皆様、明けましておめでとうございます。
既に、今年になって挨拶なしに「2014年の実績」を書きましたが、こちらの方が昨年まで書いた分のとの関連もあって、何か改まった気がしましたのでご挨拶させてもらいました。
私のブログに関心を持って頂き、ありがとうございます。
太陽光発電に30数年携わり、いろいろ経験させて頂きました。今年もできるだけ人に知られていないようなことをブログに書いていこうと思っていますので、よろしくお願いします。
さて・・・・・、
タイトルの「世界アンケート」は90年代の終わりに行われたものです。昨年、90年代に行われたいろいろな途上国支援プロジェクトについて書きましたが、それらは個別にJICAやメーカーが作ってきたものです。
JICAが自分で作る場合はともかく、メーカーがプロジェクトを仕組むのは、その先にビジネスがつながることを期待してのことです。しかし途上国のプロジェクトを作るのは想定以上にコストがかかり、またせっかく作ってもその先につながるようにはなかなかうまく行きませんでした。こういうことから、個別にではなく、もっと組織的に途上国のプロジェクトを仕掛けようという動きが出てきました。
太陽光発電は当時の通産省（今の経産省）の管轄であったため、太陽光発電業界は通産省に対し、途上国への太陽光プロジェクト促進しようと働きかけました。前にも書きましたように、通産省の予算で「開発調査」をJICAのプロジェクトとして行うことができます。当時は京都プロトコルのお蔭で太陽光発電も見直され、それまでよりは国に対し太陽光プロジェクトを仕掛けやすい状況でした。
細かいプロセスは分かりませんが、結果として、通産省は「知識環境の不十分な途上国が自ら再生可能エネルギーのプロジェクトを要請するのは無理がある。日本が自ら途上国に問いかけて彼らに再生可能エネルギー利用のニーズがあるか調べ、ニーズのあるところには積極的に支援しよう」というようなストーリーで太陽光の途上国支援プロジェクトを促進することになりました。
この結果、JICAから世界の途上国に向けて再生可能エネルギーの利用ニーズがあるかどうかのアンケートが実施されました。アンケートを集計し、ニーズの強そうな国を10か国ほど選び、太陽光プロジェクトが形成されていくことになります。
これは90年代の終わりの頃で、日本は不況の真っただ中、山一證券が倒産したのもこの頃でした。私事になりますが、私が勤めていた会社もこの時期に太陽光発電から撤退することになり、私は路頭に放り出されることになった訳ですが、幸いにもこれらの途上国支援プロジェクトにありつくことができ、何とか今まで食いつなぐことができました。私にとっても極めて意味深い出来事でした。
従って私は当時の様々な太陽光プロジェクトに何らかの形で参加しました。プロジェクトを遂行することに専念するだけでなく、途上国業務のノウハウをいろいろ学びましたが、同時に意外なことも判ってきました。意外なこととは次のようなことです。
l プロジェクト対象に選ばれた国は、日本人の専門家がいるなどJICAに手慣れた国であることが多い。
l 日本の太陽光メーカーはこれらのプロジェクトにほとんど関心を示さない
これらについてはもう少し説明がいると思いますが、長くなりましたので次回に回すことにします。