いつも記事を読んでくれてありがとうございます。
人口分布は、未来の世の中のニーズを読みとく上で大切です。
今回は14歳以下の人口の割合を15-64歳の人口との比率を
基準として算出し
その値と一人当たりのGDPを比較しました。
すると14歳以下の人口比率が高くなるにつれて
GDPとの相関が高くなり
GDPが低くなりす。
ここまでは予想通りですね。
GDPが大きくなれば、余暇の多様性が起こり、
晩婚化が進む。
それによって出生率が低下して
子供の数が相対的に減る。
一つはこのモデルが当てはまると思います。
但し、グラフをみると一概にはそうとはいえないようです。
つまり
14歳以下の人口比率が30%以下の領域では
かなりGDPに開きがあること。
例えば、香港、アメリカは一人当たりのGDPが70000＄で
ウクライナ、ルーマニアという東欧諸国は10000＄となります。
ちなみに日本は45000＄程度です。
香港は14歳以下の比率が最低レベルで
アメリカは30%近くと高めです。
次世代の生産人口の増減という観点でみると
やはりアメリカは全体的にみて力があると考えることができると
おもいます。
興味深いのは、集団から外れた
イスラエル。
14歳以下の比率が40%を超えるくらい高いにかかわらず
GDPが45000＄程度。
ユダヤ人が優秀と言われていますが
教育研究開発が盛んで
ベンチャービジネスも盛んであるとのこと。
しかし、14歳以下の比率が高いために、
貧困に苦しむ子供が多くて、社会問題になっているようです。
人口分布も適切なバランスがあるということですね。
