で、彼には言葉は通じるのか？

　今日も暑いな。
　それでいて夏とは違って朝晩は肌寒いほどなのだから、身体の具合もよろしくない。
　早く普段の気温に戻ってくれないものか。


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　バグダッドとバスラで自爆攻撃、３５人死亡　ＩＳが声明

　イラク南部バスラと首都バグダッドで１９日夜、相次いで自爆攻撃があり、イラク内務省によると警察官や市民の計３５人が死亡し、多数が負傷した。過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）の系列メディアはいずれの攻撃も、ＩＳ戦闘員が実行したとする事実上の犯行声明を伝えた。
　いずれも治安機関の検問所を狙った攻撃で、それぞれ車両２台が自爆し、バスラで１１人、バグダッドで２４人が死亡した。ＩＳは、最大拠点としてきたイラ ク北部モスルがイラク政府軍などから猛攻を受けて追い詰められており、反撃を試みたとみられる。（アルビル〈イラク北部〉＝翁長忠雄）
　朝日新聞デジタル 5/20(土) 22:33


　バンコクの軍関係者向け病院で爆発、24人負傷＝警察

［バンコク　２２日　ロイター］ - タイの首都バンコクの病院で２２日爆発があり、２４人が負傷した。２２日は２０１４年の軍事クーデターから３年目の節目にあたる。
　現場の病院は主に軍関係者向け。これまでのところ犯行声明などはでていない。
　警察の爆発物担当チームの責任者はロイターに「爆弾によるものだ。爆弾製造に使われる部品の破片を発見した」と述べた。犯行の背景などは不明だという。
　政府の報道官などによると、負傷者は２４人で、多くがガラスの破片などで負傷した。
　ロイター 5/22(月) 18:12


　英マンチェスターのコンサート会場で爆発、19人死亡 テロの疑い

【AFP＝時事】（更新、写真追加）英中部マンチェスター（Manchester）のイベント会場「マンチェスター・アリーナ（Manchester Arena）」で22日夜、爆発があったとの通報があり、これまでに19人の死亡が確認された。警察が発表した。当時、会場では米歌手アリアナ・グランデ（Ariana Grande）のコンサートが開かれていた。警察はテロ事件として捜査を開始した。
　攻撃であるなら、19人という死者は英国で発生した攻撃の犠牲者としては2005年以降で最多となる。警察によると、このほかに約50人が負傷した。
　ＡＦＰ＝時事 5/23(火) 8:43
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　世界の各地で、爆弾テロ事件が発生している。

　ISILが関わっているとされるもの、背景がわからないものといろいろあるが、そんな中我が国では、

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　テロ準備罪法案、衆院通過…自公維など賛成多数

　テロ等準備罪の創設を柱とする組織犯罪処罰法改正案は２３日午後、衆院本会議で自民、公明両党と日本維新の会などの賛成多数で可決した。
　改正案は参院に送付され、与党側は早期の参院審議入りを目指す。
　テロ等準備罪は組織的な重大犯罪の計画、準備段階で処罰するもので、日本が２０００年に署名した国際組織犯罪防止条約の締結に必要となる。政府は改正案について、２０年東京五輪・パラリンピックに向けたテロ対策に位置づけている。
　読売新聞 5/23(火) 16:30
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　こういう犯罪を行う可能性のある組織を含む犯罪組織が、それを計画・準備した段階で取り締まることのできる法律案が衆議院を通過した。
　この法案はこの手の組織の資金源を断つことも大きな目標としているもので、これがあると組織の活動抑制にもなるのでその意義は大きい。

　NHKのニュースには、相変わらず「数の横暴」だなんだと騒ぐ人間も出ていたが、面白いものだ。そういうことをいっている人間たちの味方で、自分たちでも「数が民主主義ではない！」という社説や記事を「安保法制」の時から書き続けている朝日新聞は、一方で、

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　「共謀罪」に地方議会の反対相次ぐ　５７自治体が意見書>


(図、朝日新聞より。共謀罪について意見書を可決・採択した議会)

「共謀罪」の趣旨を含む組織的犯罪処罰法改正案をめぐり、全国の地方議会で反対や慎重な審議を求める意見書が相次いで可決されている。朝日新聞の２２日のまとめでは、国に意見書を送ったのは沖縄県の２町村など全国の計５７自治体。法案は２３日に衆院本会議で採決される見通しだ。
(後略)
　朝日新聞デジタル 5/23(火) 5:02
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「こんなにたくさんの数の地方議会が『共謀罪』に反対している！」という記事を書いて圧力にしようとするのだから。
　ちなみに、日本の地方自治体の数は、平成の大合併で減ったものの、今で1700近くある。議会を廃止したいということで先ごろ話題になったところもあるが、これだけの市町村にそれぞれ地方議会はある。

　そういう彼らが、「自分たちの掲げる数」が実際のところまるで「賛成している数」に及ばないとになれば、次に出してくるのが、

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　「共謀罪」法案、国連特別報告者が懸念　首相に書簡送る

　１９日に衆院法務委員会で可決された「共謀罪」の趣旨を含む組織的犯罪処罰法の改正について、特定の国の人権状況などを調査・監視・公表する国連特別報告者で、「プライバシー権」担当のジョセフ・カナタチ氏（マルタ大教授）が、「プライバシーや表現の自由を制約するおそれがある」として懸念を表明する書簡を安倍晋三首相あてに送った。１８日付。
　書簡は「法案の成立を急いでいるために十分に公の議論がされておらず、人権に有害な影響を及ぼす危険性がある」と立法過程の問題にも言及している。
　内容については、（1）法案の「計画」や「準備行為」が抽象的で恣意（しい）的な適用のおそれがある（2）対象となる犯罪が幅広く、テロや組織犯罪と無関係のものを含んでいる――などと指摘し、「どんな行為が処罰の対象となるのか不明確で、刑罰法規の明確性の原則に照らして問題がある」としている。
　朝日新聞デジタル 5/20(土) 18:05
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「外圧」「権威」になるのもいつもの流れ。

　いやはやなんとも馬鹿らしい。
　政府は、

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　政府、国連特別報告者による懸念の書簡に強い抗議　組織犯罪処罰法改正案

　ケナタッチ国連特別報告者が日本政府に対し、共謀罪の構成要件を厳格化した「テロ等準備罪」の新設に向けた組織犯罪処罰法改正案に懸念を表明する書簡を 送っていたことが２２日までにわかった。菅義偉官房長官は同日午前の記者会見で「政府が直接説明する機会を得られることもなく、公開書簡の形で一方的に発 出された。内容は明らかに不適切なものであり、強く抗議した」と述べた。
　また、菅氏は法案について「１８７の国・地域が締結する条約締結のために必要な国内法整備であって、プライバシーの権利や表現の自由を不当に制約すると して恣意的（しいてき）運用がなされるということは全くあたらない」と反論。その上で法整備は「国連がやっている条約に加盟しようとしてやっていること だ」と強調した。
　ケナタッチ氏の書簡は１８日付で、法案は「プライバシーや表現の自由を不当に制約する恐れがある」と指摘。対象となる犯罪が幅広く、テロや組織犯罪と無関係なものも含まれる可能性があることなどを理由に挙げた。
　特別報告者は特定の国やテーマ別の人権状況に関して事実調査・監視を実施。ケナタッチ氏はマルタ出身で、２０１５年に国連人権理事会により任命された。
　産経新聞 5/22(月) 12:23
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　きちんとこれに抗議し、

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　カナタチ氏は１８日付で安倍晋三首相宛てに書簡を送付。法案について「プライバシーや表現の自由を制約するおそれがある」と指摘すると、政府は２２日、「特別報告者は国連の立場を反映するも>のではない。内容は不適切」と抗議した。
　これに対し、民進党は２３日、カナタチ氏の２２日付の反論文を入手し配布。文書の中でカナタチ氏は「抗議は怒りの言葉が並べられているだけで、全く中身がない」と反論。自身の書簡は「完全に適切」と述べた上で、「日本政府は実質的な反論を送付できていない。これだけ拙速に、深刻な欠陥のある法案を押し通すことを絶対に正当化できない」と指摘した。
　政府は国連の国際組織犯罪防止条約に加わるのに「共謀罪」が必要としてきた。外務省の宮本新吾国際安全・治安対策協力室長は文書について「我々に文書で提出されたとは承知していない」と述べた。（後藤遼太）
　朝日新聞デジタル 5/23(火) 12:07配信 「『抗議中身ない』国連報告者が反論　『共謀罪』懸念書簡」より
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　と、反論がされたと民進党が手紙を掲げて勝ち誇っているようだが、そもそも初めの「プライバシーがどうの」というの話がおかしいのだから、話にならない。

簡単な話、(2016/04/25の記事、日本語のわからない人間がどうやって日本を調査するというのだ？)で取り上げたナイ国連特別報告者来日の時にも書いたように、このカナタチ氏が日本語をきちんと読めるのかどうかというところが基本のところで明らかになっていないのでは、この話はまともに取り上げるべきか否かというところでうろうろする程度のものでしかない。
　もし彼が日本語を読んで理解することのできない人間ならば、日本政府に対する聴取もしないで、いったい誰からこの法案の内容をレクチャーしてもらったのかということだ。

　まあ、そのあたりは、

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　蓮舫代表「国連勧告を受け止め廃案を」　「共謀罪」法案

「共謀罪」の趣旨を含む組織的犯罪処罰法の改正について、人権に関する国連の担当者が懸念を表明する書簡を安倍晋三首相に送った問題で、民進党の蓮舫代表は２１日、東京都内で記者団に「私たちが主張していることと同じ懸念だ。政府は、国連の勧告を重く受け止め、法案は廃案にすべきだ」と語った。
(後略)
　朝日新聞デジタル 5/21(日) 23:20
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　無意識のうちに蓮舫民進党代表が白状してくれているが(苦笑)。


　夜中にいきなり、

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　４６年近く逃亡、中核派・大坂容疑者を逮捕か

　１９７１年１１月に過激派・中核派の学生らが警察官を襲った「渋谷暴動」で、殺人容疑などで指名手配され、４６年近くにわたって逃亡中の同派非公然活動家、大坂正明容疑者（６７）とみられる男が今月１８日、大阪府警に逮捕されていたことが捜査関係者への取材でわかった。
　身体的特徴が酷似しているという。府警と警視庁公安部がＤＮＡ鑑定を行い、身元の確認を進める。
　府警は今月１８日、広島市内にある同派の非公然アジトを捜索。室内にいた男が捜査員に体当たりして逃げようとしたため、公務執行妨害容疑で現行犯逮捕した。男は、顔や体格などの身体的特徴が大坂容疑者と酷似しているという。
　読売新聞 5/23(火) 0:59
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　こんなニュースが飛び込んできた。

「安倍のおかげで日本がテロの対象になる！」と騒いでいる人間は、昔日本はこういう勢力が普通にテロを行っていたという歴史を忘れているのだから記憶力に問題があるが、この中核派、(2015/02/09の記事、「テロ組織が仲間たち」なら「テロ非難」などできぬも道理)や(2016/05/07の記事、「神聖九条帝国」などまっぴらごめん！)などで書いたように、今でも名前を隠していろいろなところに浸透している。
　その一派が国会前で「原発反対！」「秘密法反対！」「戦争法反対！」「共謀罪絶対反対！」とやっているわけで。
　その彼らと同じことをいう国連報告者というのは、もう日本のことについて意見を言うだけの基礎知識すらないことを露呈しているではないか。

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　一方、民進党の野田佳彦幹事長は会見で「国連から懸念が示された。政府は国際組織犯罪防止条約締結に『共謀罪』法案が必要かどうか、国連とよく協議する必要がある」と指摘。共産党の小池晃書記局長も会見で「国際問題になりつつあると言っても過言ではない」と述べた。　
　時事通信 5/22(月) 20:07配信 「『共謀罪』国連報告者に抗議＝政府」より
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このカナタチ氏の言葉を「国連という錦の御旗」に使おうとしている野田民進党幹事長、ではもう一度貼っておきますか、(2012/01/05の記事、遅延行為でレッドカード！)で引用した、

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　これは５年前の記事です。

　「共謀罪」を国際公約…法相・民主に慎重論　５月創設に難航必至

　国際テロなど組織犯罪を防止するため、政府が５月末までに「共謀罪」を創設する方針を国際機関などに伝達したことが３日、分かった。中国によるサイバー攻撃やアルカーイダなどテロリスト集団の重大犯罪の実行前に、共謀段階で処罰するのが狙い。だが、民主党内には共謀罪に対する慎重・反対論が根強く、国内での調整難航は必至だ。
　共謀罪の創設は、平成１２年１１月に国連総会で採択された「国際組織犯罪防止条約」が求める法整備の一環。１５年９月に発効した条約は「長期４年以上の自由を剥奪する刑またはこれより重い刑を科すことができる犯罪」を共謀罪の対象犯罪とするよう義務付けている。
　日本は１２年に条約に署名したが共謀罪を創設していないため主要国（Ｇ８）で唯一、条約を締結できていない。
　政府が法整備を急ぐのは、米国や英国など３４カ国・地域と欧州委員会など２国際機関でテロ対策を検討している政府間機関「金融活動作業部会」（ＦＡＴＦ）から昨年春、「早期改善」を要求されたためだ。ＦＡＴＦは資金洗浄・テロ資金供与対策に協力しない国を「非協力国」として公表しており、日本にはテロ組織などに対する拠点・物資の提供といった「現物供与」の罰則規定や共謀罪の創設を要求している。
　このため、政府は具体的な法整備として、１２年に施行された組織犯罪処罰法を改正し「組織的な犯罪の共謀行為」の処罰規定を設ける方針。昨年秋には５月末までに必要な法整備を終え、条約の早期締結を目指す考えを米国や国際機関に伝達している。
　政府は、条約に基づき「死刑または無期、長期４年以上の懲役または禁錮の刑に当たる罪」を共謀罪適用の対象にすることを想定している。法改正が実現すれば、国際テロ組織などが犯行を計画し、実際には実行されなくても謀議に加担した段階で罪に問われる。
(後略)
　産経新聞 2012年1月4日(水)7時55分
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　このニュースを。

　今の「テロ等準備罪法案」は、この時の法案にさらに「準備が認められる場合」という条件を付けて厳しくしたものなのだが、いったいどういう料簡で野田さんは「廃案だ！」「廃案だ！」といっているのですか？


　おまけ。

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　安倍首相「朝日新聞は言論テロ」に「いいね！」　朝日記者が官房長官に事実関係ただす

　学校法人「加計学園」（岡山市）の朝日新聞の報道をめぐり、安倍晋三首相が「朝日新聞は言論テロ」などと書き込んだ知人のフェイスブックの投稿を評価する「いいね！」ボタンを押したことについて、朝日新聞の記者が２２日の菅義偉官房長官の記者会見で事実関係をただす場面があった。
　首相が「いいね！」をしたのは、今月１９日に劇作家の男性が朝日新聞について「言論テロといっていいんじゃないか。およそ『報道』ではないし、狂ってる」との書き込み。首相を含め５００人以上が「いいね！」をしている。
　これについて朝日記者は菅氏に「首相が『いいね！』をしたことがネット上で話題になっている。事実関係を承知しているか」と質問。菅氏は記者が質問を言い終える前に「承知していない」と即答した。
　朝日新聞は、１８、１９両日の一面トップで「加計学園」の国家戦略特区への獣医学部新設計画をめぐり、内閣府から「首相の意向」などと伝えられたとする記録を文部科学省が文書に残していたなどと報じていた。
　産経新聞 5/22(月) 18:26
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　まあ、安倍総理のフェイスブックを管理しているのが安倍氏本人だと思う人もいないと思うが、確かに「総理の発言」という看板を背負ってやっているのならば、軽々しく「いいね」などするものではないな。

　一方朝日新聞の方も、自分のフェイスブックでもない、他人のものにつけられた500以上の「いいね」のアカウントをいちいち全部チェックしているのかと思うと、なんだかとても空恐ろしい。
　こういう新聞が「共謀罪で監視社会になるぞ！」といっているのだから、なるほどこれも「自分がやっていることだから他人もやるに違いない」という、お得意の鏡に向かって罵っている例ということか。


　本日のお勉強。

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　身近なことば、食べちゃおう　「漢字クッキー」が人気


(写真、朝日新聞デジタルより。人気の漢字クッキー＝大阪市中央区谷町６丁目)

　風、光、音。身近な漢字をかみ締めて味わおう――。「ことばを食べるカフェ　みずうみ」（大阪市中央区谷町６丁目）の「漢字クッキー」が好評だ。定期イベントで提供している。
　カフェはビル２階の４畳ほどのスペース。壁は湖の底のように濃い青色で、食の関連本が、本棚代わりの冷蔵庫にぎっしり入っている。
　２０１６年５月に寿谷祐実（すだにゆみ）さん（３５）が運営を始めた。街角やオフィスの一角に本棚を置き、本を貸し借りして交流する私設図書館「まちライブラリー」の取り組みの一つだ。
　朝日新聞デジタル 5/21(日) 10:03
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　数字やアルファベットならよくあるが、漢字のクッキーとは珍しい。しかも「闇」なんて結構画数の多いものまである。

　ここまで来たらこれはもう、「轟」に挑戦するしかないな(笑)。