作る側も買う側も悩んでしまう、日本のサプリメント事情

日本においてもここ２～３年でやっとサプリメントという言葉が認知されてきましたが、やはりまだ一般消費者にとっては「敷居の高い物」あるいは「胡散臭い物」というイメージを持った人が多いように思います。

これは過去のごくごく一部の悪意のある「健康食品」と、その売り方に対してのイメージがつきまとっているのでは？と感じることが多々あります。米国で言うところの「ダイエタリー・サプリメント」と「健康食品」はほぼ同義です。どちらも厚生労働省が設定する区分上では「栄養補助食品」となります。

私自身も何も知らないはじめの頃は、勝手なイメージですが「サプリメント」と聞くと、薬局で売っているビタミンやミネラルなどをイメージし、「健康食品」と聞くと折り込みチラシやシステム販売の高額商品が頭に浮かんでいました。よくよく考えれば、ものすごい偏見ですね（汗）。（関係者の方、気分を害されたらごめんなさい）

かつて確かに、いわゆるマルチ商法やねずみ講といった違法な販売手段において、利益重視で原価を抑えた悪質な商品が横行したことありました。現在も過度な表現を用いて「ガンが治った！」と謳った商品や、「1週間でマイナス10キロ！」のような一部のダイエット食品など、現実的な悩みを抱えている方に対して販売されているのも事実です。このことでサプリメント含めいわゆる健康食品に対しての悪いイメージがあるのだと思います。

(※念のため書きますがここで指すねずみ講・マルチ商法はあくまで違法な販売手段としてのものであり、MLM全般を否定しているのではありません。)

実は、ここには、日本の健康食品の薬事法における区分の問題も深く絡んできます。

日本ではサプリメント（健康食品）はあくまで「食品」とされているのです。

ですから、どんな症状の人に向く物なのかを表現することもできませんし、含有成分に関しての具体的な表現をすることもできません。

一部例外として、

「特定保健用食品」や「医薬部外品」は「どんな症状に対して使用するべきか」はある程度表示することができます。

「保健機能食品」は、例えば鉄分を多く含む保健機能食品なら「この製品で１日に必要な鉄分の○％を摂取することができます」などと表示することができます。

とはいえ、上記３つのどれをとっても、認可を取るために莫大な費用と期間がかかるため、ナショナルブランドほどの体力のあるメーカーしか製品化するのが難しいのが現状です。

このような事情もあり、実はエビデンスも揃った良い商品かもしれないのに、法を遵守し、その許された範囲内で大したことも書けず苦労するメーカーがいて、

かたや実は大して中身のない商品なのに法を無視して過度な表現を行い爆発的に販売するメーカーがいる、という構図ができてしまっているのです。

ですが仮に、もし全ての悪意ある商品が排除され、全ての商品が法に沿った表現で紹介されたとしても、例えば全部が全部の商品の説明が「毎日の健康維持に」とか「野菜が苦手な方に」と書かれていても違いが分かりませんよね・・・？

ちょっと話がそれてしまいましたが、日本ではこのようにサプリメントの明確な位置づけがないため、まじめなメーカーほど損をするという、悲しい構造ができてしまっているのを感じます。

サプリメントの位置付けを設定する法整備をしてほしいという個人的な希望はありますが、きっとまだまだ時間はかかるでしょう。

ですが、ある程度の知識を得れば「怪しいもの」に対してのフィルターを持つ事は今からでもすぐ、十分に実践できると思うのです。

また、国民健康保険制度もこれから変わっていくかもしれないこの世の中、今後私たちも、アメリカほどナーバスにならなくとも「病気を予防する習慣」を身につけてみることも考えてみていいんじゃないでしょうか。その予防の一つの手段として、「サプリメント（健康食品）」を取り入れていくのもいいのではないかと思うのです。