四六 標準原価計算制度における原価差異
標準原価計算制度において生ずる主要な原価差異は、材料受入価額、
直接材料費、直接労務費および製造間接費のおのおのにつき、おお
むね次のように算定分析する。
(一) 材料受入価格差異
材料受入価格差異とは、材料の受入価格を標準価格をもって計算
することによって生ずる原価差異をいい、標準受入価格と実際受
入価格との差異に、実際受入数量を乗じて算定する。
(二) 直接材料費差異
直接材料費差異とは、標準原価による直接材料費と直接材料費の
実際発生額との差額をいい、これを材料種類別に価格差異と数量
差異とに分析する。
１ 価格差異とは、材料の標準消費価格と実際消費価格との差異に基づ
く直接材料費差異をいい、直接材料の標準消費価格と実際消費価格
との差異に、実際消費数量を乗じて算定する。
２ 数量差異とは、材料の標準消費数量と実際消費数量との差異に基づ
く直接材料費差異をいい、直接材料の標準消費数量と実際消費数量
との差異に、標準消費価格を乗じて算定する。
(三) 直接労務費差異
直接労務費差異とは、標準原価による直接労務費と直接労務費の
実際発生額との差額をいい、これを部門別又は作業種類別に賃率
差異と作業時間差異とに分析する。
１ 賃率差異とは、標準賃率と実際賃率との差異に基づく直接労務費差
異をいい、標準賃率と実際賃率との差異に、実際作業時間を乗じて
算定する。
２ 作業時間差異とは、標準作業時間と実際作業時間との差額に基づく
直接労務費差異をいい、標準作業時間と実際作業時間との差異に、
標準賃率を乗じて算定する。
(四) 製造間接費差異
製造間接費差異とは、製造間接費の標準額と実際発生額との差額
をいい、原則として一定期間における部門間接費差異として算定
して、これを能率差異、操業度差異等に適当に分析する。