【気になった記事】
①ファッション衣料が看板の伊勢丹新宿本店。 2005年度の紳士服売り上げは430億円と、過去最高だった 1991年度実績を20億円上回った。オトコ消費の復活は同店に限らない。東京・日本橋の高島屋東京店でも昨年11月にセーターなどの紳士のニット類が前年同月比36%増とバブル期をしのぐ伸び。担当者は「気温が下がりウォームビズ商戦に点火した」と寒さと特需の相乗効果に口元を緩めた。(日本経済新聞 5/8 企業1面)
【意見・感想】
ビジネスマンの消費は景気と連動していると言われている。そのため今回の結果から、個人消費・景気が回復傾向にあることが分かる。また、今回の記事では、株価と所得の変化と消費との関係にも着目しており、株価が1%上昇すると消費が何%伸びるかを衣食住の財別に見た株価弾性値で最も高いのは意外にも被服・履物(0.25)であり、高額な家具を含む住関連(0.17)を上回っていると記している。この傾向は所得弾性値でも当てはまり、価格が手頃な衣料品は消費者心理が表れやすいことを示している。株高で株式売却益を得なくても、含みの増大を通じて消費意欲は高まり、それは株を持たない人の消費行動にまで波及するようであり、株価が安定的に推移すれば年金保険料の引き上げなどの消費へのマイナス影響を相殺する可能性があるようである。この部分を読んで、そして、日本経済新聞の1面に記載されている『消費をつかむ』を読んでみて、いかに消費者が気まぐれな存在であるかを思い知らされた。その原因の一つとしてインターネットの影響は大きいだろうと感じた。なぜなら、インターネットの普及によって消費者は検索して自ら情報を収集するというすべを簡単に身につけたからである。そのため、企業は消費者の検索行動に対しての理解をもっと深めなければならないと感じた。

