日本でもジョブ型雇用が増えていく❓

明治大学政治経済学部准教授の飯田 泰之さん(1975年生まれ。東京大学経済学部卒業、同大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。専攻はマクロ経済学、経済政策。)の、

日本でのジョブ型雇用のリスクについての記事を見つけたので、共有したいと思います。⬇️

｢若者の所得が下がり､失業率が上がる｣経済学者が指摘するジョブ型雇用のリアル 上級管理職の採用には向いている

飯田さんの考えるジョブ型雇用のリスクは、

• 初めて仕事に就く人(若年者)に向いていない
• 就職後、時間や資金が乏しく、自己投資の余裕がない
• 今後求められるビジネスのイノベーションは、メンバーシップ型のほうが生まれやすい

という分析です。

しかし、これらの分析は的を得ていないと、崇徳院ヴェストは考えます。

崇徳院ヴェストは外資系企業に長年勤務し、海外勤務の経験もあります。

その企業でジョブ型雇用を２０年以上見て、体験したことから、

飯田さんの意見は、実務経験のない(大学内だけの机上の)空想が多すぎると思いますね。

企業内にも従業員のスキルアップのプログラムが豊富にありますし、

最初から責任範囲や、期待される仕事・結果が明確ですから、無駄が少なくなります。

マネージメントとリーダーシップも、明確に独立できます。

また、メンバーシップ型の方がイノベーションを生み出しやすいというなら、

今の日本と先進国    との企業規模の比較や、

世界標準としての人材マネージメント、商品、

規格を全く生み出せていないのは何故でしょうか

もう少し深掘りすれば、日本の教育がジョブ型雇用を考えていないし、

日本の人材マネージメント自体が、ジョブ型雇用を理解していない。

その前提を受け入れなければならないなら、

飯田さんの話は世界経済・人材マネージメントとのミスマッチを言っているのでしょう。

貿易立国でもある日本ですが、姿勢は“鎖国”したままですね。

このまま沈んでいく日本が残念です。

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