「人に言われたからやる」ではちゃんとした社会人になれないぞ

　う～ん。firefoxが更新されたら、ブラウジングライブラリーで管理するダウンロードで、「再試行」と「ファイルを開く」のアイコンがぱっと見とてもよく似た形になってしまい、見づらい。
　ツイッターは「いいね」が「クリックしたのかが分かりにくい」という声を聞いて塗りつぶしにするなど工夫しているというのに。
　なにをやっているのだろう、モジラは？


　さて、「なにをやっているのだろう？」といえば、

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　学術会議、拒否された6人の任命求める声明案　総会開催

　日本学術会議は21日、総会を開き、会員候補6人が菅義偉首相に任命されなかった問題の解決を求める声明案を、梶田隆章会長が提案した。また、組織のあり方の見直しなどの改革素案も提案した。22日までの予定で議論する。
　声明案は「任命の見送りについて、任命権者から本会議への正式な回答や説明は一切行われていない。十分な説明のないまま、定数210人に対し欠員6人という法の定めを満たさない状態が続くなら、本会議の独立性を侵す可能性があるといわなければならない。是正できるのは、任命権者たる内閣総理大臣をおいていない」とし、6人の任命を改めて求めた。さらに、「推薦した候補者を会>員として適格でないとする個別の理由を示す責任がある」ともしている。
　総会には井上信治・科学技術担当相も冒頭に出席し、任命拒否問題について「会員の皆様が懸念を持たれていることは理解している。しかし、学術会議がナショナルアカデミーとして機能を発揮してもらいたいという願いは私たちも同じ。できることから積極的に改革を進めていただくことも期待している」と述べた。
　組織の見直しについて、学術会議の素案は、独立の余地にふれつつ、「現行の国の機関としての形態がふさわしく、変更する積極的な理由を見いだすことは困難」としている。一方、自民党のプロジェクトチーム（PT）は、政府から独立した法人格への組織変更を求めており、素案に対しても「現状維持に見える。改革するつもりがあるのか」と批判している。
　朝日新聞デジタル 4/21(水) 11:16


　学術会議、6人の即時任命を要求　初めて総会の声明まとめる

　日本学術会議は22日、東京都内で2日目となる総会を開き、菅首相による会員候補6人の任命拒否を巡り「即時に任命するよう要求する」とした声明をまとめた。これまで繰り返し6人の任命と詳しい理由の説明を求めてきたが政府側が応じないため、初めて総会の声明という形を取った。
　声明は、任命拒否によって学術会議が法定会員数からの欠員を強いられている一方、菅首相の説明が一切なく「会議の独立性を侵す可能性がある」と厳しく批判。「首相は早急に6人を任命して法定会員数を満たす責務を負っている。任命しなかったことについて、一般的な説明を超えた特段の理由を示す責任がある」とした。
　共同通信 4/22(木) 11:06
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　この組織もいったい、「なにをやっているのだろう？」。イデオロギーに取りつかれると、学者ですらこんなに頭が悪くなるのか。

　仮にも「学者の組織」というのならば、今やるべきはこんなことではなく新型コロナウイルスの感染拡大阻止のための提言ではないのか？
　さすがに理学系でウイルスを「直接」駆逐するような技術をいうのには時間が足りないが、社会学系ならば、「感染は人がキャリアとなって起こすのだから、これこれこういう行動をするように」ということぐらいはできるのではないのか？　それすらできないのならば、社会学系の学問というのは何を研究しているというのか。
　だというのに、総会を開いてなにをするかといえば、もうみんながすっかり忘れている「任命がー」。
　意味のある「対新型コロナ提言」をやれば、社会から「おお、やはり学術会議というのはすごいな」と思ってもらえるだろうに。こんな時でも自分たちの「政治的活動」の方を優先しているようではますます「こんな会議いらない」と思われるだけだ。

　彼らは賛同者を集めて、

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　「科学が政治の召し使いになる」　学術会議問題、学者ら声明

　日本学術会議の任命拒否問題で、学者や映画監督、元官僚らの有志が20日、東京都内で記者会見し、任命拒否や政府が進める在り方の見直しに抗議する声明を発表した。「政権の思い通りの組織に改編され、学問の自由が奪われれば、科学は批判の力を持たない政治の召し使いになる」と訴えた。
　声明では菅義偉首相に対し、任命拒否した理由の説明や速やかな任命を要請。在り方の見直しに関わる井上信治科学技術担当相には、自民党の提言ではなく、学術会議側の自主的な改革案が実現するよう求めた。
　賛同者は20日時点で、ノーベル物理学賞受賞の益川敏英京都大名誉教授や作家の赤川次郎さんら125人。
　共同通信 4/20(火) 20:07
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　こんなことも言っているが、「科学が政治の召し使いになる」というのならば、なおさら政府の任命などにこだわらず、「こっちから政府のお声がかりなど願い下げだ」とするべきではないのか。
「任命しろ任命しろ」と、自分たちの方から「政治の召使」になりたがるその心根がまるで分らない。

　この政治闘争を一般人がどういう目で見ているかを「客観的目線」で分析もできないで、いったいどこが「学者」といえるのだろう？


　話は変わって、再び首都圏に「緊急事態宣言」が出されることになったのだが、

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　東京で3回目の緊急事態宣言へ　「またか」「遅い」　街の声は

　新型コロナウイルス対策の「まん延防止等重点措置」が適用されている東京都で、さらなる対策が施される見通しとなった。3回目となる首都・東京への緊急事態宣言。百貨店など大型商業施設への休業要請が検討されている。マスク姿で街を行き交う買い物客らからは「またか」「遅すぎる」といった反発の声や、もっと効果的で強い対策を望む意見が聞かれた。

「緊急事態宣言と言われても、3度目では重みを感じないですね」。21日昼過ぎの東京・銀座。三越銀座店前で待ち合わせをしていた東京都足立区のパートの女性（70）はつぶやいた。
　都内では今月12日、23区と6市を対象地域として重点措置が適用されたばかりだ。年明けに再発令された緊急事態宣言が解除されてから1カ月しかたっていない。女性は「対策と解除を繰り返すのではなく、海外のロックダウン（都市封鎖）のように強い措置でコロナを一気に抑え込んでほしい」と訴えた。
　近くを通りかかった中央区の主婦、金子響子さん（67）は「政府も都も対応が遅すぎる」と批判し、重点措置よりも先に緊急事態宣言を出すべきだったと主張する。文京区の主婦、菊池久子さん（75）は「もっと早く出すべきだったと思うが、緊急事態宣言が出たら外出は控える」と話した。
　昨年4～5月に発令された初めての緊急事態宣言。都は映画館や美術館、商業施設などに幅広く休業を要請した。百貨店も食品売り場を除いて要請の対象となった。ある大手百貨店の社員は、2年続けてゴールデンウイークを緊急事態宣言下で迎える見通しとなったことに落胆。「1年かけて安全な環境を整備したのに、主要な感染源ではない百貨店が休業対象となるのはおかしい」とこぼした>。
　主要百貨店が加盟する日本百貨店協会は20日の時点で、緊急事態宣言下でも営業継続を前提とした対策を講じるよう求める小池百合子都知事あての要望書を出している。休業は顧客の生活インフラに影響を与え、取引先企業の事業継続にも支障をきたしかねないとする内容だ。
　都内外から訪れる大勢の買い物客や乗降客で日夜ごった返す新宿駅。駅と通路でつながる百貨店を訪れた渋谷区の自営業の女性（65）は「対策がコロコロ変わって効果が見えない。みんなが協力しなくなっている気がする」。杉並区の主婦、岸文子さん（84）は「（国や都は）東京オリンピックがあるから強い措置をとれないのだろうか」といぶかった。
　若者の街・渋谷の繁華街を訪れた世田谷区のフリーターの男性（32）は「連休中は帰省せず、おとなしく過ごします」とすっかりあきらめ顔だ。神奈川県藤沢市のフリーターの女性（21）は1年前の緊急事態宣言を念頭に「自粛はこりごり。友達と遊びに行けなくなる」と嘆いた。横浜市の大学2年の女性（19）は「重点措置と緊急事態宣言の違いが分からない。どう行動を変えたらいいのか」と困惑気味に話した。【遠藤大志、井口慎太郎、李英浩、木下翔太郎】
　毎日新聞 4/21(水) 20:20


　まん延防止、試み挫折　全面解除1カ月で再々宣言へ

　政府が新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言を全面解除してわずか1カ月。
　大阪市など区域を絞った感染対策を可能とする「まん延防止等重点措置」は、リバウンド（感染再拡大）防止に期待した効果が挙げられず、試みは挫折しつつある。3回目の宣言発令による「強い措置」で感染拡大を抑え込めなければ、夏の東京五輪・パラリンピック開催はいよいよ再考を迫られかねない。

　1月に首都圏や関西圏などに発令された宣言は、3月22日までに全て解除。オフィス街や繁華街で人の動きが戻った。感染状況はすぐに悪化に転じ、宣言に準じた重点措置で飲食店を中心に対策を強化したものの、新規感染者数の増加に歯止めがかかっていない。
(中略)
　一方で、同じく重点措置を適用中の宮城県は仙台市を対象とした対策が奏功し、感染者数が前週比で約4割減少するなど状況は好転。西村氏は「限定的に集中的に対応することで、かなり人出も減り、感染者の数も抑えることができている」と評価した。大阪と比べて人口規模が小さいことも寄与したとみられる。3回目の宣言では、飲食店だけでなく、商業・遊興施設など幅広い業種に対する休業要請を含む踏み込んだ対策によって、どこまで人出を抑制できるかがカギを握りそうだ。
(中略)
　期間が長引けば五輪開催への障害となりかねないが、短すぎれば感染を十分に抑え込めず、禍根を残す恐れもある。「五輪ありき」の姿勢が必要な対策の妨げになっているとの見方は根強く、共産党の穀田恵二国対委員長は記者会見で「五輪中止の決断を今こそ行うべきだ。コロナに打ち勝つためにも中止することが必要だ」と訴えた。　
　時事通信 4/22(木) 7:19
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　マスメディアがまた、「国が失敗したぞーみんなで詰れー」と煽っている。

　何度でも書くぞ。「いいかげんにしろ！(怒)」

　なにが「またか」「遅い」だろうか。
　そもそも緊急事態宣言が出ていようがいまいが、われわれ国民が個人個人で「手洗いうがい顔洗いで自分の体を守り、マスクをつけて３密を避けるで他人らうつさないよう心掛ける」というのは変わりがないではないか。
「対策がコロコロ変わって効果が見えない。みんなが協力しなくなっている気がする」といっている渋谷区の自営業の女性（65）もいるが、政府の対策は常に「人出を減らして人の接触を避ける」で一貫している。
　私権制限といわれない中でなんとか「タガをはめようとしているのではないか「（国や都は）東京オリンピックがあるから強い措置をとれないのだろうか」とトラッシュ週刊誌の邪推をそのまま刷り込まれて口にしている84歳の方。(こういうところで個人の名前を出すのは、個人情報保護条例上どうなのだろうか、毎日新聞さん？　それともいつぞやの「オスプレイ反対」記事に「主婦」として毎日が出してきた「反原発」団体の代表のような「個人」なのだろうか？)

「まん延防止、試み挫折」ではない。挫折したというのならばそれは、われわれ国民の「意識が低かった」からなのだ。
　そしてそういう「意識の低さ」を生み出している要因の一つには、こういう「国が何かやっているぞ」式の、「国民と政府の離間策」を仕掛けているマスメディアの存在がある。いや、「一つ」というよりは「それが主要な理由」だと思ってもいい。

「緊急事態宣言が出たら外出は控える」といっている人には、(2020/11/27の記事、「新しい生活様式」の話、覚えてる？)で書いた「新しい生活様式」の話を思い出してほしい。あの時もテレビが「や湯」して意識の浸透の邪魔をしてくれた。
　やたらと東京五輪を絡めてくるのも、「まん延防止はわれわれ国民自身のため」というところから意識をそらさせ、「政府が何か勝手なことをやっている」と思わせるためのものということに、いいかげん皆気が付かなければ。
　だいたいオリンピックはIOCが主催して都市である東京が会場提供するホストになって行うもので、国はそれをバックアップする存在でしかない。「五輪中止の決断を今こそ行うべき」もなにも、国にはそんなことをいう権限はない。「『五輪ありき』の姿勢が必要な対策の妨げになっているとの見方」というのは、そんな基礎的な関係もわかっていない者たちがただ「オリンピックを潰せば日本が恥を隠し政権にダメージを与えられる」という「クズ」のような政治的意図をもって勝手に空想しているだけではないか。

　こんな政治闘争に巻き込まれて「自分がすべきこと」を見失ってはいけない。

「みんなが協力しなくなっている」からと「海外のロックダウン（都市封鎖）のように強い措置」を求めるようなことをしてしまっては、それこそ左のいう「いつか来た道」を自ら歩むことになるだけだ。


　おまけ。

　今回再び緊急事態宣言が出されることになったのだが、これに、

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　蓮舫氏、菅首相の３度目の緊急事態宣言発出方針を批判「知事からの要請受け検討始める後手な対応」

　立憲民主党の蓮舫参院議員（５３）が２１日、自身のツイッターを更新。政府が新型コロナウイルス対策として緊急事態宣言の発出を要請した大阪に加え、要請を調整している東京と兵庫を含めた３都府県を対象に宣言を出す方向で検討していることについて、コメントした。
　この日、緊急事態宣言について、「『躊躇なく適用』
　と、菅総理。が、この宣言も知事からの要請を受け検討を始めるという後手な対応」とつづると、「命がかかっています。医療従事者へのワクチン接種も国民への接種も計画の目処も見えません。自主要請なら飲食店に限らない補償が必要と１年前から指摘するも未だ実現されず」と厳しく続けていた。
　スポーツ報知 4/21(水) 12:17
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　さっそく噛みついているこの人。
　自分たちが作った「新型インフルエンザ特措法」がどういう構成になっているかぐらいは見ればいいのに。

(2020/04/06の記事、「独裁！」と罵りながら独裁を望むのか)で引用した同法にあるように、この法律で実際に動くのは自治体なのだから、自治体との調整が必要になるのは当たり前。
「知事からの要請受け検討始める後手な対応」という彼らが、では自治体の要請がないのに緊急事態宣言区域に福岡を「先手」で組み込んだときにどういう反応をしたか、思い出してみよう。

　まあ、この人は、この21日のツイートでは「医療従事者へのワクチン接種も国民への接種も計画の目処も見えません」といっておきながら、

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　首相、ワクチンは「９月までの供給にメド」…ファイザー社と追加供給で実質合意

　菅首相は１９日午前、国内の接種対象者の全員に必要な量の新型コロナウイルスワクチンについて、「９月までに供給されるメドが立った」と首相官邸で記者団に述べた。
　首相は米国訪問中の１７日、米製薬大手ファイザーのアルバート・ブーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）と電話会談を行い、追加供給で実質合意した。国内の接種対象者は約１億１０００万人で、１人２回接種で約２億２０００万回分が必要となる。首相はブーラ氏との電話会談で、「ＣＥＯから（ワクチン供給の）協議を迅速に進めたいとの話があった」と説明した。政府は今後、ワクチンの日本向け輸出が安定的に進むように全力を挙げる方針だ。
(後略)
　読売新聞オンライン 4/19(月) 10:43
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「メドが立った」と言えば言ったで、

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　蓮舫氏、ワクチン接種の遅れに苦言「見通しがついた、との言葉ではなく接種計画と確実な実施を」

　立憲民主党の蓮舫参院議員（５３）が２２日、自身のツイッターを更新。新型コロナウイルスのワクチン接種が大幅に遅れている点に苦言を呈した。
　この日、米ファイザー社のワクチン供給を巡り、菅義偉首相（７２）が「９月までに供給されるメドが立ったと考えている」と発言するなど、政府は１６歳以上の接種対象者１億１０００万人分の供給を「９月メド」と強調も、ファイザー社との間で契約書や合意書が交わされていないのではないかという一部報道を貼り付けた蓮舫氏。
「本当か嘘かより変異株感染拡大期の最中、求められるのは迅速なワクチン接種。未だ、２回のワクチン接種を終えた医療従事者は１６％にとどまり、ご高齢者は予約もできない状況」とつづった上で「メドとか、確保とか、見通しがついた、との言葉ではなくワクチン接種計画と確実な実施を要請」と続けていた。
　スポーツ報知 4/22(木) 12:16
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　どこぞの揚げ足取り記事を探してきて「メドが立ったではなく計画がー」と言い出すような人間なので、まともに相手にするのもばからしいレベルのものなのだが。


　本日の舞。

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　深海の掃除屋「オオグソクムシ」が春の大空に　静岡・沼津


(写真、毎日新聞より。戸田の海をバックに空を泳ぐオオグソクムシのぼり＝静岡県沼津市戸田で2021年4月19日午後、石川宏氏撮影)

　日本一深い駿河湾の深海魚漁の本拠地、静岡県沼津市戸田（へだ）の深海魚情報発信拠点「ヘダトロール」に変わり種こいのぼり「オオグソクムシのぼり」が掲げられた。本来は水深150～200メートルの海底にすむオオグソクムシが春の青空を泳いでいる。
　ヘダトロールを任され、戸田の深海魚を家庭に届ける「深海魚直送便」を手がける青山沙織さん（39）が発案。干物のぼり、アマビエのぼりなど数々の変わり種こいのぼりを作った沼津市のオフィスグルーが制作した。長さ約1メートル、幅約50センチ。何でも食べる「深海の掃除屋」のキモかわいい姿を再現した。
　戸田漁協直売所の一角にあるヘダトロールは深海生物を展示する水槽があり、本物のオオグソクムシもいる。青山さんは3月までの3年間、地域おこし協力隊員として戸田で活躍し、そのまま定住した。青山さんは「海あり、山あり、自然が豊富な戸田が元気になるよう、深海魚のこと、地域のことをこれからも発信していきたい」と意欲的だ。【石川宏】
　毎日新聞 4/21(水) 16:16
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　おお、今年も「オオグソクムシのぼり」が上がったか。

(2016/04/14の記事、「外交も票になる」時代は、本当はあまりいい時代ではないのだが)で取り上げた時には静岡市清水区の東海大海洋科学博物館に上がっていたが、今度は沼津市戸田の深海魚情報発信拠点「ヘダトロール」か。
　もう静岡の駿河湾沿岸部の「名物のぼり」としてあちこちで上げるようにしてしまったら……それはそれで街がちょっと不気味な感じになるな(汗)。