オリンピックの批判をするメディア 2008年08月04日
日本の大手メディアでオリンピックを批判するものはほとんどない。これは異常な現象だ。
オリンピックには公式スポンサーが多額のスポンサードをし、そこに広告代理店が入る。広告を載せているメディアがオリンピックを批判すると、広告が無くなってしまうという恐怖から「批判」ができない。ちょうちん記事ばかり増える。
テレビはその上に多額の放映権料を支払っているので、視聴率が欲しいためマイナスイメージをみずから報道するわけがない。
例えば長野の聖火リレーの時の公式スポンサーは、コカコーラ（米）、サムソン（韓）、レボノ（中）の三社だった。
ところがその聖火リレーの実行・運営経費は「税金」で支払われる部分が多い。
端的なのは警備で、4000万円以上かかったと言われている。
選手に関してはシンボルアスリートシステムで、オフィシャルスポンサーに属するため、女子柔道のように選手選考で問題が発生する場合がある。
選手は企業に所属していて勝利を強いられるためドーピングが絶えない。
こんなに商業主義化していいのだろうか？
税金を投入したイベントで、特定の企業が「宣伝」をしていいのだろうか？
さらに北京では農民工の強制送還がされているし、農民工の子どもたちは貧困を強いられている。
ＪＯＣは多額の収入を守るために、オリンピックの名称を独占しようとして、町の小さなイベントまで介入しようとする。現にわたしは「訴える」とまで言われた。
「オリンピック」は、古代オリンピックの歴史を知っていればわかるように、彼らが創造した「名称」ではない。
批判的なスポーツ評論家はパージされている。
こんなオリンピックであるにも関わらず、批判が全く聞かれない社会とは、健全ではない。