自国を守らない国が世界の平和を守れるのか？

　毎日寒いなぁ。


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　ロシア版「マクドナルド」、１２日に開業


(図、CNNより。発表されたロシア版「マクドナルド」のロゴ)

（CＮＮ）　ウクライナへの侵攻を受けロシア市場から撤退した米ハンバーガーチェーン大手「マクドナルド」の事業を引き継いだロシア企業は、新たなファストフードチェーンを１２日に開業すると発表した。
　このロシア企業は「システマＰＢＯ」で、報道担当者によると、首都モスクワや郊外地域で１５店を最初に開店する。近い将来にはロシア全土への展開を図るとした。
　同社の報道担当部署によると、新たなファストフードチェーンの名称や将来的な事業計画は後日発表する予定。
　ただ、このファストフードチェーンを代表するロゴのデザインは判明しており、黄色系のフライドポテト２個、オレンジ色のハンバーガー１個で表現され、背景の色は緑となっている。商品の品質と顧客が慣れるであろうサービスの質を象徴化させたと主張した。
　このファストフードチェーンの開業日は、祝日でもある「ロシアの日」に重なる。この日はロシア連邦が国家主権宣言を採択した記念日と位置づけられている。
(後略)
　CNN.co.jp 6/12(日) 15:15
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　ロシアのウクライナ侵攻のために撤退したマクドナルドに代わって「新しい店」がオープンしたということなのだが……このロゴ、モスバーガーのパクリじゃないのか？
　商標権侵害で訴えたらとも思うが、今のあの国ではそんなことしたところで無駄だろうな。なにしろ航空機までも勝手に接収してしまうし。

　それにしても、マクドナルドが撤退してその後を受ける店がピロシキ屋とかではなく同じハンバーガーを売って「ご一緒にポテトはいかがですか？」。
　冷戦後のロシアがそこまでアメリカナイズされていることの方が、

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　プーチン氏「奪い返しただけ」 ウクライナ侵攻を18世紀の戦争になぞらえ

【AFP＝時事】ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領は9日、ウクライナ侵攻について、スウェーデンに勝利した1700～21年の北方戦争（Northern War）になぞらえる発言をした。
　北方戦争では、ピョートル1世（大帝、Peter the Great）率いるロシアがスウェーデンに勝利を収め、バルト海（Baltic Sea）沿岸を手中に収めた。
　プーチン氏はモスクワで開かれたピョートル大帝生誕350周年を記念する展覧会を視察した後、若手企業家を前に「彼（ピョートル大帝）がスウェーデンとの戦いで何かを奪ったかのような印象を受けるかもしれないが、何も奪っていない。奪い返しただけだ」と語った。
　また、ピョートル大帝がサンクトペテルブルク（St. Petersburg）を建設し、ロシアの首都と宣言した時には「欧州のいずれの国もその地をロシア領と認めなかった」と指摘。「誰もがスウェ>ーデン領とみなしていた。しかし、はるか昔からそこではスラブ人がフィン・ウゴル系民族と共に暮らしていた」と述べた。
　さらに「奪い返し、強くなる責務がわれわれにもある」と主張。「わが国は歴史の中で後退を余儀なくされこともあったが、最終的には力を取り戻し、前進してきた」と語った。
　ＡＦＰ＝時事 6/10(金) 14:55
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　こんなことをいうプーチン大統領的には問題になるのではないのかな？


　いやはやしかし、はじめは「ウクライナでロシア系住民が弾圧されていてなんたら」といっていたかと思ったら、とうとう領土的野心を公然と口にするようになってきた。サンクトペテルブルグの歴史など誤ったところもあるし。
　こんなことを言いだしたら世界の国境などまったく意味をなさなくなる。
　だから「そういうことをしないように」というのが第二次大戦後に連合国主体で取り決めたルールだというのに。それを当のUNの常任理事国があっさりと否定するのだから恐れ入る。

　そしてこんな時期に、

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　日本、非常任理事国に 任期は来年から2年

【AFP＝時事】国連総会（UN General Assembly）で9日、安全保障理事会（15か国）の非常任理事国5か国の入れ替え選挙が行われ、日本が選出された。任期は2023年1月1日からの2年間。
　日本は国連加盟国193か国中、184か国から支持票を得た。改選は秘密投票で実施された。
　総会に出席した小田原潔（Kiyoshi Odawara）外務副大臣は、日本は「エネルギー、食料などの安全保障」を最優先課題とすると語った。
　新たに非常任理事国に選ばれた他の4か国はスイス、モザンビーク、マルタ、エクアドル。モザンビークの安保理入りは初めてとなる。
　安保理は米国、ロシア、中国、フランス、英国の常任理事国5か国と、毎年5か国ずつ改選される非常任理事国10か国で構成される。【翻訳編集】 AFPBB News
　ＡＦＰ＝時事 6/10(金) 8:32
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　わが国は非常任理事国としてその安全保障理事会に席を得た。

　勘違いされている人もいるかもしれないが、非常任理事国というのは拒否権がないだけでその他の任務は常任理事国と変わりがない。
　この席でしっかりとロシアや、それに与する中国とやり合っていくことを期待したい。

　ただ、そういうところでは「俺のいうことを聞かないと痛い目に遭うこともあるぜ」としなければならないのが今の世界の状況なわけで。
「野蛮」なところでは大人しい振る舞いは「舐められる」だけ。「紳士は時に拳を見せる」ことも必要になるわけだが、自分の国の防衛すら満足にできない国に、そんなことができたものだろうか？

　わが国では「防衛費を増やさなくては」というだけで、

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（社説）骨太の方針　防衛費の膨張が心配だ

　防衛費をはじめとする歳出の拡大に歯止めがかからなくならないか。きのう閣議決定した「経済財政運営と改革の基本方針」（骨太の方針）からは、こんな不安が拭えない。

　骨太の方針は、翌年度の予算編成の大枠にあたり、政府の重点政策を挙げつつ、財政健全化に向けた考え方を示してきた。今回も「財政健全化の旗を下ろさず、これまでの目標に取り組む」と記し、国と地方の基礎的財政収支を２５年度に黒字化する目標を維持した。
　２５年度には、団塊世代全員が７５歳に達し、医療費などの公費負担が一段と膨らむ。それまでに、借金依存の財政運営から脱する意義は大きい。コロナ禍を経ても企業業績は堅調で、税収は増えている。目標を維持するのは当然の判断だ。
　一方で、見過ごせない問題がある。目標達成の前提になる歳出抑制を形骸化させかねない表現が加わったことだ。
(中略)
　とくに懸念するのは、安倍元首相らが国内総生産の２％以上にするよう求める防衛費の扱いだ。この「重要な政策」の一つとして念頭にあるとされる。
　ロシアのウクライナ侵略が起きたなかで、あるべき防衛の姿を考えることは当然だ。ただ、適切な予算は、装備など必要な経費を積み上げて検討すべきで、「２％」のように総額ありきの議論は筋違いである。
　安倍氏は「政府は日本銀行とともに、お札を刷ることができる」など財政規律を軽んじる発言も連発している。骨太が「防衛力を５年以内に抜本的に強化する」としながら財源には触れず、歳出の別扱いにする余地までつくったのは、安倍氏らに配慮したためだろう。
　１９４７年施行の財政法は、赤字国債の発行を禁じている。野放図な借金が身の丈を超えた軍事予算の拡張を許し、悲惨な戦禍を招いた反省からだ。政府の借金は、すでに未曽有の規模に膨れあがっている。このうえ歯止めなき国債発行を続けて、際限のない軍拡競争を招くようなことは、あってはならない。
　朝日新聞デジタル 2022年6月8日 5時00分
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「膨張」「懸念」と書くメディアがあるのだ。「政府の借金」と財務省の顔色をうかがいながら。「アベガー」までくっつけて。

　この新聞は傘下の雑誌でも、

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　防衛費「対GDP比2％」なら世界3位の軍事大国へ 増額しても「自衛隊の規模拡大はほぼ不可能」と専門家〈AERA〉

　岸田文雄首相は日米首脳会談で「防衛費の相当な増額」を表明した。自民党が掲げるGDPの2％を防衛費にすれば、今年度より約5兆円の増額に相当する。どのような使い道が想定されるのか。AERA 2022年6月13日号の記事から紹介する。
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　岸田文雄首相は5月23日、バイデン米大統領と会談、日本の防衛力を根本的に強化し、その裏付けとなる防衛費の相当な増額を確保する決意を表明した。米国はトランプ政権下の2020年から同盟国に対し防衛費を国内総生産（GDP）の2％以上にすることを求め、自民党の政務調査会は昨年10月の衆院選の公約として「防衛費をGDPの2％の水準にする」ことを掲げたから、やがてそれは実現されるだろう。
(中略)
　ストックホルム国際平和研究所が4月に発表した「世界の軍事費」によれば、21年の米国の国防予算は8010億ドル、中国（推計）2930億ドル、インド766億ドル、英国684億ドル、ロシア659億ドルで、日本は9位だった。だが日本の防衛費がGDPの2％になれば、日本は一気に米国、中国に次ぐ第3位になる。
　憲法9条を改定しても、おそらくほぼ既成事実の追認になりそうだが、防衛費を世界第3位にする「抜本的強化」は日本が軍事的列強の一国となる点で、憲法改定以上に実質的な変貌（へんぼう）かと思われる。
(中略)
　自衛隊の規模を抜本的に拡大するのはほぼ不可能だ。
　自衛隊は隊員の募集に苦労し、今でも大きな定員割れになっている。防衛省設置法では人員24万7154人だが、21年3月末の現員は23万2509人で、1万4645人の欠員となっている。
(中略)
　今後も人員はさほど増やせないから、現在の防衛予算の42％を占める人件費・糧食費は急増しそうにない。増額される防衛予算約5兆円の大部分は装備費、研究開発費に回りそうだ。これは4千億円の原子力潜水艦を毎年12隻建造できるほどの額となる。（軍事ジャーナリスト・田岡俊次）
※AERA　2022年6月13日号より抜粋
　AERA dot. 6/10(金) 8:00


　防衛費の増額は本当に必要か？ 「巨費を投じても効果は乏しい」専門家は否定的〈AERA〉

　ロシアや中国の軍事的脅威に対応するため、岸田文雄首相は日米首脳会談で「防衛費の相当な増額」を表明した。自民党が掲げる国内総生産（GDP）の2％を防衛費にすれば、約11兆円に相当する。今年度の防衛費の約6兆円から約5兆円の増額だ。巨費を投じてどんな効果があるのか。そもそも本当に必要なのか。AERA 2022年6月13日号から。
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　防衛省はステルス戦闘機F35を147機購入する計画だ。陸上基地用のF35A（1機約100億円）が105機、空母用のF35B（同約140億円）を42機購入するが、米国側が契約後に値上げすることもあり、円安も手伝って、より高価になりそうだ。
　旧式化しつつある戦闘機を新鋭機に入れかえるのは当然であっても、ミサイル攻撃に対し「敵基地攻撃」や「反撃能力」で対処しようとし攻撃用の各種のミサイルの購入や開発に巨費を投じても効果は乏しい。山岳地帯のトンネルに潜み、自走発射機で移動するミサイルを秒速7.9キロで1日1回世界各地の上空を通過する偵察衛星で撮影するのは極めて困難。高度3万6千キロで周回する静止衛星からはミサイルのような小さな物は映らない。無人偵察機を上空で旋回させれば対空ミサイルで撃墜される。
(中略)
　中国がロシアの愚行をまねて台湾を攻撃することも起きそうにない。中国の輸入相手の第1位は台湾で半導体の供給を依存し、台湾の輸出の44％は大陸向け、台湾の海外投資の6割以上は大陸にあると言われ、台湾人約100万人が中国で経営者、技術者などとして勤務している。中台の経済関係は一体化し、中国が台湾に攻め込めば自分の足を打つ結果になる。
　台湾行政府の世論調査では、「現状維持」を望む人が84.9％で、「すみやかに独立」は6.8％にすぎない。蔡英文（ツァイインウェン）総統も「現状維持が我々の主張」と演説している。
　中国が威嚇さえしなければ、中台双方に経済でも安全保障でも有利なあいまいな関係、成功した内縁関係に比すべき状況が続くだろう。ロシアのプーチン大統領は大演習で威嚇したがウクライナ国民の反感を強め、引くに引けない状況になり侵攻し、大失態を招いた。これは習近平（シーチンピン）国家主席にとり「前車の覆るは後車の戒め」となるのではないだろうか。（軍事ジャーナリスト・田岡俊次）
　AERA dot. 6/11(土) 8:00
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「自分の想像を元にしたピント外れの論説」ばかりを流す御用達ジャーナリストを使った否定記事の連発キャンペーンをさせているが、そもそも今の自衛隊は「たまに撃つ、弾がないのが玉に瑕」と自嘲するほど「物がない」。
　田岡氏が書くような正面装備だけではなく、小銃の更新も一気にできていないし、つい先ごろには宿舎のトイレットペーパーがないことまで明かされていた。
　作業服の替えが支給されないので、日常使いのものは自前で買って使っていたということも聞いた。
　作業服どころかパソコンまで「自前」で使わざるを得ず、それが元での情報漏洩事件というのも以前あった。
「とにかく物がない。買う金がない」状態を解消するだけでも相当予算が必要なのに、朝日新聞の「膨張」論を補完するような「世界3位の軍事大国」と書くような「専門家」というのは、いったい現実が見えているのだろうか？

　新聞がこんなことを書くから、それに便乗して、

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　自民・維新では危険な方向に　泉立民代表

　立憲民主党の泉健太代表は12日、長野市内で街頭演説し、ウクライナ危機を受けた日本の安全保障政策について「今、自民党や日本維新の会に任せると、日本はどんどん危険な方向に行く。皆さんの平和もどこかで破られてしまうのではないか」と訴えた。
　時事通信 6/12(日) 16:59
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　こんな手垢のついた「自民は戦争！」演説をする野党が出てくる。

　彼らは先日、その防衛費をあげつらって、

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　立民が内閣不信任決議案を提出へ…泉代表「経済は無策、防衛費増額のみが突出」

　立憲民主党の泉代表は８日午前、岸田内閣の物価高対応などが不十分だとして、内閣不信任決議案を衆院に提出する意向を表明した。提出は８日か９日になる見通しだ。
　泉氏は国会内で記者団に対し、岸田内閣について、「経済無策を看過できない。防衛費の増額のみが突出しており、教育や子育てに対する具体策が乏しい」と批判した。そのうえで、決議案は立民単独で提出し、他の野党に賛成を求める考えを示した。
(後略)
　読売新聞オンライン 6/8(水) 8:58
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　内閣不信任案まで出しているというのに、ふざけたことにこの野党代表、「防衛費の突出がー」というその口で、

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　立民・枝野氏らが「自衛隊員応援議連」、処遇改善を検討…泉代表も呼びかけ人

　立憲民主党の有志議員が１４日、「自衛隊員応援議員連盟」を発足させる。ロシアのウクライナ侵攻で国民の安全保障政策への関心が高まる中、国防を担う自衛隊員の処遇改善策などを検討していく。
　会長には枝野幸男・前代表が就任する。呼びかけ人には、泉代表のほか、野田佳彦・元首相、玄葉光一郎・元外相、安住淳・元財務相ら重鎮が名を連ねた。１４日の設立総会では、防衛省から自衛隊の現状と課題を聴き取る。
　安保に関する立民内の考え方は、保守寄りからリベラルまで幅が広い。議連で活発な議論を行うことを通じ、共通認識を形成していく狙いがありそうだ。
　読売新聞オンライン 6/12(日) 5:50
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「自衛隊応援」というのだから、まともな自衛官が聞いたらどんな気持ちになることだろう。

　自分の国の安全保障で「まず歯止め」「とにかく足かせ」を彼らの大好きな言葉でいうところの「ありき論」で持ち出してくるような勢力に、まともな議論などできたものではない。
　そういう勢力に引きずられると、安全保障理事会内での「仕事」などおよそまともにできなくなる。

　そんなもののどこが「平和主義」だというのだろう。


　本日の雨炎火石処。

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「ゾウを幸せにする研究会」設立　千葉・市原の動物園、日本初


(写真、共同通信より。「日本のぞうさんを幸せにする研究会」設立を発表する坂本小百合園長（左）＝12日午後、千葉県市原市の「市原ぞうの国」)

　千葉県市原市の動物園「市原ぞうの国」は12日、日本初となるゾウ研究に特化した団体「日本のぞうさんを幸せにする研究会」を設立した。研究会の会長に就いた同園の坂本小百合園長は、この日の設立発表会で「生態や感情表現、知能などを学んで広く伝えていき、ゾウの気持ちを大切にした飼育の実現を目指す」と話した。
　会には、ゾウの研究で知られる入江尚子さんら国内の研究者のほか、園内外の飼育員ら計10人以上が参加。今後の研究の進展次第では、会員を増やして活動の輪を広げたい考えだ。
　定期的に勉強会を開き、研究成果を年に1回発表、各地の飼育関係者と知見を共有する。
　共同通信 6/12(日) 17:38
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　面白いな。
　変に情緒的なものではなくきちんと科学的な分析も取り入れているところがいい。

　ただ、人間の幸福感がそのまま像に当てはまるかどうかは分からない。
　くれぐれも「いい気分になるだろう」と酒を呑ませるようなことはしないように。暴れられたら大変なことになりますから！