7、健康セミナー再開 | NPO法人生涯青春の会

NPO法人生涯青春の会

NPO法人生涯青春の会の会報及びイベントの紹介をいたします。
ここに収録する記述は、会報、エッセイ「癒しの森」、高齢者情報、日々の映像のまとめなどです。

 2008~9年にかけて黒崎市民会館で健康セミナーを開いていた。

以下は2009年度の記録です。

第1回健康セミナー資料

http://ameblo.jp/syogai1/entry-10195796323.html

第2回健康セミナー資料

http://ameblo.jp/syogai1/entry-10218153763.html

第3回健康セミナー資料

http://ameblo.jp/syogai1/entry-10231161223.html

第4回健康セミナー資料

http://ameblo.jp/syogai1/entry-10258933303.html

第5回健康セミナー資料

http://ameblo.jp/syogai1/entry-10272834485.html

第6回健康セミナー資料

http://ameblo.jp/syogai1/entry-10294923891.html

第1回目から6回までの目次は共通で以下であった。  

1、健康セミナーのテーマ

(1)健康のために発芽玄米ごはんを食べよう

(2)認知症になるな!〈ボケ老人になるな!〉

(3)がんになるな!(がん回避法を学ぼう)

2、1回~12回のセミナーの参考資料

(1)日々の映像 12年間4380回の記録から

(2)エッセイ「癒しの森」1000回の記録から

(3)会報 「生涯青春の会」会報 1号から41号の記録から

(4)ヘルシーライフの会報 

(5)参考文献

・「抗ガン剤で殺される」 船瀬俊介著 共栄書房
・「『薬をやめる』と病気は治る」 安保徹著 マキノ出版
・「ガンは自分で治せる」 安保徹著 マキノ出版

・「免疫革命」         安保徹著 講談社

・「 ジェイソン・ウィンターズ・ストーリー」ジェイソン・ウィンターズ著 

・「発毛・ミネラル検査のすすめ」 大森隆史著 株コスモトゥーワン

・「NPO法人ガンの患者学研究所」  http://www.naotta.net/index.html

 健康に関しては、さまざまな見解がある。「ジェイソン・ウィンターズ・ストーリー」や「NPO法人ガンの患者学研究所」http://www.naotta.net/index.html

の情報は誠に貴重な情報なのである。今後はこのセミナーの趣旨・資料の理解を頂いた人のみで、セミナーを開催したいと思っている。

 化学物質などで、健康が侵害されている。100年前は、がんで死亡する人が80人に1人と言われた。この割合が増えて、最近では3人に1人より多いようだ。加えて、これからは、放射性ヨウ素などで、健康が害される事態となっています。

 この度、以下の報道に関心があり、飲み水から放射性ヨウ素を除去するテーマで、日本トリム株式会社(一部上場・証券コード6788)の新潟営業所の担当者を招いてセミナーを開催します。参加希望者には、後日ご連絡いたします。

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資料目次

●整水器によるヨウ素除去効果 11年4月2日読売関西

http://ameblo.jp/hietorimasenka/image-10850970869-11144714665.html

●放射性ヨウ素
http://www.weblio.jp/content/%E6%94%BE%E5%B0%84%E6%80%A7%E3%83%A8%E3%82%A6%E7%B4%A0

●平成23年4月2日

      本日の新聞報道に関して
                      株式会社日本トリム
●アルカリイオン整水器によるヨウ素除去効果

               平成23年3月30日

財団法人 機能水研究振興財団

●安全基準を超えた「内部被曝」(要精密検査)すでに4766人、異常値を示した人1193人。 隠された放射能汚染を暴く。

現代ビジネス

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/6318

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●整水器によるヨウ素除去効果 11年4月2日読売関西

http://ameblo.jp/hietorimasenka/image-10850970869-11144714665.html

報道内容は以下。

各地の水道水から乳児の暫定規制値を超える放射性ヨウ素が検出された問題をうけて、整水器最大手の日本トリムが、家庭用整水器で処理した水道水を分析を第三者機関に依頼したところ、ヨウ素の除去効果を示すデーターが得られた事が4月1日にわかった。
整水器に使われている活性炭がヨウ素を吸着した可能性が高いという。

活性炭吸着の可能性

厚生労働省は、「活性炭でヨウ素が減った事例がある」とし、各地の浄水場が活性炭の投入を増やしている。このため、日本トリムは3月22日に、福島県いわき市で水道水を採取し、日本食品分析センター(東京)に持ち込んだ。分析の結果、水道水はヨウ素131を1キログラム当たり150ベクシル含み、乳児向けの暫定規制値(100ベクシル)を上回っていた。
一方、同社の整水器で処理後の水からは、ヨウ素が検出されなかったという

●放射性ヨウ素
http://www.weblio.jp/content/%E6%94%BE%E5%B0%84%E6%80%A7%E3%83%A8%E3%82%A6%E7%B4%A0


放射能をもつヨウ素で、数種類のものがある。特にヨウ素-131(半減期8.06日)、ヨウ素-133(半減期20.8時間)は、ウランの核分裂によって生成される。従って、原子力発電所の事故では、最も注目される放射性核種である。
チェルノブイル原子力発電所の事故では大気中に大量に放出され、幼児に大きな放射線障害(ヨウ素は、甲状腺に集まる特徴があるために、甲状腺被ばくによる甲状腺機能障害が発生)を引き起こした。

●日本トリムの見解

平成23年4月2日

各 位
      本日の新聞報道に関して
                      株式会社日本トリム
本日付の読売新聞紙面にて、「整水器で放射性物質ヨウ素 131 が除去」との報道があり、その中で弊社の取得したデータが取上げられております。

これは、厚生労働省(平成 23 年3月 19 日健水発 0319 第1号)により示唆された、活性炭処理による除去効果を示す知見及び濾材メーカーの知見をもとに、当社の業界における責任ある立場から、独自で確認作業を行ったものであります。

テストは、福島県いわき市の 2 名の弊社ユーザー様にご協力頂き実施致しました。

ユーザー様のご自宅に設置頂いている弊社製品(浄水カートリッジはマイクロ・カーボン)を使用し通水試験を行った結果、1 件は原水に 150 ベクレルのヨウ素 131 が検出されましたが、弊社整水器を使用したところ、ヨウ素 131 は検出されませんでした。
               (日本食品分析センター調べ) 日本トリム
http://www.nihon-trim.co.jp/pdf/110404kakui.pdf


●アルカリイオン整水器によるヨウ素除去効果

               平成23年3月30日

財団法人 機能水研究振興財団

http://www.fwf.or.jp/pdf/H23.3iodine.pdf

ヨウ素が活性炭に吸着することが、平成23年3月19日付けの厚生労働省通知(健水発0319 第1 号)によって明らかにされました。

●安全基準を超えた「内部被曝」(要精密検査)すでに4766人、異常値を示した人1193人。

隠された放射能汚染を暴く

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/6318

福島に立ち寄っただけで被曝。「普通ならこんな数字が出るはずがない。残念ですが、フクシマはすでにチェルノブイリを超えているかもしれない」(藤井石根・日本科学振興財団副会長)。報じられない恐ろしい事実を紹介しよう

原子力安全・保安院が認めた

 日本列島は、新緑が眩しい初夏のシーズンを迎えた。溢れる太陽光も、爽やかな風も、見た目には例年と何ら変わりはない。

 だが、それはあくまで〝見た目〟だけだ。事故で大量の放射性物質が撒き散らされたことにより、福島第一原発とその周辺の広大な土地は、取り返しがつかないほど汚染されてしまった。空気も水も大地も、去年までとはすっかり変わってしまった。失われた美しい自然は、おそらく、もう二度と取り戻すことはできないであろう。

 福島第一原発では、1号機から3号機まで、すべてが「メルトダウン」(炉心溶融)していることがほぼ確実になった。

 当初から、本誌では専門家がその可能性を指摘してきたが、政府と東電は「大本営発表」を続け、それを認めようとはしなかった。事故を過小評価し、国民に真実を告げようとはせず、ずっと情報の隠匿を続けてきたわけだ。

「メルトダウン」が起きたということは、原発事故として〝最悪の事態〟が進行中ということである。

 仮に、福島第一1号機~3号機までの核燃料がすべて溶融しているとすれば、そこから放出される放射性物質の量は、もはやチェルノブイリの比ではない。

 その結果、いま福島県では、恐るべき事態が進んでいる。放射性物質を体内に取り込むことで起きる「内部被曝」が、想像を超えた規模で発生している可能性が出てきたのだ。

この重大事実を衆院予算委員会で取り上げ、原子力安全・保安院に認めさせたみんなの党・柿沢未途代議士はこう語る。

「全国の原発施設には、体内に取り込まれた放射性物質と、そこから出る放射線を測定する『ホールボディカウンター』が設置されています。実は、福島第一で事故が始まった3月11日以降、計測の結果、要精密検査となる数値の1500cpmの内部被曝をしている人が続出しているのです。しかも発覚した4956件のうち、4766件は現場の復旧作業員でもなんでもなく、ただ『福島に立ち寄ったことがある』だけでした」

 柿沢氏の質問を受け、答弁に立った原子力安全・保安院の寺坂信昭院長は、その事実をあっさりと認めた。しかも、実際には、1500cpmどころか「1万cpm以上」という異常な数値を示したケースが、1193件もあったというのだ。

「cpm」は〝カウント・パー・ミニット〟の略で、1分間に計測される放射線の数を意味している。日本科学振興財団副会長で、明治大学名誉教授の藤井石根氏は、この事実を前に絶句した。

「4766人が福島に立ち寄っただけとは、正直、信じたくない事実です。しかも、1万cpmを超えた人が1193人とは・・・。普通なら、こんな数字が出るはずがない。残念ですが、福島はすでにチェルノブイリを超えているかもしれない」

 また、内部被曝の影響に関する権威で、名古屋大学名誉教授の沢田昭二氏はこう語る。

「cpmは被曝しているかどうかの目安となりますが、1万cpmなどという数値は、深刻な値です。計測されたのは、おそらく体内に取り込まれたセシウムによるγ線でしょう。セシウムからは、内部被曝においてもっとも影響が大きいβ線も出ますが、こちらはホールボディカウンターで測れません。β線は透過力が弱いので体内に留まりやすく、電離密度が高いため、体内でDNAなどの細胞を切断する確率が大きくなる」

 重大なのは藤井氏も驚いたように、「3月11日以降に福島県内に立ち寄った」だけで、これほどの内部被曝をしていることだ。

「直ちに人体に影響はない」「現時点では安全性に問題はない」という政府の発表を信じ、福島県内やその周辺には、まだ普通の暮らしを続けている人々がたくさんいる。立ち寄っただけで大量被曝をするような場所にずっと住んでいる人々は、いったいどれほどの内部被曝をしているのか・・・まったく見当もつかない。

「非常に深刻です。直ちに国は、広範囲で被曝調査を行う必要があります。東京にも、風向き次第で大量の放射性物質が飛来します。もはや『心配ない』などとは決して、言えません。

 福島第一原発からは、いまでも水蒸気と一緒に放射性物質が飛散しています。福島県の住民の方々には、将来にわたって国にきっちりと責任を取らせるため、被曝者手帳を持たせるべきです」(前出・藤井氏)

ところが、国会で事実を指摘された細川律夫厚労相は、「1080人の子どもを調査したところ異常はなかった。今後もホールボディカウンターによる調査を行う予定はない」と答えた。ここに至っても政府は、「直ちに影響はない」という姿勢を変えようとしない。

「外部被曝による急性放射線症と違い、内部被曝では数年後から10年以上経て発症する晩発性障害が深刻になります。一生涯にわたる影響を与え、場合によっては遺伝的影響のように、世代を超えて障害を引き起こします。

 晩発性障害の中で、比較的早く症状が表れるのが白血病で、被曝から数年後に発症し始めます。そして、甲状腺機能低下や肝機能低下、心筋梗塞など、あらゆる障害が起こり得るのです」(前出・沢田氏)

 日本政府は、本来「年間1mSv以下」に抑えるべきとされていた被曝量を、大人・子どもの区別なく、なし崩しに「20mSv」にまで引き上げてしまった。

 故意なのか無能なのか、震災直後には起きていたメルトダウンについても、2ヵ月も経ってから公表するお粗末。知っていれば逃げたであろう人たちも、これでは後の祭りだ。

 さらに、「パニックになるから」(細野豪志首相補佐官)という理由で非公表になっていた、SPEEDI(緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム)の被曝データ。地上から18m~20mで放射性物質を測定し、地表より検出される数値が小さくなっていることを黙っていた事実。そして、今回明らかになった、住民の大規模な内部被曝を物語る危機的な現実・・・。

 政府と東電は、グルになって事故を過小評価し、情報を後出しし、意図的に「大したことはない」との印象操作を続けてきた。こんなことをしておきながら、東電は「賠償は国が面倒を見て欲しい」と主張している。つまり、税金で自社を助けろと言う。

 バカを見るのは結局、彼らを信じた末に命と健康を危険に晒し、なおかつ税金や電気料金を搾り取られる国民ということだ。

平均寿命が20年縮む

 実は25年前、チェルノブイリ原発の事故が起きた際も、関係者たちは自己保身と責任逃れ、情報隠蔽に終始した。その結果、どんなことが起きたのかを示しているのが、事故現場となったウクライナの現状だ。

 同国は、事故の5年後の1991年に旧ソ連からの独立を果たした。その当時の人口は約5200万人。ところが年々、人口が減り続け、2010年には約4500万人になってしまった。19年で700万人もの人口減、その減少率は13%にもなる。

 同国の平均寿命は、かつて75歳前後だったが、5~10年後には55歳ほどに低下する可能性があるという。そしていまだに、チェルノブイリ周辺では、障害を抱えて生まれる子どもたちが多いという(NHK BS世界のドキュメンタリー『永遠のチェルノブイリ』)。

異常な人口減少を、「放射線に対する恐怖心が引き起こす心理的要因によるもの」などと説明する専門家もいる。しかし、一般的には、晩発性の放射線障害が人体を蝕み続けていることが大きな要因と見られる。

 こうした事実は、政府も〝専門家〟も、熟知しているはず。にもかかわらず、平気でチェルノブイリの悪しき轍を踏み、さらに責任逃れに走っている〝原子力村〟の人々の正気を疑わざるを得ない。

 周辺住民と国民をリスクに晒すのが、ごく短期間というならともかく、福島第一原発が「収束」に向かうのは、まだはるか先になりそうだ。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/6318