個別株投資を始めて十数年、ミドフィフで真FIREし、楽隠居中の崇徳院ヴェストです。
さて、藤波 大三郎さんから見た個別株投資できるハードルは高いようです。
【藤波 大三郎：1954年岡山県生まれ。東京大学法学部卒業後、太陽神戸銀行（現三井住友銀行）入行。さくら銀行資本市場部主任調査役、ルクセンブルグさくら銀行副社長、三井住友銀行人事部研修所上席所長代理、中央大学大学院経済学研究科兼任講師及び同商学部客員講師、松本大学松商短期大学部経営情報学科教授、目白大学短期大学部ビジネス社会学科教授等を経て、現在は中央大学商学部兼任講師。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、日本証券アナリスト協会認定アナリスト、不動産証券化協会認定マスター、宅地建物取引士。】
藤波さんがどれほどの資産を築いたかわかりませんが、経済やマーケットに明るいのは確か。
さて、彼の言う「資金・時間・メンタル」の厳しいハードルとは何でしょうか。
私がかいつまんでまとめると、
- 20銘柄を保有する場合、リスクはインデックスの2倍（2標準偏差）程度と考えられるので、これから確率約97%でこれ以上の値下がりはないだろうという値下がり幅は、年間46%（23％×2）程度との試算が可能です。しかし、実際の1人あたりの保有銘柄数は5.7社程度とされているので、分散投資の効果は小さいと考えられる。
- インデックス運用のほうがアクティブ運用より運用成績がよいのが実情であり、個人でも個別株(アクティブ)でインデックスを上回るのは難しい。
- 個人株主の平均株式保有額の900万円を前提にすると、リーマンショック級の経済事件の場合、年間最大損失額410万円程度との試算ができます。これだけの資金的なゆとりは、平均的なシニア世代の方々では多くはないと思われます。
- 10年以上の保有がリスクを下げる。
- 60代で株式に投資を行い、4割以上の損失に耐えることのできる人の割合は11.3%であるという調査があります（投資信託協会「2023年度投資に関するWEB調査」2024年）。そうすると、心のゆとりの観点からは、個別株式の投資に取り組める方はシニア世代の約1割程度といえるかもしれません。
彼の分析から、「資金・時間・メンタル」に余裕が有って、
個別株に取り組めるのアラカン世代は約1割。
崇徳院ヴェストが無理やり推察すると、
個人株主で儲かっている人たちは1割から2割というのは、
この「資金・時間・メンタル」に余裕がある人たちということになります。
ですから、資産形成の初めは深く勉強し、慎重に、そしてある程度の金額で始めないと、
種銭を増やしていけないし、1年で倍になるなんてことを最初の10年は期待しないこと。
それに年間損失46％もあり得ることですから、それを補える余裕資金が必要。
私もリーマンショック後、540万円ほどの含み損を経験し、立て直していきました。
つまり、資産形成初期ほど思慮深い投資戦略を生み出す学習と、
慎重さと忍耐を学ぶ必要があり、毎回検証することですね。
皆さんの資産形成が成功するよう祈っています。
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