日本の昭和史

若いころは歴史にあまり興味がありませんでした。なんとなく日本の軍部がよくなかったというような印象しかありませんでした。

自分が、なんだかヘンだ、本当はどうだったのだろうと興味を持ち始め、真剣に知ろうとしたのは社会人の３０歳代のころだったと思います。

社会人になって情報技術とか、コンピュータ、原子力などの仕事に関わってくると、いやでも日本は敗戦国だったのだと思い知らされることになりました。と同時に、欧米人（近年では中国も含）は二枚舌のウソつきでかつ、巧妙で悪辣だと感じることとなりました。

また、本音では人種差別はいまだに結構あるし、陰では「Jap」と言ってバカにしています。

そこでいろいろな本など、特に戦前に出版されていたものなども含めいろいろ読み漁りましたところ、戦後の教育はかなりバイアスがかかっていると感じました。またキッシンジャーの「外交」、ジョージケナンの著作はじめ海外のものもかなり読みました結果、中国人、アメリカ人の本質がどんなものなのか理解できるようになり、二枚舌のウソつきな背景もわかってきた。

一方で知識人と称される人たちの「日本悪玉論」による弊害は大きいと思います。やたらと書店に出回っている「昭和史」「ノモンハンの夏」などを書いた半藤一利、保坂正康、秦　郁彦、などどうもおかしいんじゃないかと感じてきました。というところでこの本を読むと結構いろいろなことが書かれている。

保坂正康は「特攻は日本の恥」と言ってはばからない。秦　郁彦と北岡伸一はマスコミから干されないように言うことがコロコロ変わる。この本の中では、「世の中が右よりになると自分は左に寄せ、左寄りになると今度は右に寄せる」ような人物と書かれていますが、なるほどなぁ　そうだなと感じます。

加藤陽子の「それでも日本人は戦争を選んだ」は読むに堪えないものですが、これが神奈川県のどこぞの学校では教科書になっているという。

北岡伸一は日中歴史共同研究でこういうことを書いていたのかも初めて知りました。

マスコミだけでなく、大学や外務省の官僚、日本経済新聞などが親中派になるのも無理はありません。

ソフトバンクという会社

かねてより気にしていた、胡散臭い会社のソフトバンクですが、近年特にいろいろ言われ始めてきた。

自分が最初に「おかしい」と感じたのは、東日本大震災3.11の時のことです。孫氏は原子力はやめ、電力は中国やロシアなど大陸から送電線を張って需給すればいいと、TVなどでも熱弁をふるっていたのを記憶している方もいるでしょう。

最近、アリババ株で数兆円という大きな損失を出しましたが、VIEスキームといって金は出資できるが議決権は一切持てない仕組みでアリババに出資していました。つまり資金だけ提供するというもので、ソフトバンクは当然知っていて株購入していたはず。

その裏で、保有しているArm社をNVIDIAに売却しようとしたところ、米国当局から待ったをかけられています。Armの株式保有に際しては、ソフトバンク傘下の中国企業がいるのが原因と言われています。

また、ソフトバンクの子会社は中国のSenseTimeという顔認証システムの会社の技術を導入しています。SenseTimeはウイグル弾圧に利用されているということで、米国当局から制裁対象になっています。このSenseTimeはソフトバンクのスマホには入っているはずで、病院やデパートなどの入口に設置されていますが、体温だけ測定すればいいはずなのに、なぜか顔データが採取され、どこにあるかわからないクラウドで集積されて続けています。

ソフトバンクはもしかすると、中国当局の工作活動、資金提供活動の一翼を担っている　のかもしれません。

テレ東BIZの医療崩壊解説

地上波のTV番組や新聞はどうもバイアスがかかっていて、”報道しない自由” が目に付くのでもっぱらインターネット動画のニュースや解説を見ることが多くなっています。

そんな中、日本は病床数は世界一多いにもかかわらず、なぜ医療がひっ迫するのかを解説しているテレ東BIZのコンテンツがありました。

これによると、

・日本は病床数が多すぎることが問題

・たくさん存在する病院に医師が分散してしまうと、夜間体制なども

　組めなくなる

・集中治療専門医が極端に少ない。国立がんセンターはじめ都内

　の大きい病院でも専門医が一人しかいない

・病院数が多くなると病院経営上、患者一人あたりの単価を上げる

　必要が生じる。このため平均的な入院日数は世界でも最長

　（英国の倍）

・一人当たり入院医療費と病床数は下図の通りほぼ正比例する

　（出典：厚労省）。病床数が多くなると、損益分岐点が上昇する

　ため、患者単価を上げる必要がある

・根本的には病院の統廃合が必要だが、既得権益の牙城は高く、

　病院関係者とその圧力団体である医師会が猛反対するため口

　にする人はほとんどいない

というもの。

飲食業界はそういう圧力団体がないため、そこにしわ寄せし、皆見て見ぬふりをしている　ということのようです。