍太（いえいり・りょうた）
建設ITジャーナリスト。京都大学大学院で耐震工学を研究し、日本鋼管（現・JFEホールディングス）で地震時の地盤液状化対策などに従事。




$シロップ_821とそよ風の語らい

上戸彩、日本人なのにローマ人を熱演した



22日、都内の銭湯で映画『テルマエ・ロマエ』の完成報告会見が行われ、
阿部寛、上戸彩、市村正親、宍戸開が出席した。

　本作で久々の銭湯体験ができたという上戸は
「小学生のころ友達と友達のお母さんに連れられて以来」と
ドキドキの様子であり、「この仕事をしていると大浴場とか行く機会がなくて、
この空気に触れられてうれしいです」と懐かしの銭湯の雰囲気にご満悦だった。

　古代ローマと現代日本の風呂文化をコミカルに描いた本作。
主演の阿部をはじめ市村、宍戸ら濃い顔のキャストが古代ローマ人を熱演し、
撮影がイタリアにあるヨーロッパ最大級の映画撮影所・チネチッタで行われたことも話題になった。

　現地での撮影中は常に「誰が一番顔が濃いか」の話題で盛り上がっていたそうで、
宍戸は「誰がキャストで一番濃いかのアンケートをしたりしましたね。この3人なら阿部さんです。
でもこの話をすると終わらないくなるし、ケンカになるんです」と笑顔。
市村は「ここにはいないけど一番は北村一輝かな」と明かすと、
阿部も「傷をなめ合うように仲良くなれましたね」と振り返った。
一方、現代日本人の“平たい顔族”を演じた上戸は、
そんな濃い顔談義で盛り上がっていた男性陣をよそに
「現場で何度もこの話題になってたけど、みんな濃いです。
現地の方よりもはるかに濃かったです」とサラリ。
「わたしは『みんな一緒だよー、みんな濃いぞー』って
心の中で思っていました」と明かし、濃い顔の男性陣を苦笑いさせていた。

　本作はヤマザキマリの人気コミックの実写映画化。
古代ローマでアイデアに煮詰まり失業した浴場設計技師のルシウス（阿部寛）が、
お風呂限定で現代日本にタイムスリップするようになってしまったことから、
日本の風呂の文化に感銘を受け風呂作りに奮闘する姿を描く。
映画『テルマエ・ロマエ』は4月28日より全国公開


$シロップ_821とそよ風の語らい

テレビ、値崩れ。４０型で３万円台"に続き


テレビに加え、パソコンの値崩れが止まらない。テレビの店頭価格は４０型で１年前より３割以上も
　安い３万円台に突入し、「１インチ１０００円以下」が当たり前になりつつある。
　パソコンも売れ筋のノート型が昨秋の半値近くになる異例の事態だ。
　販売競争は過熱する半面、消費者の購入意欲は鈍く、価格が下げ止まる気配はない。

　「メーカーの余剰在庫を大量に買い付けることで、テレビの販売価格を下げている」。
　大手家電量販店の担当者は破格値のカラクリを明かす。

　調査会社のＢＣＮによると、薄型テレビは２月の平均単価が４万６９００円と全機種でも
　１年前より３割安くなった。東日本大震災の被災地を除いて地上デジタル放送に完全移行した
　昨年７月以降、価格の下落は加速。売れ筋の３２型では２万円台前半の製品すら見られる。
　薄型テレビが１インチ１万円の壁を突破したのは２００４年ごろ。わずか８年で１０分の１以下に
　なった計算だ。

　もっとも、販売は振るわない。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２１日発表した統計によると、
　薄型テレビの２月の国内出荷台数は前年同月比６４％減の５８万５０００台と、７カ月連続で
　前年を割り込んだ。

　東京都千代田区のビックカメラ有楽町店は昨年末、テレビ売り場を集客力の高い１階から面積が
　小さい２階へ移動。１階には人気のスマートフォン（高機能携帯電話）を並べたほどだ。
　「投げ売り」に近い価格でも、量販店はメーカーからの販売奨励金で利益を確保できているとみられる。
　一方、競争の激しさから価格交渉で不利なメーカーは「作れば作るほど赤字」に陥り、苦境を
　打開できない。

　このためテレビ事業が１２年３月期に８期連続の赤字となるソニーは「数をさばく」戦略を事実上、放棄。
　１２年度は新製品の投入数を前年の約半分に絞り、利幅が大きい上位機種を軸に据える。

　パソコンの値下がりも激しい。ノート型で人気のＡ４サイズは、昨秋発売の旧モデルが発売時の
　半値に近い７万円台に暴落。年明けに発売された新モデルも最大２割下がっている。
　タイの洪水で基幹部品の生産が滞り、在庫が減って下落に歯止めがかかるとの見方もあったが、
　期待は裏切られた。ＭＭ総研の中村成希アナリストは新モデルについて「販売不振のため、性能を
　ほぼ変えずに価格を抑える苦肉の策に出ざるを得なくなった」と指摘する。

　５万円前後で販売されるスマートフォンやタブレット型端末が値下がりし、買い求めやすくなれば
　影響は大きい。秋にも登場する米マイクロソフトの新ＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズ８」関連の
　特需が期待されるが、「歯止めにならないかもしれない」（大手メーカー幹部）と悲観的な見方も
　漂っている。

遺伝子組み換え作物　すでに茨城で栽培


遺伝子組み換え食品に危機感を持つ首都圏の市民らと共に、茨城県稲敷郡河内町にある「日本モンサント隔離ほ場」を訪ねた。叩きつけるような雨のなか、田園地帯を進むと、鉄柵と金網で厳重に囲まれた「ほ場」があった。

　『試験栽培中につき関係者以外の立ち入りを禁止します』の看板が、ものものしい。訪問ツアーを企画した地元男性（50代）は「警戒が厳しくなっているなあ。去年の秋まではこんなじゃなかったのに…」と忌々しそうに呟いた。

　2,000㎡余りの「ほ場」では、2004年から遺伝子組み換え作物が栽培されている。前出の地元男性は、少なくとも「とうもろこし」と「大豆」の2種類を確認した、という。日本モンサント社のHPでも紹介されている。

　「ほ場」から飛んできた花粉を周辺農家の作物が受粉すると、モンサント社から知的所有権の侵害で訴えられる可能性も出てくる。（今のところハウスに覆われているが）

　ルナ・オーガニックの安田美絵氏によれば、アメリカやカナダでは、同社の花粉を受粉した近隣の農家が訴えられたケースが何百件とある。破産した農家も多い。

　「ほ場」の周辺には大豆を栽培している畑があるが、地元農家はモンサントが思いもよらぬ訴訟をふっかけてくる企業であることをあまり知らないのではないだろうか。マスコミが報道しないこともあって。

　「日本にモンサントの農場があったことに驚いた。一度見てみようと思って（ツアーに）参加した。遺伝子組み換えは危険なイメージがあるので、『組み換えなし』表示の製品をいつも買っている。TPP加盟で表示できなくなったら食の安全がなくなる」。都内在住の会社員（女性・40代）は危機感を募らせる。

　「TPPで日本がひっくり返る。遺伝子組み換えは、取り返しがつかないくらい危険。モンサントは悪徳企業だ。なぜ日本のマスコミは報道しないのか」。埼玉県川越市から遠路訪れた主婦（40代）は口を尖らせながら話した。

　米国とTPP交渉のテーブルについたら拒否できなくなるとの指摘があるが、事態はそんなに悠長ではない。すでにモンサントは日本で遺伝子組み換え作物の栽培を始めているのである。まるでトロイの木馬のように。

$シロップ_821とそよ風の語らい

放射線汚染実態の公開を


　東電福島第１原発事故による土壌・食品への放射能汚染が問題となるなか、内部被ばくの影響について17日、医師で岐阜環境医学研究所所長の松井英介氏が講演。放射線物質別の汚染実態を正確に把握し、リアルタイムで公開することの必要性を訴えました。
　京都市中京区でおこなわれた「より豊かな学校給食をめざす京都集会」に招かれたもの。松井氏は、内部被ばくは身体中に沈着した放射性物質から長期にわたりくりかえし照射されるもので、おもにアルファー線とベータ線によるものであると説明。
　チェルノブイリでの被害実態などもあげながら、ベータ線しか出さないストロンチウム90は、ベータ線とガンマ線の両方を出すセシウム137と比較して300～600倍の健康リスクがあることや、プルトニウム239が放出するアルファ線は遺伝子を損傷・改変し、先天障害や悪性腫瘍（しゅよう）、心臓循環器疾患（しっかん）などの原因になることを指摘。
　日本政府や東電への緊急要望事項として▽自然環境中・農水産物・建材の各種放射性物質の全データを調査できる施設の設置と人員要請▽ストロンチウム90や放射線感受性の強い子どもの許容線量限度値の早期設定─などをあげました。
　集会では、代表の池田豊氏があいさつし、金井多恵子事務局長が基調報告。「食の安全から学校給食を考える」「学校給食の充実と食育」と題して２つの分科会が開かれました。

地震天気予報


地震の先生のお知らせ・・・
凄い耳鳴りが続いているが、電波ルータ、携帯メール、テレビ波などのブロッキング、前駆微震など国内巨大地震を示す前兆を確認できない。たぶん外国で超大型が続発すると思う。
危険な微震を感じています。　これは大きな強い地震の前兆です。
観測機1レンジ99999 15時50分のデータです。急激で強い大きな反応が出ています。昨年3月9日午後の反応と大きさは同じです。要警戒です。
NPO法人国際地震予知研究会3月23日発表地震速報　大気重力波から　3月14日18：08発生の三陸沖M6.9の余震域でM6から6.8クラスの大きな余震が発生する可能性があります。発生時期等詳細は検討中です。