地震天気予報

地震の先生お知らせ
今朝も地震警報　突き刺さるような耳鳴り　M6前後の至近前兆　震源地不明だが関東から前駆微震報告やブロッキング、パソコン誤作動報告が多い。
関東各地から微震の報告が相次いでいます。大きな地震の前に前駆的な微震が続きます。行徳香取は5月24日から続く長大なハイレベルスパンがまだ収束していない。前兆規模はM8クラス。
　　国土地理院も房総沖巨大地震の指摘を公表しています！！フィリピン海プレート寄りの歪を指摘しているので、元禄地震のの再来と思われます。

べッジファンド

べッジファンドの影響力が世界で増しています。ギリシャやイタリアなどの国債を売り浴びせ、国債を暴落（金利は上昇）させ、ユーロ危機を招き、円を歴史的な高値に吊り上げ、原油や金、穀物などの商品価格を高騰させています。昔を振り返ると、英国のポンドを売り叩いて、英国に大きなダメージを与えたり、東南アジア諸国の通貨を次から次へと売り浴びせ、それらの国々に深刻な経済危機を招いたこともありました。
　欧州連合（ＥＵ）諸国ではヘッジファンドの規制を強化すべきだという声がたびたび上がっていますが、米国や英国などは規制に反対したり、消極的な姿勢を貫いています。ＥＵ諸国では、金融取引税（いわゆるトービン税）の導入に前向きですが、米国や英国が反対しています。投機資金の規制は、各国が足並みをそろえて実施しないと、効果がありません。投機資金は規制のある国からない国に移って、規制のない国で投機を仕掛けるからです。
　最近は米国でも規制の必要性を認める声が上がっており、オバマ政権も重い腰を上げて、規制に乗り出していますが、せいぜいヘッジファンドに登録を義務づける程度の軽い規制にとどまっています。ヘッジファンドとは一体、どんな団体なのでしょうか。その正体に迫ってみましょう。

　ヘッジファンドの運用残高（総額）は2011年10月末で約２兆ドル。このうち年金基金を中心とする機関投資家の資金は約1.1兆ドルと50％を超えています。この1.1兆ドルを地域別で見ると、北米が70％、欧州が27％で、欧米の年金が大半を占めています。ヘッジファンドは、どこに拠点を置いて活動しているのでしょうか。ヘッジファンドの多くが、形式上の本社（ペーパーカンパニー）をタックスヘイブン（租税回避地）の国や地域に置いています。それを具体的な数字で見てみましょう。2005年７月に出された「ヘッジファンドを巡る最近の動向」（日本銀行）によれば、次のようになっています。

　投資資金を管理する事業主体の所在地を見ると、ケイマン諸島33％、米国31％、英国領ヴァージン諸島11％、バミューダ諸島８％、バハマ３％、ルクセンブルグ３％、アイルランド３％、その他８％となっています。この数字で見る限り、タックスヘイブンの国や地域が55％に達しています。その他を含めると、もっと多くなる可能性があります。タックスヘイブンの国や地域に本社（その大半がぺーパーカンパニー）を置いていると、本国による監督・取り調べの手が及びにくく、情報が外部に漏れない、という利点があるほか、税金も格段に安い、というメリットもあります。

　ヘッジファンドにおける投資マネジャーの所在地の割合を見ると、米国52％、英国19％、バーミューダ諸島６％、フランス３％、オーストラリア１％、香港１％、シンガポール１％、日本0.4％、その他17％となっています。
この数字で分かるのは、ヘッジファンドの大半は米国と英国に集中しており、両国を合わせると約７割を占めている、ということです。ＥＵ諸国が求めるヘッジファンドの規制に米英が強く反対し続けてきたのは、ヘッジファンドを守ることが、両国の国益につながるからにほかなりません。
　ヘッジファンドの運用法は、主としてオルタナティブ運用によって行われています。オルタナティブ運用とは、実物資産（株式、債券、通貨、原油・金・穀物などの国際商品など）を直接運用するのではなく、先物、オプション、スワップなどのデリバティブ（金融派生商品）、空売りなどを使って運用することをいいます。デリバティブ取引は、買いから入ることも、売りから入ることもできるため、相場が上がる時も下がる時も利益を出すことが可能です。
　このように、相場が上がっても下がっても出せる利益を絶対的収益と呼んでいます。ヘッジファンドはこの絶対的収益を目指して、資金運用を行っています。
　また、報酬は運用手数料（純資産の１～２％程度）に加えて、成功報酬となっているため、高い運用成績を挙げれば挙げるほど、ヘッジファンドの報酬が増えるため、高い運用利回りを目指して、ハイリスク・ハイリターンの運用を行う傾向があります。ちなみに、成功報酬は利益の10～20％程度が一般的とされています。
　ヘッジファンドは特定の大口投資家から資金を集め、さらに金融機関から資金を借りて、投資資金を大きく膨らませて、その資金をデリバティブ技術を駆使して、運用しています。また、デリバティブ取引を利用すると、手元にある運用資金の何十倍、何百倍もの投資ができますので、相場が予想通り動けば、大きな利益を手にすることが可能です。その仕組みは投資信託と非常によく似ていますが、投資信託は不特定多数の投資家から資金を集めるのに対して、ヘッジファンドは特定少数の大口投資家から資金を集めています。
　ヘッジファンドに運用資金を委託しているのは、主として大手金融機関や年金基金、個人の資産家などです。つまり投資信託に投資するのは、小口の個人投資家なのに対して、ヘッジファンドに投資するのは、プロの投資家が多いという違いがあります。このため、投資信託では素人の個人投資家を保護するため、細かい規制が設けられていますが、ヘッジファンドに対する規制はほとんどありません。
　また、米政府の元要人や米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の元幹部などが大手ヘッジファンドの幹部に就任していたことがかつて明らかになって話題になったように、政府やＦＲＢなどに太いパイプを持っているヘッジファンドも少なくありません。また、米国のヘッジファンドの主催者、あるいはファンドマネジャーにはユダヤ系米国人が多く、同じくユダヤ系米国人が深く関わっている大手金融機関とも太いパイプでつながっているといわれています。
　ユダヤ系米国人は、学者やジャーナリスト、実業家などで大きな成功を収める人が多く、人口に占める割合は低いものの、米国の政界、財界、学会、マスコミ界などにおける影響力は絶大です。
　「金融資本はどこであれ、最も儲（もう）かるところに移動していく。個々の国はそれを繁栄の先駆けとしてこぞって引き寄せようとする」とユダヤ系アメリカ人の著名投資家ジョージ・ソロス氏は語っています。「金融資本はどこであれ、最も儲かるところに移動していく」というのは事実です。
　しかし、「個々の国はそれを繁栄の先駆けとしてこぞって引き寄せようとする」というのは、かなり疑問です。そういう国もあるのでしょうが、そうでない国の方が圧倒的に多い、というのが実態をより正確に表している、といえるでしょう。

　へッジファンドなどに通貨や国債などを売り叩かれた国（昔の英国、東南アジア諸国、最近のＥＵ諸国など）は、国内経済が大混乱に陥り、国際通貨基金（ＩＭＦ）などの支援を受けないと、立ち直れないほど大きなダメージを受けています。国際的な投機資金が大量に流入し、株価が高騰した新興国の株式市場も、それらの資金が立ち去った後は、株価が急落・低迷（バブル崩壊）し、景気に深刻な悪影響を与えています。
その一方で、ジョージ・ソロス氏は、そういう投機資金の投機活動が、世界経済に大きな弊害をもたらすことを熟知しており、かなり早い時期から次のように規制の必要性を唱えています。
「市場原理に任せたらどうかという議論が騒がしいが、市場原理に任せるというのが不安定に任せるという意味だとすれば、社会はどの程度の不安定まで受け入れることができるだろうか。市場原理はもう１つの原理によって補完されなければならない。それは公共政策である」と。円高が急速に進んでおり、対ドルでは１ドル７８円台も視野に入れています。対オーストラリアドル、対イギリスポンドではさらに厳しい円高となりつつあり、これら通貨で買いポジションを組んでいる個人は大打撃を受けることになります。日本をターゲットにした仕掛けが着実に進んでいっており、ヨーロッパの破綻より早く日本が破綻に追い込まれる確率がかなり高くなってきています。

ヴィジュアル系ロックバンド、exist†trace

女性ばかり5人による男前なヴィジュアル系ロックバンド、exist†traceが、1stフルアルバム『VIRGIN』を5月23日にリリース。これが実に刺激的なのだ。ショー的要素の強いツインヴォーカル曲あり、女性の情念がどろりとしたたり落ちる曲あり、エロティックなロックチューンあり、伸びやかなロッカバラードあり。硬派なロックという軸はそのままに、女性ならではのしなやかさで様々な方向に振り切った13曲。より自由になったという5人に、本作について、そしてミュージック・ビデオでの演技初挑戦についても聞いた。

スペイン危機☀

週明けの東京市場は比較的落ち着いているが、今晩の米市場が休場で商いが薄いための、あくまで「閑散に売りなし」の状態との見方が多い。悲観シナリオをある程度織り込んだとの声も出ているが、「経済大国」スペインの経済が悪化すれば影響は甚大。リスクオフは一巡しても慎重ムードは継続しており、リスクオンへの反発力は弱い。
＜ギリシャの世論調査を好感＞
週明けの日経平均.N225は底堅い展開となっている。欧州情勢は依然不透明だが「前週までのリスクオフでマーケットは悪材料をある程度織り込んだ」（国内証券）とされ、売りは一巡。小規模ながら短期筋のショートカバーもみられるという。ギリシャで実施された世論調査で、緊縮財政策を掲げる新民主主義党（ＮＤ）が反緊縮の急進左派連合（ＳＹＲＩＺＡ）を政党が支持を０．５―５．７％ポイント上回り、政権樹立とユーロ圏残留への期待が強まったことも好感された。
円高が一服していることも日本株の下支え要因となっている。ユーロ／円は一時９９円後半まで値を下げたが、踏みとどまって小反発した。クレディ・スイス証券・外国為替調査部チーフ通貨ストラテジストの深谷幸司氏は「リスク回避センチメントが強まった背景には、ギリシャ要因、中国の景気減速、米国の弱い景気指標があった。しかし、最近では、ＶＩＸ指数の上昇にも歯止めがかかり、下落傾向が続いた米国株も足踏み状態に入っている」と指摘する。

　しかしながら相場の反発力は弱い。リスク資産売りは止まっているが、リスクオンには至らず、日経平均は８６００円より上値は重くなる展開だ。売りが少ないのは「今晩の米市場が休場で、海外勢からの売りが少ないという要因が大きい」（大手証券トレーダー）ためで、地合いが好転したわけではないという。前場の東証１部売買代金は３７０１億円にとどまった。市場ではギリシャに加え、スペインへの不安感が徐々に大きくなっており、売りは一巡しているとはいえ、リスク資産への積極的な買いは依然乏しい。
＜最も裕福とされた地方が「ギブアップ宣言」＞
スペイン自治州のなかでもカタルーニャ州は最も裕福とされてきた。州都はバルセロナで、サッカーの強豪ＦＣバルセロナや世界遺産サグラダ・ファミリアを擁し、スペイン全体の国内総生産（ＧＤＰ）の５分の１を占める。しかしながら同州のマス知事は２５日、中央政府への支援を要請。同州は今年、財政赤字に加え、１３０億ユーロ超の債務借り換えを手当てする必要があるが、市場からの借り入れはほぼ不可能であり、愛国者国債（パトリオットボンド）の発行も限界だという。もともと同国自治州の財政悪化は知られていたが、カタルーニャ州の「ギブアップ宣言」であらためて懸念が強まっている。　
　さらにスペインが支援に乗り出した銀行バンキアは２５日、１９０億ユーロの資本注入を政府に要請した。政府がこれまで示していた９０億ユーロの２倍の規模となったことで、市場の不信感も強まっている。スタンダード＆プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は同日、バンキアを含むスペイン銀５行の格付けを引き下げており、銀行セクターにはさらなるダメージだ。自治州財政と金融問題を抱え、スペインの１０年物国債は前週末６．３％台に上昇した。
　相場は小康状態だが、野村証券シニアストラテジストの村山誠氏は「ユーロ圏第４位の経済規模を持つスペインの問題が深刻になれば、ギリシャ問題どころではない。またギリシャ世論調査での政党支持率の差もわずかで、やはり再選挙の結果は依然不透明だ」と慎重な姿勢を崩さない。
＜国債に根強いニーズ＞
円債先物は堅調な展開だ。ギリシャのユーロ離脱をめぐる懸念に加え、スペイン財政問題の深刻さが意識されたことで、短期筋からの買いが優勢となった。現物債も買い優勢で、中期ゾーン以降で強含みで推移したことで、イールドカーブはフラット化の形状。前週末に大幅調整となった超長期ゾーンには、月末を控えて年限長期化に絡んだ買いがみられた。
２０年債の１．６％は長続きしなかったが、ＪＰモルガン証券・チーフ債券ストラテジストの山脇貴史氏は「１．７％以下にとどまる時間帯が長引くと予想している」という。生損保セクターの超長期債の購入が大きく鈍化することは考えにくいこと、欧州懸念の長期化、日銀の基金買入による中期金利の低下などが背景として挙げる。
　２５日に開かれた日本生命保険など生保各社の決算会見では、今年度の運用計画を変更せず、ＡＬＭ（資産・負債の総合管理）運用を継続するとの発言が相次いだ。急ピッチな金利低下の反動を警戒する声もあったが、国債重視の運用に変化はみられていない。

ソフトバンク、世界で初めて放射線量が測定できるスマホ

ソフトバンクは、世界で初めて放射線量が測定できるスマートフォンを発表した。

最新のスマートフォンは、専用のICチップを搭載することで放射線量が
測定でき、測定結果は自動的に端末に保存される。

今回発表された全ての端末は、「プラチナバンド」と呼ばれる電波が伝わりやすい
周波数帯に対応していて、ソフトバンクは、通信品質の向上で、さらなる
顧客獲得を狙う。

また、ソフトバンクのグループ会社のウィルコムは、PHS回線と通常の携帯電話の
回線を1台で両方使えるスマートフォンを発表した。

パナソニック、本社社員半減へ

パナソニックが、本社の従業員約７０００人について、
配置転換や希望退職によって今年度中にも半減する方向で
検討に入ったことが２９日、分かった。
数百人規模の希望退職に加え、分社化した各事業部門への
機能移管で本社の合理化を進め、経営判断のスピードを上げる。
同社は２０１２年３月期に連結純損益が過去最悪の
７７２１億円の赤字を計上しており、立て直しの一環として
本社のスリム化を断行する。

削減対象は、国内の従業員約１０万人のうち本社に所属する
約７０００人。
内訳は事務部門が４０００人、研究開発部門は２０００人、
生産技術部門１０００人。今秋以降に早期退職を募る見通し。

世界経済は今、猛烈な勢いでデフレに突入しており、景気の悪化から需要が消滅していっている時代になりつつあるということを分かっていない経営者は市場から追放されるか、株価が会社を追い込んでいきます。
即ち、株価を暴落させ、信用不安を惹起させ、物凄い安い価格で「さらって」いくのです。

以前、経営破たんしました岡山の林原などは弁済債務が９０％を越えており、これなら破たんさせる必要などなかったのです。
そこには破たんさせるだけの「理由」があり、これで儲けた「者」がいるということになりますが、仮に仕組まれた倒産であれば、経営者が「愚かだった」ということになります。

コジマの買収劇も経営者の息子が裸の王様になっていたことが明らかになっていますが、１２％を所有する筆頭株主であり代表取締役であった創業者の息子が、いとも簡単にクーデターにあい追放されるという事態になっています。

株価が安いということはそれだけリスクもあるということであり、今の東証一部の会社で解散価値を下回っているところは、今後、経営者・経営陣追放、会社分割にあいましても何ら不思議ではありません。

地震天気予報

地震の先生お知らせ


昨日というよりか今日？その地震前にカラスが集団で家の周りを不気味にさわぎながらおかしな動きしながら？
東京から前駆微震、ラップ（家鳴り）が止まらないと連絡があった数日間は要注意です。青森県東方沖の反応パターンは過去例では出現しても殆ど地震は発生していませんが、気象庁の震度4の予測が在り要注意。
太平洋の巨大な岩板（太平洋プレート）が東日本の下に沈み込むスピードが、東日本大震災前と比べて平均で約１・５倍、２００３年以前に比べると約３倍に加速していることが、北海道大学の日置(へき)幸介教授らの研究で明らかになった。

日置教授らは１９９６年以降、同プレート境界面で起きたＭ７級以上の地震と、全地球測位システム（ＧＰＳ）の観測点の移動との関係を調べた。
徐々に地殻破壊が進んでいると思います。

株式市場

日経平均は１２円余り上昇していましたが、東証株価指数は＜－１＞となり、値上がり銘柄数４１８銘柄、値下がり銘柄数１１１６となり、圧倒的に値下がり銘柄が多くなっていました。
全般としては値下がりしていたことになりますが、特色は、以下の銘柄が年初来安値をつけていたことです。

ＮＥＣ　　－１１円（－９．２４％）　終値　１０８円
ソニー　－　７円（－０．６６％）　終値　１０４８円
パナソニック　－１１円（－２．０９％）　終値　５１６円
住友鉱山　　　－３３円（－３．６４％）　終値８７４円

上記の銘柄で大台を割ってきたのが【住友鉱山】です。

９００円台を割り込み、８７４円まで売れれているものですが、金価格が一オンス１３００ドルまで下落すると日経電子版で報じており、信用で買ってきていた個人は『もはやこれまで』として投げるしか道はありません。

また、急落していたのが【ＮＥＣ】です。
１０６円まで売られており、１００円割れが視野に入ってきているのです。
ＮＥＣは、ビジネスモデルとして稼げる分野が無くなってきており、このままいけば最悪の事態も想定され、メインバンクの住友がウルトラＣとして、富士通との合併を模索しているかも知れませんが、富士通とて生き残りで必死になっており、独自に救済出来るだけの体力を持っていません。

残るは中国・韓国企業による救済合併かも知れませんが、彼らにとり必要なのはＮＥＣの技術とＮＥＣというブランドだけであり、救済合併後にはＮＥＣ社員の大方は解雇されることになるはずです。

ＮＥＣたる大企業が、なんとも情けない株価になり下がってきたものですが、一部上場企業というだけで生きてきた社員は解雇された後、使いものにならないとして仕事はありません。

でんぱ組.inc、Beastie Boysの名曲カバー

5月27日に渋谷WWWにて行われた、シングル「でんぱれーどJAPAN/強い気持ち・強い愛」リリース記念イベントの締めくくりに、メンバーから直接ファンに向けてサプライズ発表。突然の発表にオーディエンスからは鳴り止まない拍手と祝福ムードの声援が続き、メンバーが思わず感極まって涙するシーンもあった。

「キラキラチューン」は、今までのでんぱ組.incになかったストレートで夏にピッタリなポップチューン。中川翔子などを手がけるmeg rockが、初めてでんぱ組.incの楽曲に作詞で参加。そしてさらにBeastie Boysの名曲「Sabotage」を前作「強い気持ち・強い愛」に引き続き、ヒャダインこと前山田健一がリアレンジしている。こちらもヒャダイン節全開サウンドで、非常に革命的なアプローチになっているとのことだ。

でんぱ組.incは、9月16日には恵比寿LIQUIDROOMでのワンマンライヴも決定している。

でんぱ組.inc ニューシングル「キラキラチューン/Sabotage」
7月18日（水）発売

C.C.レモン ストロング

サントリー食品インターナショナルは7月3日から、炭酸の強い刺激としっかりとした
飲みごたえの新商品「C.C.レモン ストロング」を発売する。価格は140円（税別）。

「C.C.レモン」は1994年の発売以来、ビタミンCたっぷりの“街の健康炭酸”として人気の、
同社を代表する飲料ブランドのひとつ。今回はガス圧を「C.C.レモン」の約2倍に設定することで、炭酸の強い刺激を実現した。

また、ビタミンCたっぷりというコンセプトは踏襲し、通常の「C.C.レモン」と同様にレモン70個分にあたるビタミンCも配合している。

パッケージは背景に赤色を採用した力強いデザインを採用。弾むボールのようなロゴのイラストや
「STRONG」「炭酸強め」の表記で、中味の特長をストレートに表現している。