日本史の自学勉強を始めてから、ちょうど2年半になります。自分でもよく、続いたものだと思います。高校生の時に好きだった日本史、大学受験では江戸時代まではよく勉強しました。
まずは、江戸幕末まで頑張ろう！次の目標は、開国後日本がどう変わっていくのか、勉強ができていない明治時代をやりきろう！そして、最後の目標は、大きな戦争がなぜ起こったのか、理由を知りたい！
そして今は、敗戦した日本が、アメリカに占領されてからの歩みを、たどりながら今に近づいているところです。
ここまで来たからには、昭和時代をやり終えて、終わらせたいと思っています。親たちが苦しい戦争を生き抜き、生まれてきた自分たちが過ごしてきた昭和時代について、もう少し、お付き合い下さるとうれしいです
戦争が終わってからの、民衆のくらしはどうだったのでしょう。
食糧や生活必需品の配給制は、まだ続いていました。ほとんど米はなく、正規の配給では食べ物が手に入らないので、田舎に買い出しに出かける人で列車は満員でした。日本中が食糧不足だったのです。
テレビのドラマなどでは、戦後すぐの闇市の様子をよく目にしますね。法律違反とわかっていても、配給以外の食べ物や日用品（醤油・砂糖・缶詰・なべ・靴下など）が買える闇市が全国にできましたが、配給の何十倍の値段でした。
空襲で親を亡くした戦災孤児も多く、約10万人の命を奪った東京大空襲で、焼け残った上野駅の近くの地下道には、家や家族を失った戦争孤児らであふれていました。駅前や闇市のあたりでは、靴磨きをしている少年が多くみられました。一人でできる商売と言えば靴磨きが一番でした。国の調査などでは約12万人が孤児となり、食べるものもなく、栄養失調で命を落とす子どもが多かったそうです。
また、鉱工業生産が戦前の３分の１に落ち込み、失業者があふれていました。復員軍人や満州などから引き揚げてきた民間人は６３０万人にものぼり、多くの人は仕事につくことができませんでした。満州から乳飲み子をかかえて引き揚げてきた義母（義父は3年間シベリア抑留）は、義父の実家に身を寄せていましたが、少しばかりの食べものしかもらえず、とても辛かったと話していたのを思い出します。
【1946年、親の遺骨とともに満州から引き揚げてきた孤児たち】
戦後初めての総選挙
1945年12月、衆議院選挙法が改正され、満20歳以上の男女全員に選挙権があたえらた。しかし、総選挙にかつての戦争協力者が立候補するのを嫌ったGHQは、1946年1月に公職追放令を出し、政治、経済、言論界などの分野で、戦争協力者が働くことを禁止した。その結果、衆議院の約8割の他、20万人以上が追放された。
1946年4月、戦後初めての衆議院選挙が行われ、有権者の関心は高く、有権者数は3600万人を超え、投票率は72％にのぼった。
【戦後初の衆議院議員総選挙にて、投票へ向かう有権者】
選挙の結果、日本自由党141人、日本進歩党94人、日本社会党93人、日本協同党14人、日本共産党5人で、女性代議士も39人生まれた。戦前の社会主義者に対する厳しい弾圧が無くなり、この選挙で社会党は、100近い議席を獲得し大きく躍進した。
日本自由党が第一党となり、日本自由党の吉田茂内閣が生まれた。
【吉田茂】
活発になる社会運動
1946年5月1日、戦後初のメーデーには、全国で100万人以上が参加。皇居前広場には50万人が集まりました。続く5月19日には、「働けるだけ食わせろ」というスローガンのもと、食糧メーデーが行われた。
このように労働運動が活発になっていったのは、GHQが労働組合つくりを支持し、自由や権利を国民に与えたこと、人々の暮らしがとても苦しかったからだった。敗戦時0だった労働組合は、1万を超え、360万人という組合員数になっていた。
【ニ・一ゼネスト】
（ゼネストとは一つの企業や組織だけでなく、全国的な規模で一斉にストライキをすること）
急激な戦後インフレで労働者の生活不安はひどく、特に官公労働者の賃金は予算に縛られ、民間労働者の水準にはるかに及ばなかった。全日本教員組合協議会、全逓信従業員組合、国鉄労働組合、全国官公職員労働組合協議会などは、全官公庁労働組合共同闘争委員会（全官公庁共闘）を結成し、越年資金の支給、最低賃金制の確立、勤労所得税の撤廃など、共同要求10項目を政府に提出した。しかし、政府は越年資金を承認したほかは、要求を拒否した。
1947年1月18日、全官公庁共闘は、2月1日ゼネスト突入を宣言した。政府は、官公庁職員給与を暫定措置として平均1.5倍に引き上げると発表したが、全官公庁共闘はこれを拒否。吉田内閣打倒、社会党中心の民主政府の樹立など30項目のスローガンが掲げられた。
ゼネストの決行直前の31日午後、マッカーサーは、スト中止指令をラジオ放送させた。これによって、ゼネストは不発に終わり、占領政策は、これを契機に労働運動の抑制に移っていく。民主化を進めてきたアメリカの占領政策に変化が表れ始めたのである。
戦後、ＧＨＱは、日本に民主主義を植えつけるために、労働運動を確立することを必要と考え、意図的に労組勢力の拡大を容認していたのに、ここにきて抑制に乗り出したのはなぜでしょう。冷戦の兆しを感じていた米国は、日本をアジアにおける共産化の防波堤にしようと考え始めていたため、過半数の労働組合を指導している共産党を脅威と考えるようになっていました。二・一ゼネストの中止は、日本の民主化を進めてきたGHQの方針転換を示す事件であったようです。しかし、その後も労働運動はなお盛んであったため、マッカーサーは公務員のストライキを禁止するよう指示しました。国家・地方公務員のストライキが禁止されているのは、こういういきさつがあったからなんですね。
ここにきてGHQの政策の風向きが変わってきました。
次回は、冷戦と占領政策の変化について勉強したいと思います。
今回も、最後までつき合って下さってありがとうございました。
【使用した画像等は、ネットからお借りしました。ありがとうございました】